荒木 貞夫とは? わかりやすく解説

あらき‐さだお〔‐さだを〕【荒木貞夫】

読み方:あらきさだお

[1877〜1966]軍人陸軍大将東京生まれ精神主義反共論で皇道派の雄となる。二・二六事件同調し事件予備役(よびえき)。陸相文相歴任第二次大戦後、A級戦犯として終身刑


荒木貞夫 あらき さだお


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荒木 貞夫 (あらき さだお)

1877〜1966 (明治10年昭和41年)
陸軍大将二次大戦では文相として軍国教育徹底。「日本ヒトラー」とも呼ばれた
大正・昭和期軍人陸軍大将男爵東京都出身陸軍士官学校(九期)・陸軍大学校卒。参謀本部第一部長・教育総監部本部長などを歴任し1931年昭和6)犬養内閣、ついで斎藤内閣陸相となる。真崎甚三郎とともに皇道派中心人物二・二六事件では関係者同情的態度をとったため、予備役編入された。第一次近衛内閣平沼内閣では文相就任第二次大戦A級戦犯として終身刑となるが、病気仮釈放された。

 年(和暦)
1877年 (明治10年) 西南戦争 0才
1877年 (明治10年) 東京大学設立 0才
1882年 (明治15年) 上野動物園開園 5才
1883年 (明治16年) 鹿鳴館完成 6才
1889年 (明治22年) 大日本帝国憲法発布 12
1894年 (明治27年) 日清戦争 17才
1903年 (明治36年) 江戸開府300年 26
1904年 (明治37年) 日露戦争 27
1907年 (明治40年) 足尾銅山暴動 30
1910年 (明治43年) 韓国併合 33才
1918年 (大正7年) 米騒動 41
1923年 (大正12年) 関東大震災 46
1928年 (昭和3年) ■初の普通選挙実施 51
1932年 (昭和7年) 五・一五事件 55
1936年 (昭和11年) 二・二六事件 59
1941年 (昭和16年) ■対英米宣戦布告 64
1945年 (昭和20年) ポツダム宣言受諾 68
1946年 (昭和21年) 日本国憲法公布 69
1951年 (昭和26年) サンフランシスコ講和条約 74
1953年 (昭和28年) テレビ放送開始 76
1956年 (昭和31年) 国際連合加盟 79
1960年 (昭和35年) 東京タワー完成 83
1960年 (昭和35年) 日米新安保条約調印 83
1964年 (昭和39年) 東京オリンピック 87


川上 貞奴 1871年1946年 (明治4年昭和21年) +6
樋口 一葉 1872年1896年 (明治5年明治29年) +5
福田 徳三 1874年1930年 (明治7年昭和5年) +3
上田 敏 1874年1916年 (明治7年大正5年) +3
長谷川 如是閑 1875年1969年 (明治8年昭和44年) +2
寺田 寅彦 1878年1935年 (明治11年昭和10年) -1
大河内 正敏 1878年1952年 (明治11年昭和27年) -1
吉田 茂 1878年1967年 (明治11年昭和42年) -1
有島 武郎 1878年1923年 (明治11年大正12年) -1
鏑木 清方 1878年1972年 (明治11年昭和47年) -1
永井 荷風 1879年1959年 (明治12年昭和34年) -2
大正天皇 1879年1926年 (明治12年昭和元年) -2
市川 左団次二世 1880年1940年 (明治13年昭和15年) -3
石井 柏亭 1882年1958年 (明治15年昭和33年) -5
福原 信三 1883年1948年 (明治16年昭和23年) -6
高村 光太郎 1883年1956年 (明治16年昭和31年) -6
鳩山 一郎 1883年1959年 (明治16年昭和34年) -6

荒木貞夫

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/09/23 10:02 UTC 版)

荒木 貞夫(あらき さだお、1877年明治10年〉5月26日 - 1966年昭和41年〉11月2日)は、日本陸軍軍人政治家犬養内閣齋藤内閣陸軍大臣第1次近衛内閣平沼内閣文部大臣男爵。最終階級陸軍大将


  1. ^ 上田正昭、津田秀夫、永原慶二、藤井松一、藤原彰、『コンサイス日本人名辞典 第5版』、株式会社三省堂、2009年 58頁。
  2. ^ ノーベル書房編集部編『陸軍郷土歩兵聯隊写真集 わが聯隊』 ノーベル書房、1979年。p92
  3. ^ 橋川文二『昭和維新試論』p180~p189
  4. ^ 橋川文二『昭和維新試論』p202~p204
  5. ^ 川田稔『満州事変と政党政治』
  6. ^ アンドレ・ヴィオリス著『1932年の大日本帝国』、大橋尚泰訳、草思社、2020年、pp.43-48
  7. ^ 『大阪日日新聞』 2008/03/29 「なにわ人物伝 -光彩を放つ-ゴーストップの人たち(2)」
  8. ^ 辞職を決意、後任に林銑十郎大将『大阪毎日新聞』昭和9年1月23日(『昭和ニュース事典第4巻 昭和8年-昭和9年』本編p10 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
  9. ^ 荒木陸相辞任、後任は林銑十郎『東京日日新聞』昭和9年1月23日(『昭和ニュース事典第4巻 昭和8年-昭和9年』本編p246)
  10. ^ a b 『法政大学校友名鑑』(1941)p23、飯田泰三「図書館通史 第6章」(法政大学図書館、2006年)p127
  11. ^ 『法政大学の100年 <1880-1980>』 法政大学、108頁
  12. ^ 荒木・南・小磯・松岡ら十一人に逮捕命令(昭和20年11月20日 朝日新聞)『昭和ニュース辞典第8巻 昭和17年/昭和20年』p341
  13. ^ 取れなかった原稿2 (大島浩さん) 岡崎満義 『文壇こぼれ話5』全日本漢詩連盟、2007年1月1日
  14. ^ 保阪正康『華族たちの昭和史』(毎日新聞社)
  15. ^ “市民が残した駅前の緑地 狛江”. 朝日新聞. (2018年6月14日). http://www.asahi.com/area/tokyo/articles/MTW20180614131520001.html 2019年7月10日閲覧。 
  16. ^ 狛江の新たな顔に、狛江駅北口再開発事業 狛江市
  17. ^ 『岡田啓介回顧録』(中公文庫、1987年)p.182
  18. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z 法廷証第103号: [荒木貞夫ニ關スル人事局履歴書]
  19. ^ 『官報』第4520号「叙任及辞令」1898年07月25日。
  20. ^ 『官報』第5295号「叙任及辞令」1901年03月01日。
  21. ^ 『官報』第6401号「叙任及辞令」1904年10月29日。
  22. ^ 『官報』第7949号「叙任及辞令」1909年12月21日。
  23. ^ 『官報』第748号「叙任及辞令」1915年2月1日。
  24. ^ 『官報』第3242号「叙任及辞令」1923年5月23日。
  25. ^ 『官報』第263号「叙任及辞令」1927年11月12日。
  26. ^ 『官報』第1496号「叙任及辞令」1931年12月23日。
  27. ^ 『官報』第2093号「叙任及辞令」1933年12月21日。
  28. ^ 『官報』第3734号「叙任及辞令」1939年6月19日。
  29. ^ 『官報』第1511号「叙任及辞令」1932年1月16日。
  30. ^ 『官報』第2696号「叙任及辞令」1935年12月27日。
  31. ^ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
  32. ^ 『官報』第1972号「叙任及辞令」1933年7月28日。


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