きょう‐いく〔ケウ‐〕【教育】
読み方：きょういく
［名］(スル)
１ ある人間を望ましい姿に変化させるために、身心両面にわたって、意図的、計画的に働きかけること。知識の啓発、技能の教授、人間性の涵養(かんよう)などを図り、その人のもつ能力を伸ばそうと試みること。「—を受ける」「新入社員を—する」「英才—」
きょういく〔ケウイク〕【教育】
教育
人口はまた、教育程度 1によって分類することがよく行われる。読み書きができる人を識字者 2、一定の年齢に達しても読み書きができない人を非識字者 3と呼ぶ。特定の学年または一定の教育課程を終了すると、読み書き能力があると考えられることが多い。学歴統計 4は、学年 5や就学年数 5によって個人を分類するが、まれには学校離脱年齢 6で分類することもある。そのほかには、取得した修了証書 7、学位 7、卒業証明書 7などによる分類もあるが、それは各国の教育 8組織によって異なる。
- 2. 読み書きのできるliterate（形）；読み書きのできること（識字能力）literacy（名）。識字能力統計literacy statisticsは、読み書き能力に関する教育統計educational statisticsの一部である。識字率literacy rateは、対象人口のうち読み書きができる人の割合をいう。その反対が非識字率illiteracy rateである。
- 3. 読み書きができないilliterate（形）；読み書きができないことilliteracy（名）：読むことはできるが書くことのできない人を半識字者semi-literateと呼ぶが、このような人は時に識字者として、また時には非識字者として分類される。
- 4. 学齢人口（346-7）は、学年あるいは就学率level of enrollmentにより分類されることが多く、学歴は普通の学齢以上、特に義務教育年齢以上の人口についてのみ示される。
教育
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/28 14:09 UTC 版)
教育（きょういく、英語: education）という語は多義的に使用されており[1]、以下のような意味がありうる。
註釈
- ^ 聖書では子を教えるのは親の責任とされている（申命記(口語訳)#6:4-7）
- ^ a b 家庭教育のうち人間社会において基礎的な価値観・態度・徳をこどもに示すことは特にしつけと呼ばれる。
- ^ 例えば、昭和50年代の日本の製造業において、教育水準の高まりが1%ポイントほど経済成長の高まりに寄与した。参照、労働省 『昭和59年 労働経済の分析（労働白書）』第II部1(1)1)
- ^ 経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約第十三条 1 この規約の締約国は、教育についてのすべての者の権利を認める。締約国は、教育が人格の完成及び人格の尊厳についての意識の十分な発達を指向し並びに人権及び基本的自由の尊重を強化すべきことに同意する。
- ^ 例えば、男性標準労働者の生涯賃金（2004年）は、中卒2億2千万円、高卒2億6千万円、大卒・大学院卒2億9千万円。（独立行政法人労働政策研究・研修機構 『ユースフル労働統計―労働統計加工資料集―2007年版』 2007年 ISBN 978-4-538-49031-1 p. 254）
出典
- ^ a b c d e f ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- ^ 分析哲学の影響を受けたリチャード・ピーターズによる。Peters, R. S. Ethics and Education London, Allen and Unwin, 1966.
- ^ アリストテレス 『ニコマコス倫理学』・『政治学』
- ^ J・デューイ 『民主主義と教育』など
- ^ I・カント 『教育学講義』
- ^ プラトン 『国家』
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 川本亨二『教育原理』日本文化科学社、1995年。
- ^ “Enhancing Education”. 2016年2月1日閲覧。
- ^ “Perspectives Competence Centre, Lifeling Learning Programme”. 2014年10月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年1月1日閲覧。
- ^ E・デュルケーム 『教育と社会学』 佐々木交賢訳 誠信書房 1922=1976年 （新装版 1982年 ISBN 978-4-414-51703-3）
- ^ M・フーコー 『監獄の誕生――監視と処罰』 田村俶訳 1975=1977年
- ^ L・アルチュセール 『国家とイデオロギー』
- ^ 藤原郁郎 「民主化指標の考察と検証―識字率との相関分析を通じて―」『国際関係論集』（立命館大学） 第4号（2003年度） 2004年4月 pp.67-95.
