日露戦争とは? わかりやすく解説

【日露戦争】(にちろせんそう)

1904年2月から1905年9月大日本帝国ロシア帝国との間で勃発した戦争である。
両国アメリカ仲介のもと講和交渉臨み1905年9月5日ポーツマス条約締結され講和した。

ロシアの極東進出

1853年の「ペリー来航」を契機に、徳川幕藩体制の下での200年に及ぶ鎖国から開国した日本の四方は、イギリスフランスなどの列強国により囲まれていた。
とくにロシア1730年ごろまでにアジア北方地域占拠完了し、1875年には樺太サハリン)の占有を果たしていた。

そして、1860年清か沿海州獲得したロシアは、沿海州の要であるウラジオストク軍港を築き、「不凍港」として、極東における重要な港町とした。
しかし、この港も冬季結氷するため、なおもロシア南下画策韓国の沿岸良港借り受けるために密約を交わそうとするも、失敗に終わる。

ロシアの朝鮮伸張

1894年日本と清との戦争日清戦争」が起き、その講和条約となった1895年の「下関条約」で遼東半島日本割譲されることになると、ロシア武力背景ドイツフランスと共に日本外交圧力をかけ、遼東半島清国返還強要した。
日本がこれを受け入れ遼東半島清国返還されると、ロシア半島の要である大連旅順租借し、軍港を築く。

一方それまで眠れる獅子」と呼ばれていた清は、日本敗れたことで「眠れる豚」と揶揄されるほど国際的威信低下させ、いよいよ列強餌食となりつつあった。
これを見た李氏朝鮮は清の宗主権否定し、日本同じく大韓帝国」と名乗る
しかし日本干渉ロシアに屈したと見るや今度ロシア歩み寄り宮廷内の親日派追い出し親ロシア政権樹立させる。
これに怒った三浦公使らが朝鮮王妃閔妃暗殺。(乙未事変
ところが、このことが逆に列強批難を浴び、朝鮮におけるロシア権益拡大させることになった。

この後朝鮮ロシア公使李範晋ロシア公館逃げ込み綿密計画朝鮮皇帝高宗奪回試み計画成功
高宗ロシア内通し、ロシア領事館逃げ込み朝鮮王朝執政を執った。

こうして念願の不凍港」を手に入れと共に先に獲得したシベリアからウラジオストクまでの鉄道敷設東清鉄道)と合わせ新軍港をロシア領と直結する強力な根拠地とした。
また、ロシア東清鉄道から遼東半島支線南満州鉄道)を敷設し、南満州支配するとともに朝鮮にも進出して軍事教官財務顧問をおき、南岸馬山浦まで租借を策した。

北清事変~日英同盟

日本山縣・ロバノフ協定西・ローゼン協定朝鮮優越権維持図りロシア韓国における日本の商工業および居留民数を優越承認されるも、代わりに日本ロシア旅順大連事実上占領黙認した。
1900年に清で北清事変義和団事件が起こる。
これにより英仏以外の公使館はすべて焼き討ちに遭い、清は列強に対して宣戦布告
これに対してアメリカイギリスフランスドイツイタリアオーストリア=ハンガリーロシア日本の列強8カ国が派兵(特に日本は、イギリス要請で1個師団広島駐在の第5師団)を派兵した)。

1900年8月14日に連合軍は北京入城し、北清事変鎮圧される。
ロシア義和団鎮圧を機に連合軍のうち日本に並ぶ兵力清に派兵鎮圧後も撤兵せず事実上満州占領するに至った。 そんな中ロシア南下政策を嫌うイギリスはこの増大するロシア脅威に対し、中国市場防衛するため、「日英同盟」を提案
外務大臣小村寿太郎は、満州朝鮮との交換日露関係調整主張する「日露協商論」を抑えて1902年に「日英同盟」を結び、露仏同盟対抗した。

