昭和12年 (ひのとうし 丁丑)
 |
年(年号) | |
| ●1918年 (大正7年) | ■米騒動 |
| ●1923年 (大正12年) | ■関東大震災 |
| ●1928年 (昭和3年) | ■初の普通選挙実施 |
| ●1932年 (昭和7年) | ■五・一五事件 |
| ●1936年 (昭和11年) | ■二・二六事件 |
 | |
| ●1941年 (昭和16年) | ■対英米宣戦布告 |
| ●1945年 (昭和20年) | ■ポツダム宣言受諾 |
| ●1946年 (昭和21年) | ■日本国憲法公布 |
| ●1951年 (昭和26年) | ■サンフランシスコ講和条約 |
| ●1953年 (昭和28年) | ■テレビ放送開始 |
| ●1956年 (昭和31年) | ■国際連合加盟 |
 |
1937年
1937年
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/07/31 09:11 UTC 版)
1937年（1937 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、金曜日から始まる平年。昭和12年。
- 1 1937年とは
- 2 1937年の概要
1937年（昭和12年）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/10/14 14:26 UTC 版)
「高松市の歴史」の記事における「1937年（昭和12年）」の解説
岡本遊園地が完成する。 高松市公報が創刊される。 伯爵松平頼壽が、貴族院議長、県教育会会長になる。 善通寺第11師団に動員令くだる。 国民精神総動員高松市委員会が結成される。
※この「1937年（昭和12年）」の解説は、「高松市の歴史」の解説の一部です。
「1937年（昭和12年）」を含む「高松市の歴史」の記事については、「高松市の歴史」の概要を参照ください。
1937年（昭和12年）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/09 07:53 UTC 版)
「太平洋戦争の年表」の記事における「1937年（昭和12年）」の解説
6月4日 第1次近衛内閣、成立。 7月7日 盧溝橋事件。日中戦争。 7月13日 大紅門事件。 7月 第二次国共合作、成立。 7月25日 郎坊事件。 7月26日 広安門事件。 7月29日 通州事件。 8月 南京戦。 8月13日 第二次上海事変。 11月 日独伊防共協定。 12月13日 日本軍、南京、占領。
※この「1937年（昭和12年）」の解説は、「太平洋戦争の年表」の解説の一部です。
「1937年（昭和12年）」を含む「太平洋戦争の年表」の記事については、「太平洋戦争の年表」の概要を参照ください。
1937年（民国26年、昭和12年）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/10/13 09:55 UTC 版)
「日中戦争関係年表」の記事における「1937年（民国26年、昭和12年）」の解説
※この「1937年（民国26年、昭和12年）」の解説は、「日中戦争関係年表」の解説の一部です。
「1937年（民国26年、昭和12年）」を含む「日中戦争関係年表」の記事については、「日中戦争関係年表」の概要を参照ください。
1937年（昭和12年）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/30 04:12 UTC 版)
広田内閣閣内不統一のため総辞職。林銑十郎内閣成立。第20回衆議院議員総選挙。林内閣総辞職。第1次近衛内閣成立。7月7日、盧溝橋事件、日中戦争（支那事変）勃発。7月11日、現地停戦協定成立。政府河北派兵を声明。7月28日、日本軍、河北で総攻撃開始。8月13日、上海で日中両軍交戦（第二次上海事変）。8月15日、全面戦争に突入。9月「挙国一致・尽人報國・堅忍持久・八紘一宇」をスローガンに国民の戦争協力を促す国民精神総動員運動が始まる。10月6日、国際連盟総会、日本の行動非難の決定を採決。11月20日、大本営設置。11月日独伊防共協定締結。政府、朝鮮で皇国臣民ノ誓詞を配布する。内閣情報部が国民歌募集、「愛国行進曲」演奏発表会、レコード100万枚売れる。白白教事件。日本無産党が治安維持法により結社禁止（第一次人民戦線事件）。12月13日、日本軍が南京を占領。南京事件。
