第二次大戦とは？

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第二次世界大戦

(第二次大戦 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/03/16 15:00 UTC 版)

第二次世界大戦（だいにじせかいたいせん、独: Zweiter Weltkrieg、伊: Seconda Guerra Mondiale、英: World War II、略称WWⅡ）は、1939年から1945年までの6年間、ドイツ、日本、イタリアの日独伊三国同盟を中心とする枢軸国陣営と、イギリス、ソビエト連邦社会主義、フランス、アメリカなどの連合国陣営との間で戦われた全世界的規模の巨大戦争。1939年9月のドイツ軍によるポーランド侵攻と続くソビエト連邦によるポーランド侵攻、そして英仏からドイツへの宣戦布告はいずれもヨーロッパを戦場とした。その後1941年12月の日本とイギリス、アメリカ、オランダとの太平洋戦争開戦によって、戦火は文字通り全世界に拡大し、人類史上最大の大戦争となった。



近代日本の経済史（戦前・戦中）
明治時代
大正時代～昭和時代前期
Category:戦前日本の経済
アメリカ合衆国アメリカ合衆国が参加した戦争
国内戦争
国際戦争
戦争計画・軍事演習
  • カラーコード戦争計画 / レッド計画 / オレンジ計画
  • レインボー・プラン
  • 想像を絶する作戦 / 欧州防衛計画
  • オペレーション・オートサック（英語版） / 対キューバ侵攻
  • リフォージャー演習
  • ガーデンプロット計画（英語版） / 国内対反乱・治安作戦
  • 環太平洋合同演習
  • OPLAN 5027・OPLAN 5029 / 朝鮮半島有事
  • フォールイーグル（英語版）
    • 関連項目
    日本の旗 日本が締結した主な国際条約・協定・合意
    幕末開国の時代
    (1854年–1867年)
    明治初期
    (1868年–1894年)
  • 日西修好通商航海条約 (1868年)
  • 日墺修好通商航海条約 (1869年)
  • 日清修好条規 (1871年)
  • 日布修好通商条約 (1871年)
  • 日秘修好通商航海条約 (1873年)
  • 台湾事件に関する互換条款並互換憑単 (1874年)
  • 樺太-千島交換条約 (1875年)
  • メートル条約 (1875年)
  • 日朝修好条規 (1876年)
  • 万国郵便条約 (1877年)
  • 済物浦条約 (1882年)
  • 漢城条約 (1885年)
  • 天津条約 (1885年)
  • 日布渡航条約 (1886年)
  • 日暹修好通商に関する宣言 (1887年)
  • 日墨修好通商条約 (1888年)
  • 日英通商航海条約 (1894年)
  • 日朝盟約 (1894年)
  • 日米通商航海条約（陸奥条約） (1894年)
  • 日伊通商航海条約 (1894年)
    • 日清・日露戦争の時代
    (1895年–1905年)
  • 日清講和条約（下関条約） (1895年)
  • 日伯修好通商航海条約 (1895年)
  • 遼東還付条約 (1895年)
  • 日独通商航海条約 (1896年)
  • 小村-ウェーバー覚書 (1896年)
  • 山県-ロバノフ協定 (1896年)
  • 日清通商航海条約 (1896年)
  • 日仏通商航海条約 (1896年)
  • 日蘭通商航海条約 (1896年)
  • 日智修好通商航海条約 (1897年)
  • 日亜修好通商航海条約 (1898年)
  • 日暹修好通商航海条約 (1898年)
  • 西-ローゼン協定 (1898年)
  • 日仏追加条約 (1898年)
  • 日独追加条約 (1898年)
  • 北京議定書 (1901年)
  • 第一次日英同盟 (1902年)
  • 日清追加通商航海条約 (1903年)
  • 日韓議定書 (1904年)
  • 第一次日韓協約 (1904年)
  • 日露講和条約（ポーツマス条約） (1905年)
  • 第二次日英同盟 (1905年)
  • 桂-タフト協定 (1905年)
  • 第二次日韓協約 (1905年)
  • 日清満州善後条約 (1905年)
    • 条約改正の時代から
    第一次世界大戦まで
    明治末期～大正前期
    (1906年–1919年)
  • 日加修好通商条約 (1906年)
  • 日仏協約 (1907年)