日本イギリスロシア外圧加えロシアは3回に分けて満州からの撤退約束した。
第一次撤兵履行されるも、第二撤兵履行されず、逆に増兵
第一次撤兵部隊遼陽移動しただけであったことが判明し、ロシア軍はとうとう鴨緑江を渡江し、朝鮮侵入した。

日本はこれを「朝鮮の安全を脅かすもの」として態度硬化
ちょうど日清戦争後の10年計画による対露軍拡張案が完成していたため、軍部も対露開戦必要ならば今しかないと強調した。

この当時日本臣民軍拡による相次ぐ増税にあえいでいた。
この不満は国民同盟会などにより対露強行外交論に誘導され、内村鑑三非戦論者は徐々に孤立ていった

直前交渉~開戦

1903年6月桂太郎内閣元老交え御前会議開催
ここで対露交渉案をまとめ、開戦世論米英支持背景同年8月日本側は朝鮮を、ロシア側は満州支配下に置くという「満韓交換論」を提案し、対露交渉開始した。
日本日英同盟ロシア譲歩させることに期待していたが、ロシア満州に関する要求強硬拒否し、さらに日本軍事的に韓国使用する権利否認した。
ロシア朝鮮半島北緯39以北中立地帯とし、軍事目的として利用することを禁ずるという提案行った

日本は、この提案では日本海突き出た朝鮮半島事実上ロシア支配下に置かれることになり、日本の独立危機的状況なりかねない判断
また建設中のシベリア鉄道全線開通すると、ヨーロッパ配備されているロシア軍極東への派兵が容易になるため、その前の開戦世論が傾いた。

1904年2月3日ロシア旅順艦隊出動したまま行不明という急報がもたらされ2月4日閣議国交断絶決定し、明治天皇御前会議でこれを裁可する
2月6日外相小村寿太郎当時ロシア公使ロマン・ローゼン外務省呼び国交断絶言い渡した。
同日、駐ロシア大使栗野慎一郎ウラジーミル・ラムスドルフ外務大臣国交断絶言い渡した。
こうして2月10日日露両国宣戦布告をした。

日本の戦略

国力乏しく長期戦耐えることのできない日本の戦略は「ヨーロッパ増援を受けないうちに満州ロシア軍撃滅し、戦況が有利のうちに米英仲介依頼し、講和すること」だった。
戦費軍需品米英依存していたため、援助引き出し外債募集成功するためにもなんとか早期に戦果上げる必要があった。
このため短期決戦奇襲米英協調を軸にした対露作戦計画立案され、宣戦布告先立つ仁川沖海戦2月9日)と陸軍朝鮮上陸連合艦隊旅順港夜襲強行され、金子堅太郎講和斡旋依頼に、また日銀総裁高橋是清外債引き受け交渉取りまとめるため、それぞれ米英派遣された。

戦闘開始

戦地ではロシア旅順艦隊への日本海軍駆逐艦による奇襲攻撃2月8日 旅順口攻撃)により、戦闘が始まった。
しかしロシア艦艇数隻が損傷する程度にとどまり、大きな成果はなかった。

同じ日、陸軍先遣部隊第12師団木越旅団海軍第2艦隊瓜生戦隊護衛を受けながら、朝鮮仁川上陸
その瓜生戦隊は翌9日に、仁川港外でロシアから派遣されていた巡洋艦ヴァリャーグ砲艦コレーエツ攻撃し、自沈追い込む。(2月9日 仁川沖海戦

2月10日宣戦布告直後黒木為楨司令官率いる「第1軍」が朝鮮制圧し、その圧力下で2月23日日本大韓帝国の間で日本軍補給線確保するために日韓議定書締結される
さらに8月第一次日韓協約締結し、大韓帝国事実上保護国とした。

そのころ日本海軍黄海制海権確保して、陸軍遼東半島に安全に輸送するため、旅順港封鎖を図る。
の一環として連合艦隊2月から5月にかけて旅順港出入口に古い船舶沈め封鎖しようとした。(旅順港閉塞作戦
計3回行われる旅順港強固防御力に阻まれ、すべて失敗に終わった。