※この「1937年（昭和12年）」の解説は、「昭和」の解説の一部です。
「1937年（昭和12年）」を含む「昭和」の記事については、「昭和」の概要を参照ください。
1937年（昭和12年）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/17 14:46 UTC 版)
「近衛文麿」の記事における「1937年（昭和12年）」の解説
対中国政策が行き詰まった広田内閣は、1937年（昭和12年）1月の腹切り問答を機に総辞職した。宇垣一成内閣は陸軍の反対で組閣流産し、首相となった林銑十郎も5月31日に在職わずか3ヶ月で辞任した。 元老・西園寺公望の推薦により近衞は再び大命降下を受け、6月4日に第1次近衛内閣を組織した。首相就任時の年齢は45歳7ヶ月で、初代首相・伊藤博文に次ぐ史上2番目の若さである。軍部大臣には杉山元（陸軍）と米内光政（海軍）が留任し、外務大臣は広田弘毅、さらに民政党と政友会からも大臣を迎えた。昭和研究会からは有馬頼寧が農林大臣に、風見章が内閣書記官長に加わった。陸海軍からの受けも悪くなく、財界、政界からは支持を受け、国民の間の期待度は非常に高かった。 就任直後には、「国内各論の融和を図る」ことを大義名分として、治安維持法違反の共産党員や二・二六事件の逮捕・服役者を大赦しようと主張して、周囲を驚愕させた。この大赦論は、荒木貞夫が陸相時代に提唱していたもので、かれ独特の国体論に基づくものであったが、二・二六事件以降は皇道派将校の救済の意味も持つようになり、真崎甚三郎の救済にも熱心だった近衞は、首相就任前からこれに共感を示していた。しかし、西園寺公望は、荒木が唱え出した頃からこの論には反対であり、結局、大赦はならなかった。 7月7日に盧溝橋事件をきっかけに日中戦争（支那事変）が勃発した。7月9日に不拡大方針を閣議で確認した。杉山元は支那駐屯軍司令官・香月清司に対し「盧溝橋事件ニ就テハ、極力不拡大方針ノ下ニ現地解決ヲ計ラレタシ」との命令を与え、今井武夫らの奔走により7月11日に現地の松井太久郎大佐（北平特務機関長）と秦徳純（第二十九軍副軍長）との間で停戦協定が締結された。しかし近衞は蔣介石が4個師団を新たに派遣しているとの報を受け、同11日午後に総理官邸に東京朝日新聞主幹や読売新聞編集局長ら報道陣の代表と、立憲民政党総裁、貴族院議長、日銀総裁ら政財界の代表者らを招き、内地三個師団を派兵する「北支派兵声明」を発表する。派兵決定とその公表は進行中の現地における停戦努力を無視する行動であり、その後の現地交渉を困難なものとした。秦郁彦は、「近衛内閣が自発的に展開したパフォーマンスは、国民の戦争熱を煽る華々しい宣伝攻勢と見られてもしかたのないものであった」としている。 その後の特別議会で近衞は「事件不拡大」を唱え続けた。しかし7月17日には1,000万円余の予備費支出を閣議決定。7月26日には、陸軍が要求していないにもかかわらず、9,700万円余の第一次北支事変費予算案を閣議決定し、7月31日には4億円超の第二次北支事変費予算を追加するなど、不拡大とは反対の方向に指導した。陸軍参謀本部作戦部長の石原莞爾は風見章を通じて、日中首脳会談を近衞に提案したが、広田弘毅が熱意を示さず、最後のところで決断できなかった。この状況を憂慮した石原は7月18日に杉山元に意見具申し、「このまま日中戦争に突入すれば、その結果はあたかもスペイン戦争でのナポレオン同様、底無し沼にはまることになる。この際、思いきって北支にある日本軍全体を一挙に山海関の満支国境まで引き下げる。近衛首相が自ら南京に飛び蔣介石と膝詰めで談判する」という提案をした。同席した陸軍次官・梅津美治郎は、「そうしたいが、近衛首相の自信は確かめてあるのか」と聞き、杉山も「近衛首相にはその気迫はあるまい」と述べた。実際、風見によれば、近衞は陸軍が和平で一本化するかどうか自信がなく、せっかくの首脳会談構想を断念したと言われている。当初、近衞は首脳会談に大変乗り気になり、南京行きを決意して飛行機まで手配したが、直前になり心変わりし蔣介石との首脳会談を取り消した。