  • 第三次日韓協約 (1907年)
  • 第一次日露協約 (1907年)
  • 日米紳士協約 (1907年)（英語版）
  • 高平-ルート協定 (1908年)
  • 満洲及び間島に関する日清協約 (1909年)
  • 第二次日露協約 (1910年)
  • 韓国併合条約 (1910年)
  • 改定日米通商航海条約（小村条約） (1911年)
  • 改定日英通商航海条約 (1911年)
  • 改定日仏通商航海条約 (1911年)
  • 改定日独通商航海条約 (1911年)
  • 第三次日英同盟 (1911年)
  • 膃肭獣保護条約 (1911年)
  • ハーグ陸戦条約 (1911年)
  • 改定日蘭通商航海条約 (1912年)
  • 第三次日露協約 (1912年)
  • 改定日加通商航海条約 (1913年)
  • 日支条約（対華21ヶ条要求） (1915年)
  • 第四次日露協約 (1916年)
  • 石井-ランシング協定 (1917年)
  • 日支共同防敵軍事協定 (1918年)
  • ヴェルサイユ条約 (1919年)
  • 万国阿片条約 (1919年)
    • 両大戦間の時代
    大正後期～昭和初期
    (1920年–1938年)
  • 緩衝国建設覚書 (1920年)（英語版）
  • 太平洋に関する四国条約 (1921年)
  • 支那に関する九国条約 (1922年)
  • 山東懸案解決に関する条約 (1922年)
  • ワシントン海軍軍縮条約 (1922年)
  • 日波通商航海条約 (1922年)
  • 日暹通商条約 (1924年)
  • 日墨通商航海条約 (1924年)
  • 日ソ基本条約 (1925年)
  • 日独通商航海新条約 (1927年)
  • 印度支那に関する日仏条約議定書 (1927年)
  • ワルソー条約 (1929年)
  • 日支関税協定 (1930年)
  • ロンドン海軍軍縮条約 (1930年)
  • 日土通商航海条約 (1930年)
  • 日本-エチオピア修好通商条約 (1930年)
  • 日本-パナマ友好通商航海条約 (1930年)
  • 上海停戦協定 (1932年)
  • 日満議定書 (1932年)
  • 塘沽協定 (1933年)
  • 第一次日印協定 (1934年)
  • 北満鉄道讓渡に関する日滿ソ議定書 (1935年)
  • 梅津-何応欽協定 (1935年)
  • 土肥原-秦徳純協定 (1935年)
  • 日加貿易新協定 (1935年)
  • 日蘭海運協定 (1936年)
  • 日独防共協定 (1936年)
  • 石沢-ハルト協定 (1937年)
  • 第二次日印協定 (1937年)
  • 日暹通商更改条約 (1937年)
  • 小谷-ファンモーク協定 (1938年)
  • 日洪文化協定 (1938年)
  • 日独文化協定 (1938年)
    • 第二次世界大戦期
    (1939年–1945年)
  • 日伊文化協定 (1939年)
  • 日英一般協定 (1939年)
  • 日仏一般協定覚書 (1940年)
  • 日泰友好和親条約 (1940年)
  • 天津英租界現銀及治安問題に関する日英協定覚書 (1940年)
  • 天津仏租界問題に関する日仏覚書 (1940年)
  • 松岡-アンリー協定 (1940年)
  • 西原-マルタン協定 (1940年)
  • 日伯文化協定 (1940年)
  • 日独伊三国同盟 (1940年)
  • 日華基本条約 (1940年)
  • 日満華共同宣言 (1940年)
  • 日ソ中立条約 (1941年)
  • 日仏印経済協定 (1941年)
  • 仏印共同防衛に関する日仏間議定書 (1941年)
  • 日泰攻守同盟条約 (1941年)
  • 日勃文化協定 (1943年)
  • 大東亜共同宣言 (1943年)
  • 降伏文書 (1945年)
    • 戦後の占領期から
    戦後昭和の時代
    (1946年–1988年)
  • 関税及び貿易に関する一般協定（GATT協定） (1947年)
  • 日米安全保障条約（安保条約） (1951年)
  • サンフランシスコ講和条約 (1951年)
  • 日華平和条約 (1952年)
  • 日印平和条約 (1952年)
  • 対共産圏輸出統制委員会合意（COCOM合意） (1952年)
  • 対中国輸出統制委員会合意 (1952年)
  • 国際通貨基金協定 (1952年)
  • ジュネーヴ諸条約 (1953年)