- ^ a b ダニエル・ゴールマン『EQ こころの知能指数』講談社 1996年
- ^ Wiekliem, D. L. 'The effects of education on political opinions: An internationalstudy' International Journal of Public Opinion Research Vol.14 2002 pp.141-157.
- ^ Gross and Simmons 2007,p33,Rothman et al.2005,p6,Klein and Stern2009
- ^ a b c d ブライアン・カプラン、月谷真紀訳 『大学なんか行っても意味はない？ 教育反対の経済学』みすず書房、2019,pp.346-350.
- ^ Rothman et al.2005,pp5-6
- ^ Gross and Simmons 2007,pp31-32.
- ^ Cardiff and Klein,2005,p243,Gross and Simmons 2007
- ^ Moe,2011,pp84-87.
- ^ a b c d 「第48回衆議院議員総選挙 全国意識調査」財団法人明るい選挙推進協会,平成30年7月,p.53-54
- ^ a b 第 25 回参議院議員通常選挙全国意識調査令和2年、財団法人明るい選挙推進協会,p.54-55.
- ^ 国際協力開発事業団 国際協力総合研修所 『開発課題に対する効果的アプローチ』2002年5月 p.23.
- ^ フランス政府の公式ページ
- ^ a b 中島さおり『なぜフランスでは子どもが増えるのか -フランス女性のライフスタイル』講談社 2010[要ページ番号]
- ^ ドイツ教育費無料ってほんと？
- ^ a b c 1年間の授業料「900万円」でも入学希望殺到…超富裕層向け「全寮制スクール」の実態
- ^ 勝間和代 『自分をデフレ化しない方法』 文藝春秋〈文春新書〉、2010年、180頁。
- ^ a b c ブライアン・カプラン、月谷真紀訳 『大学なんか行っても意味はない？ 教育反対の経済学』みすず書房、2019,pp.2-10,285-305.
- ^ OECD 2014, p. 103.
- ^ 例えば、山田昌弘 『希望格差社会』 筑摩書房 2004年 ISBN 978-4-480-42308-5、中野雅至 『高学歴ノーリターン』 光文社 2005年 ISBN 978-4-334-93370-8
- ^ The Commercialization of Education,The Ney York Times.Commercialization in Education:https://doi.org/10.1093/acrefore/9780190264093.013.180
- ^ デレック・ボック、 宮田由紀夫訳 「商業化する大学」 玉川大学出版部2003
- ^ 上山降大 2010 『アカデミック・キャピタリズムを超えて~アメリカの大学と科学研究の現在~』 NTT出版,Slaughter. S,Leslie. L1997,Academic Capitalism politics,policies, and entrepreneurial university,The Johns Hopkins University Press.
- ^ 大場淳「日本における高等教育の市場化」 日本教育学会『教育学研究』第 76 巻第 2 号(平成 21 年 6 月)185-196,堀谷有史「高等教育における商業化についての考察― アカデミック・キャピタリズムと知識の公共性―」早稲田大学大学院教育学研究科紀要 別冊19号2,2012.