石原は激怒し「二千年にも及ぶ皇恩を辱うして、この危機に優柔不断では、日本を滅ぼす者は近衛である」と叫んだ。 8月2日には増税案を発表。この間に宋子文を通じて和平工作を行い、近衞と蔣介石との間で合意が成立した。国民政府側から特使を南京に送って欲しいとの電報が届くと、近衞は杉山元に確認を取り、宮崎龍介を特使として上海に派遣することを決定した。ところが海軍を通じてこの電報を傍受した陸軍内の強硬派がこれを好感せず、憲兵を動かして宮崎を神戸港で拘束し東京へ送還してしまう。このため折角の和平工作は立ち消えとなってしまった。 この件に関して杉山は関係者を一切処分しなかったばかりか、事情聴取すら行わず、結果的に事後了解を与えた形になっていた。杉山本人も当初は明解な釈明が能わない有様で、以後近衞は杉山に強い不信感を抱くようになる。 8月8日には日支間の防共協定を目的とする要綱を取り決めた。8月9日に上海で大山事件が発生し日中両軍による戦闘が開始された。8月13日に、近衞は二個師団追加派遣を閣議決定。8月15日に海軍は南京に対する渡洋爆撃を実行し、同時に、近衞は「今や断乎たる措置をとる」との断固膺徴声明を発表。8月17日には不拡大方針を放棄すると閣議決定した。 第2次上海事変が全面戦争へと発展したことを受け、9月2日に「北支事変」を「支那事変」と変更する閣議決定がなされた。9月10日には、臨時軍事費特別会計法が公布され、不拡大派の石原莞爾が失脚した。 また、国内では、10月に国民精神総動員中央連盟を設立。内閣資源局と企画庁が合体した企画院を誕生させ、計画経済体制の確立に向けて動き出した。11月には、1936年（昭和11年）に日本とドイツの間で締結された日独防共協定にイタリアを加えた日独伊防共協定を締結。その後に大本営を設置する。12月5日付の夕刊では、国民の一致団結を謳った「全国民に告ぐ」という宣言文を出させている。これは、近衞の意を受けて秋山定輔がまとめたもので、資金は風見章が出している。こうして、近衞は日本の全体主義体制確立へと突き進む。そんな中、12月13日に南京攻略により、日中戦争は第1段階を終える。
※この「1937年（昭和12年）」の解説は、「近衛文麿」の解説の一部です。
「1937年（昭和12年）」を含む「近衛文麿」の記事については、「近衛文麿」の概要を参照ください。
1937年（康徳4年）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/16 09:38 UTC 版)
1937年（康徳4年）の海軍武官及兵ノ等級ニ関スル件中改正ノ件（康徳4年3月18日勅令第37号）により、満洲国陸軍に合わせて海軍士官（軍官及び軍佐）は将官、校官、尉官のみとし、軍士官を下士官に改称した。准士官については「士長」と同列で「尉補」の階級を制定した。また、軍医科の階級を軍医、司薬、医務に分割した。 海軍武官及兵ノ等級表：1937年（康徳4年）3月18日-終戦科別兵科輸機科軍医科軍需科造修科軍楽科将官上将軍官海軍上将 軍佐 中将海軍中将 海軍輸機中将 海軍軍医中将 海軍軍需中将 海軍造修中将 少将海軍少将 海軍輸機少将 海軍軍医少将 海軍軍需少将 海軍造修少将 校官上校海軍上校 海軍輸機上校 海軍軍医上校 海軍司薬上校 海軍軍需上校 海軍造修上校 中校海軍中校 海軍輸機中校 海軍軍医中校 海軍司薬中校 海軍軍需中校 海軍造修中校 少校海軍少校 海軍輸機少校 海軍軍医少校 海軍司薬少校 海軍医務少校 海軍軍需少校 海軍造修少校 海軍軍楽少校 尉官上尉海軍上尉 海軍輸機上尉 海軍軍医上尉 海軍司薬上尉 海軍医務上尉 海軍軍需上尉 海軍造修上尉 海軍軍楽上尉 中尉海軍中尉 海軍輸機中尉 海軍軍医中尉 海軍司薬中尉 海軍医務中尉 海軍軍需中尉 海軍造修中尉 海軍軍楽中尉 少尉海軍少尉 海軍輸機少尉 海軍軍医少尉 海軍司薬少尉 海軍医務少尉 海軍軍需少尉 海軍造修少尉 海軍軍楽少尉 准士官尉補海軍甲板尉補 海軍輸機尉補 海軍医務尉補 海軍軍需尉補 海軍軍楽尉補 士長海軍甲板士長 海軍輸機士長 海軍看護士長 海軍軍需士長 海軍軍楽士長 下士官上士海軍甲板上士 海軍輸機上士 海軍看護上士 海軍軍需上士 海軍軍楽上士 中士海軍甲板中士 海軍輸機中士 海軍看護中士 海軍軍需中士 海軍軍楽中士 少士海軍甲板少士 海軍輸機少士 海軍看護少士 海軍軍需少士 海軍軍楽少士 兵上兵海軍甲板上兵 海軍輸機上兵 海軍看護上兵 海軍軍需上兵 海軍軍楽上兵 中兵海軍甲板中兵 海軍輸機中兵 海軍看護中兵 海軍軍需中兵 海軍軍楽中兵 少兵海軍甲板少兵 海軍輸機少兵 海軍看護少兵 海軍軍需少兵 海軍軍楽少兵 練兵海軍甲板練兵 海軍輸機練兵 海軍看護練兵 海軍軍需練兵 海軍軍楽練兵