  • 日米友好通商航海条約 (1953年)
  • 日仏文化協定 (1953年)
  • 日墨文化協定 (1954年)
  • 日緬平和条約 (1954年)
  • 日比賠償協定 (1956年)
  • 日ソ共同宣言 (1956年)
  • 日独文化新協定 (1957年)
  • 日本-インドネシア平和条約 (1958年)
  • 日印通商協定 (1958年)
  • 公海に関する条約 (1958年)
  • 日越賠償協定 (1959年)
  • 南極条約 (1959年)
  • 日玖通商協定 (1960年)
  • 改定日米安全保障条約（新安保条約） (1960年)
  • 日本-ベネルックス通商協定 (1960年)
  • 日英文化協定 (1960年)
  • 日比友好通商航海条約 (1960年)
  • 日伯文化新協定 (1961年)
  • 日亜友好通商航海条約 (1961年)
  • 日中長期総合貿易に関する覚書 (1962年)
  • 航空機内で行われた犯罪その他ある種の行為に関する条約 (東京条約) (1963年)
  • 日韓基本条約 (1965年)
  • 日ソ航空協定 (1966年)
  • 日伯租税条約 (1966年)
  • 小笠原返還協定 (1968年)
  • 日墨通商協定 (1969年)
  • ジュネーヴ議定書 (1970年)
  • 外国公文書の認証を不要とする条約 (1970年)
  • ハイジャック防止条約 (1970年)
  • 沖縄返還協定 (1971年)
  • スミソニアン協定 (1971年)
  • 生物兵器禁止条約 (1972年)
  • 日中共同声明 (1972年)
  • 絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約 (ワシントン条約） (1973年)
  • 日越共同声明 (1973年)
  • 日中貿易協定 (1974年)
  • 原子力資材等の移転に関する原子力供給国グループのガイドライン (1974年)
  • キングストン合意 (1976年)
  • 核拡散防止条約 (1976年)
  • 日豪友好協力基本条約 (1976年)
  • 日中平和友好条約 (1978年)
  • ラムサール条約 (1980年)
  • 条約法に関するウィーン条約 (1981年)
  • 難民の地位に関する条約 (1982年)
  • マルポール条約 (1983年)
  • プラザ合意 (1985年)
  • 女子差別撤廃条約 (1985年)
  • オゾン層の保護のためのウィーン条約 (1988年)
  • 国際物品売買契約に関する国際連合条約 (ウィーン売買条約） (1988年)
    • 冷戦終結以降
    20世紀末期
    ～21世紀初期
    平成期
    (1989年–)
  • 世界遺産条約 (1992年)
  • 化学兵器禁止条約 (1993年)
  • 生物多様性条約 (1993年)
  • 関税及び貿易に関する一般協定（改定GATT協定） (1994年)
  • 気候変動枠組条約 (1994年)
  • 世界貿易機関を設立するマラケシュ協定（WTO協定） (1995年)
  • ワッセナー協約（新COCOM合意） (1996年)
  • 対人地雷禁止条約 (1997年)
  • 包括的核実験禁止条約 (1997年)
  • マドリッド協定議定書 (2000年)
  • 中西部太平洋まぐろ類条約 (2000年)
  • 日朝平壌宣言 (2002年)
  • 日米社会保障協定 (2004年)
  • サイバー犯罪条約 (2004年)
  • 京都議定書 (2005年)
  • 日本-メキシコ経済連携協定 (2005年)
  • 武力紛争時文化財保護条約（1954年ハーグ条約） (2007年)
  • 日本-チリ経済連携協定 (2007年)
  • 日本-ASEAN包括的経済連携協定 (2008年)
  • 日本-スイス経済連携協定 (2009年)
  • 偽造品の取引の防止に関する協定 (2011年)
  • 日本-インド経済連携協定 (2011年)
  • 日本-ペルー経済連携協定 (2012年)
  • 水銀に関する水俣条約 (2013年)
  • 国際的な子の奪取の民事上の側面に関する条約 (ハーグ条約） (2014年)
  • 日本-オーストラリア経済連携協定 (2015年)
  • 慰安婦問題日韓合意 (2015年)
  • 日本-モンゴル経済連携協定 (2016年)
  • 日韓秘密軍事情報保護協定 (2016年)
  • 国際的な組織犯罪の防止に関する国際連合条約 (2017年)

