なんしん‐ろん【南進論】
読み方：なんしんろん
⇒南進政策
南進論
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/01/24 17:49 UTC 版)
南進論（なんしんろん、旧字体: 南進󠄁論）とは、戦前の日本で唱えられた「日本は東南アジアなど南方地域へ進出すべきである」という対外論であり、朝鮮・満州方面への進出を目指す北進論と対立した[1]。
- ^ ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 百科事典マイペディア
- ^ 小西四郎 『日本の歴史19-開国と攘夷』中央公論社、1968年、p.8-347頁。ISBN 4124002998。
- ^ 「台湾占領の意見書」（川上操六宛松方正義書翰、徳富蘇峰起草、内容から1894年11月下旬の旅順占領直後の起草と推定される）、徳富猪一郎著『台湾遊記』180～186頁 (1929年)、徳富猪一郎編述『公爵松方正義伝』坤巻546～552頁 (1935年)に収録。後藤乾一著『近代日本と東南アジア--南進の「衝撃」と「遺産」』(岩波書店、1995年)79～80頁に同意見書への言及がある。
- ^ 寺島成信「海運政策」講義、大阪工業大学紀要人文社会篇53-2 学術調査報告、2009年2月、16頁。
- ^ #東京朝日新聞。
- ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 136ページ
- ^ 周 俊 (2017). “海南島作戦をめぐる日本海軍の戦略認識 : 南進問題か対英問題か”. アジア太平洋研究科論集.
- ^ 油井大三郎・古井元夫著、 『世界の歴史28 第二次世界大戦から米ソ対立へ』 中央公論社 1998年 pp.136-137
- ^ 『ゾルゲ事件 獄中手記』P230 - 233
- ^ 以上、太平洋戦争研究会編著、『オール図解30分でわかる・太平洋戦争戦争－太平洋で繰り広げられた日米の死闘のすべて－』、2005年7月29日初版による
南進論
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ジョホールでは石原の鉱山がゴムに次ぐ税収源となったこともあり、スルタンの厚遇を受けたが、英国の規制の制約があり、またスマトラやボルネオ、ジャワ、セレベスなど蘭印の開発ではオランダと対立、南方での鉱山開発には植民地宗主国の法規制に左右されるという不安定さが伴っていた。 1931年9月満州事変が起こると、@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}インドシナの開発には軍部の力が必要だと考えていた石原は、[要出典]「南進論」を主張して「アジア人のアジア」を実現する絶好の機会が来たとして、日本に帰国。 帰国後、南進の目的達成のためには国内政治の改革が先決だと考えるようになり、徳川義親とともに大川周明らの神武会結成を支援。1932年5月の5.15事件と前後して、大川の急進主義的な方針とは一線を画した明倫会を設立し、会社経営の傍ら、右翼団体を後援した。 1936年の二・二六事件では、明倫会の斎藤瀏を介して首謀者の1人である栗原安秀中尉を資金面で援助した。事件が発生すると、栗原に徳川と共に宮中に参内することを提案、反乱士官に自決を勧めるなどの[要出典]収拾工作を行った。同年6月13日に逮捕され、代々木の陸軍衛戍刑務所に[要出典]収監されるも、1937年1月18日に無罪となった。
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