- ^ 「国立大学法人化は失敗だった」 有馬朗人元東大総長・文相の悔恨
- ^ 林寛平「グローバル教育政策市場を通じた「教育のヘゲモニー」の形成 ──教育研究所の対外戦略をめぐる構造的問題の分析─」『日本教育行政学会年報』第42巻、2016年、147–163頁。
- ^ 林寛平「比較教育学における「政策移転」を再考する ―Partnership Schools for Liberia を事例に―」『教育学研究』第86巻第2号、2019年、213–224頁。
教育（当時）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/29 05:22 UTC 版)
小学校中学校大屋町立 大屋小学校 大屋町立 大屋中学校 大屋町立 口大屋小学校 大屋町立 西谷小学校 大屋町立 南谷小学校 ※2006年、上記4小学校が統合し、新たに養父市立大屋小学校が設置された。 廃校大屋町立 西谷小学校 横行分校（1976年廃止） 大屋町立 西谷小学校 若杉分校（1978年廃止） 大屋町立 明延小学校（1988年、南谷小学校に統合） 大屋町立 明延中学校（1953年、南谷中学校に統合） 大屋町立 口大屋中学校（1965年、大屋中学校に統合） 大屋町立 西谷中学校（1965年、大屋中学校に統合） 大屋町立 南谷中学校（1972年、大屋中学校に統合）
※この「教育（当時）」の解説は、「大屋町」の解説の一部です。
「教育（当時）」を含む「大屋町」の記事については、「大屋町」の概要を参照ください。
教育(本科)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/16 16:41 UTC 版)
1年次と2年次は基礎教育科目を学び、2年次からは専門教育科目の履修が始まる。2年次後期から第一群（航海）、第二群（機関）、第三群（情報通信）の各専攻に分かれ、専門基礎科目（群別科目）を学ぶ。3年次と4年次になると国内航海実習が行われる。また、4年間を通して専門基礎科目（共通）や訓練科目、実習科目を勉強する。本科卒業生に対し、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構から「学士（海上保安）」（日本国内では本校のみで得られる）の学位が授与される。本科卒業生は、その後専攻科（約6ヶ月間）に進み、実務教育が開始され、3ヶ月の世界一周遠洋航海実習に参加し国際感覚を身に付ける。他にも各管区の海上保安官が希望により2ヶ月の潜水訓練を受けることが出来る（映画「海猿」で取り上げられた）。また、2011年度から、語学力向上や国際的な実務対応のために研修科国際業務課程を開設。2017年度入校生よりカリキュラム変更が行われており、主なものとしては20年ぶりの1学年乗船実習復活や柔剣道の廃止などがある。
※この「教育(本科)」の解説は、「海上保安大学校」の解説の一部です。
「教育(本科)」を含む「海上保安大学校」の記事については、「海上保安大学校」の概要を参照ください。
教育(初任科)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/16 16:41 UTC 版)
令和2年度から新設された大学卒業者を対象とした課程。 採用後は、4月から海上保安大学校において初任科として1年間教育を受けたのちに、特修科に編入し、さらに1年間の教育を受けることになる。 入学と同時に航海・機関の２つの分野のうち一つを選択。 1年目は初任科として主に海技免状の取得に向けた科目を履修、2年目からは特修科に編入し、海技免状の取得に向けた科目を履修しながら幹部海上保安官として必要な高度な専門能力を身につけることを目的とした科目を履修。なお、国内航海実習はあるが専攻科ではないため世界一周遠洋航海実習は行われない。
※この「教育(初任科)」の解説は、「海上保安大学校」の解説の一部です。
「教育(初任科)」を含む「海上保安大学校」の記事については、「海上保安大学校」の概要を参照ください。
教育
出典:『Wiktionary』 (2021/10/17 12:39 UTC 版)
名詞
発音(?)
- きょ↗－いく
類義語
派生語
翻訳
- イタリア語: istruzione (it), educatione (it), insegnamento (it)
- 英語: education (en)
- キクユ語: gĩthomo (ki)
- クルド語: perwerde (ku) 女性, زانیاری (ku)
- スペイン語: educación (es) 女性, enseñanza (es), instrucción (es), formación (es)
- スロヴェニア語: izobraževanje (sl) 中性
- タイ語: การศึกษา (th) (kaan sɯ̀ksǎa)
- ビルマ語: ပညာရေး (my) (paññā re")
- フィンランド語: kasvatus (fi), koulutus (fi)
- フランス語: enseignement (fr), éducation (fr) 女性, instruction (fr)
- ポーランド語: edukacja (pl) 女性
- ポルトガル語: educação (pt) 女性, ensinamento (pt), instrução (pt)
- ラーオ語: ການສຶກສາ (lo) (kān sưksā)
- ラテン語: educatio (la)
- ロシア語: обучение (ru) (obučenie) 中性
参照
動詞
活用
「教育」の例文・使い方・用例・文例
品詞の分類
- >> 「教育」を含む用語の索引
- 教育のページへのリンク