    • 脚注

    注釈

    1. ^ チェンバレン首相は「イギリスに戦争を強いたのは、アメリカとユダヤ人である」と語っていた。
    2. ^ この調印に際してドイツ軍は第一次世界大戦時に当時のドイツ帝国が連合軍に対する降伏文書に調印した食堂車を特別に調印場所として用意させた。
    3. ^ アフリカ方面では、アフリカ大陸に広大な植民地を持つフランスが降伏し、北部のフランス植民地、アルジェリアとチュニジア、モロッコ、アフリカの東沖マダガスカル島などがヴィシー政権の管理下となった。
    4. ^ イギリスのウィンストン・チャーチル首相は地中海地域を「ヨーロッパの下腹」と呼んだ。
    5. ^ ソ連書記長スターリンは情報部からドイツ軍の動向を繰り返し警告されていたが、それらはイギリスが意図的に流した偽情報と考え、侵攻に備えていなかった。
    6. ^ 奇しくも3年前の独ソ戦開始、バルバロッサ作戦発動日と同じ日付である
    7. ^ なお、国民の士気低下を恐れて陸軍の英雄、ロンメルの死の真相は公にされず、戦傷によるものと発表され10月18日、盛大な国葬が営まれた。
    8. ^ 会談途中、7月25日の総選挙でチャーチル率いる保守党が労働党に敗北し、クレメント・アトリーと交代する。
    9. ^ なお、1939年9月のドイツとソ連のポーランド攻撃は完全に宣戦布告が行われなかったが、このように喧伝されることは無かった。さらに、戦時国際法では期限のない最後通牒を、事実上の宣戦布告とみなすことは可能、とするのが通説であることに鑑みれば、ハル・ノートを突きつけられた時点で、これは宣戦布告に等しい、とみなす考えもある。最後通牒の項も参照。
    10. ^ 1940年3月、日本の協力の元に汪兆銘を首班として南京に設立された政権。
    11. ^ しかし後にポルトガル政府の暗黙のもと、両地を事実上統治下においた。
    12. ^ 当時はイギリスとオランダの植民地
    13. ^ オランダの植民地。
    14. ^ 現在のスリランカ
    15. ^ 正式にはドイツ占領下のフランス。
    16. ^ 戦死後海軍元帥となる。
    17. ^ 8月8日に参戦したばかりのソビエト連邦の代表団も戦勝国の一員として臨席した。
    18. ^ Joint Army - Navy Assessment Committee
    19. ^ カティンの森事件については1990年にソ連政府がスターリンの指示による犯行を認め遺憾の意を表明した。
    20. ^ 日本兵のシベリア抑留については92年にロシアのエリツィン大統領が謝罪した
    21. ^ スタッズ・ターケル（著）、中山容（訳） 『よい戦争』 晶文社、1985年7月。ISBN 4794959761。
    22. ^ 実際の戦闘に参加したものは5%に過ぎなかった。
    23. ^ アメリカ政府によるアフリカ系アメリカ人に対する法的な差別の解消は、1960年代に活発化した公民権運動とそれの結果による公民権法の成立を経なければならなかった。ただし、現実の差別解消はその後数十年経った現在もなお完全に実現されたとは言い難く法の下では平等であっても社会的な生活階層に占める人種割合や下位の社会階層から抜け出ることが人種により差が残るなど世俗慣習として差別は依然として残っている。アメリカ政府はアメリカは自由で平等な国であるので、差別は国内には存在しないとしている。
    24. ^ ナバホ族の難解な言語をそのまま暗号としてを用いた。コードトーカー参照

    出典

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    27. ^ インターネット特別展　公文書に見る日米交渉 - 第６６回大本営政府連絡会議（議題：国策遂行要領再決定、対米交渉要領決定）
    28. ^ インターネット特別展　公文書に見る日米交渉 - 大本営、南方軍に南方要地域攻略準備命令
    29. ^ インターネット特別展　公文書に見る日米交渉 - 大本営陸軍部、南方軍に対し、南方要域攻略を発令（実際の作戦開始は保留）
    30. ^ インターネット特別展　公文書に見る日米交渉 - 野村・来栖両大使、ハル米国務長官と会談、ハルは「乙案」を拒否し、いわゆる「ハル・ノート」を手交
    31. ^ 戦史叢書24 比島・マレー方面海軍進攻作戦 379-380頁
    32. ^ https://www.sankei.com/politics/news/130307/plt1303070007-n1.html 「ルーズベルト親電」伝達遅れ、ＧＨＱ徹底調査 産経新聞 2013年3月7日
    33. ^ 戦史叢書24 比島・マレー方面海軍進攻作戦 413頁
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