5月、「第1軍」に続いて奥保鞏司令官率いる「第2軍」が遼東半島上陸
同月26日半島付け根である南山ロシア陣地攻略。(南山の戦い
その後、「第2軍」は「第1軍」と野津道貫司令官率いる「第4軍とともに遼陽でのロシア軍との決戦目指した。
そして旅順要塞攻略のため「第3軍」が編成され、司令官乃木希典就任し、以上各軍の統一指揮に当たる満州軍総司令部を置き、総司令官大山巌総参謀長児玉源太郎就任した。

黄海海戦・遼陽会戦

8月ウラジオストクに向け脱走図ったロシア旅順艦隊は、連合艦隊攻撃を受け、旅順敗走する。(黄海海戦
しかしロシアウラジオストク艦隊は活発な通商破壊戦を行っていた。
8月14日日本海軍第二艦隊蔚山沖でウラジオストク艦隊捕捉し、艦隊大損害を与え結果その後通商破壊阻止した。(蔚山沖海戦
8月末、日本の第1軍第2軍および第4軍は、満州戦略拠点である遼陽へ迫った。
そして8月24日9月4日生起した「遼陽会戦」では、第2軍遼陽南側から正面攻撃をかけ、第1軍東側山地迂回し、遼陽背後進撃した。
ロシア軍クロパトキン司令官全軍撤退させ、日本軍遼陽占領したものの、ロシア軍撃破には失敗した。

そして10月9日20日ロシア軍攻勢に出るものの、日本軍防御前に失敗する。(沙河会戦
この後両軍遼陽奉天中間付近流れ沙河の線で対陣入り膠着状態に陥っていた。
そのころロシアでは10月15日ロジェストヴェンスキー中将率いるバルチック艦隊第二第三太平洋艦隊)がバルト海リエパヤ港を旅順陥落後はウラジオストク)へ向け出港した。

旅順攻防

第3軍1904年8月19日から旅順要塞攻撃を行っていたが、8月の「第1次攻略」、10月の「第2次攻略」は失敗に終わった。
同年11月26日開始した「第3攻略」も苦戦に陥り、最初攻略目標要塞正面だったが、兵力3分の1を失い、当初攻撃計画頓挫したことから要塞正面から203高地変更した。
28日第1師団東京)から203高地攻撃開始するが、前の戦闘消耗しきっていた第1師団はろくに前進もできなかった。
29日には新着第7師団旭川)が投入され、30日17時ごろには高地西南堡塁数時間後に東北堡塁占領する。
しかしロシア軍激し逆襲を受け、翌12月1日早朝には西南部の一角を除き奪還されてしまう。
11月29日旅順へ向かった児玉源太郎総参謀長12月1日到着
12月1日から3日間を攻撃準備にあて、攻撃部隊整理大砲陣地変換行い12月4日早朝から203高地猛攻開始

5日9時過ぎに第7師団歩兵27連隊死守していた西南部の一角拠点に、第7師団残余部隊第1師団一部構成された攻撃隊が西南堡塁全域攻撃し、10時過ぎに制圧
そして態勢を整え、1345分ごろ東北堡塁攻撃開始
22時にはロシア軍撤退し、203高地を完全に占領した。

水師営の会見

第3軍旅順陥落後も攻勢をかけ、1905年1月1日未明旅順ロシア軍降伏した。
5日乃木司令官旅順要塞司令官ステッセル水師営会見し、互い武勇防備を讃えあい、ステッセル乃木2人息子戦死悼んだ

奉天会戦

沙河では、日本軍ロシア軍膠着状態が続いていた。
しかし、ロシア軍ではグリッペンベルク大将新たに司令官として前線着任し、新司令官主導の下、1月25日日本軍防備手薄最左翼位置する黒溝台方面で攻勢出た
その際日本軍戦線崩壊危機陥ったが、秋山好古少将立見尚文少将騎兵部隊奮戦危機脱した。(黒溝台会戦
2月旅順陥落させた第3軍沙河戦線到着した。