※この「1937年（康徳4年）」の解説は、「満洲国軍」の解説の一部です。
「1937年（康徳4年）」を含む「満洲国軍」の記事については、「満洲国軍」の概要を参照ください。
1937年（昭和12年）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/30 09:51 UTC 版)
「中原淳一」の記事における「1937年（昭和12年）」の解説
『少女の友』誌にて連載の川端康成『乙女の港』の挿絵を担当、大ブームとなる。
※この「1937年（昭和12年）」の解説は、「中原淳一」の解説の一部です。
「1937年（昭和12年）」を含む「中原淳一」の記事については、「中原淳一」の概要を参照ください。
1937年（昭和12年）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2015/04/16 21:30 UTC 版)
「1908年-1945年の国鉄ダイヤ改正」の記事における「1937年（昭和12年）」の解説
7月1日にダイヤが改正され、東京駅 - 神戸駅に日本で4番目となる特急列車「鴎」が新設された。この頃が、日本における戦前の鉄道サービス絶頂期といえる。 しかしそのわずか6日後となる7月7日、盧溝橋事件をきっかけに日中戦争が勃発すると、「一般旅客へのサービス」は後退し、輸送体制は「戦時輸送」主軸へと変化していく事になる。この年と翌年にはさほど大きな変化はなかったが、12月15日には阪和電気鉄道線（現、JR西日本阪和線）・南海鉄道（現、南海電気鉄道）本線から省線へ直通する温泉快速列車「黒潮号」が廃止されるなど、各地で観光客向け列車の削減が行われるようになった。
※この「1937年（昭和12年）」の解説は、「1908年-1945年の国鉄ダイヤ改正」の解説の一部です。
「1937年（昭和12年）」を含む「1908年-1945年の国鉄ダイヤ改正」の記事については、「1908年-1945年の国鉄ダイヤ改正」の概要を参照ください。
「1937年」の例文・使い方・用例・文例
- 1937年に三冠王を獲得したサラブレッド
- 米国の化学者で、ナイロンを開発した（1896年−1937年）
- 米国の映画女優で、ヘンリー・フォンダの娘（1937年生まれ）
- 米国の作曲家で、ジャズをクラシック音楽の形式に組み入れ、ミュージカルのために楽譜を書いた（1898年−1937年）
- のスコットランド人の作家で、リチャード・ホールデンとジョン・ホールデンの妹（1862年−1937年）
- 米国の映画女優で、クラークゲーブルといくつかの映画を製作した（1911年−1937年）
- 米国の多才な映画俳優（1937年生まれ）
- 米国の化学者（ポーランド生まれ）で、化学反応を理解するために量子力学を使った（1937年生まれ）
- ウェールズ人の映画俳優（1937年生まれ）
- イタリアの電気技師で、無線電信術を発明し、1901年に大西洋を横断して無線信号を伝導した（1874年−1937年）
- ユーモア作家で、ゴキブリの架空の人生について書いた（1878年−1937年）
- 米国の財政家で博愛主義者（1855年−1937年）
- ドイツの建築家で、1937年にパレスチナに移住した（1887年−1953年）
- 英国の航空技師（1895年−1937年）
- 技術的に高度な社会（1937年に生まれる）の人生に関する悲観的な小説の米国の作家
- フランスの印象主義の作曲家で解説者（1875年−1937年）
- 米国の実業家で、石油産業で財産を作り、その半分を寄贈した（1839年−1937年）
- 英国の物理学者（ニュージーランド生まれ）で、原子核を発見し、原子核モデルを提案した（1871年−1937年）
- 米国のブルース歌手（1894年−1937年）
- 英国の劇作家（1937年、チェコスロバキア生まれ）
- 1937年のページへのリンク