そして日本軍は、ロシア軍拠点奉天へ向けた大作戦を開始する。(奉天会戦
2月21日日本軍右翼陣地攻撃開始し、3月1日から左翼第3軍第2軍奉天側面から背後向けて前進した。

ロシア軍予備投入して、第3軍ロシア猛攻前に崩壊寸前になりつつも前進続行
9日ロシアクロパトキン司令官撤退指示し、10日日本軍奉天占領する。
しかしここでもロシア軍撃破には失敗した。

この結果を受けて日本から依頼を受けたアメリカセオドア・ルーズベルト大統領ロシア和平交渉開始するも、まもなく太平洋到着するであろうバルチック艦隊期待していたロシアはこれを拒否した。

日本海海戦

バルチック艦隊10月15日ロシア出航し、アフリカ喜望峰経由で7ヶ月航海をした末、日本近海到達した。

5月27日バルチック艦隊東郷平八郎司令長官率いる連合艦隊激突した。
連合艦隊東郷長官巧み指揮戦術により、バルチック艦隊艦艇のほとんどを失わせ、そのバルチック艦隊司令長官捕虜にするなど多大な戦果挙げた。
結果連合艦隊喪失したのは水雷艇3隻だけという史上稀に見る大勝利に終わった。

この大勝利列強諸国驚愕させ、ロシア脅威おびえる人々熱狂させた。
これにより日本側が海上優勢握りロシア側は徐々に和平向けて動き出した。

樺太の戦い

これは1905年7月生起した日露戦争最後の戦いで、アメリカ大統領講和勧告後、講和談判を有利に進めるために日本ロシア樺太サハリン)に侵攻し、占領した。

講和

ロシア相次ぐ敗北と、帝政に対する国民の不満が増大し、(日本軍スパイとして送り込んだ)明石次郎大佐による革命運動への支援工作拍車をかけ戦争継続が困難な情勢になっていた。
一方日本国家総力戦を強いられ、財力疲弊しきっていた。

8月10日、アメリカ・ポーツマスで講和会議開催された。
日本側は小村寿太郎外相高平小五郎駐米大使らが出席し、ロシア側はセルゲイ・ウィッテ大蔵大臣ロマン・ローゼン駐米公使らが出席
小村寿太郎全権戦費賠償金要求したが、再戦すれば勝利する形勢にある満州戦線実情背景に、ロシア拒否した。
結局日本朝鮮における優越遼東半島租借権南満州鉄道、南樺太沿海州漁業権を得ることになった。

戦後

ロシア勝利したことは、列強諸国日本に対する評価高め日本列強諸国仲間入りを果たした。
しかし、賠償金が取れなかったことは国民にとっては厳し内容だったため「日比谷焼き討ち事件」などの暴動各地起き戒厳令がしかれる事態にまでなり、戦時内閣だった桂内閣退陣した。

また、日本の戦勝列強だけではなくアジア植民地にも影響与え民族運動勃興機運高めることになったが、1910年韓国併合植民地日本への期待を失わせることになる。


一方ロシアも、この戦争アジア進出が阻まれ、バルカン政策強化した結果英仏露の三国協商によるドイツ包囲網形成され、第一次世界大戦戦略配置出来上がることになった。
また日本による革命運動支援で、レーニン台頭することになり、ロシア革命起き遠因となった。


日露戦争 (にちろせんそう)

1904年明治37年日本ロシアの間で起き戦争で、主に中国大陸戦場となりました日本は有利に戦いをすすめましたが、犠牲多く、人も物資戦争続けていくのには限界があったため、翌年アメリカルーズベルト大統領はたらきかけにより、両国の間に条約が結ばれて戦争終わりました。

関連項目

日露戦争

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/10 01:23 UTC 版)

日露戦争(にちろせんそう、ロシア語: Русско-японская война〈ルースカ・ヤポーンスカヤ・ヴァイナー〉)は、1904年明治37年)2月[注釈 3]から1905年(明治38年)9月にかけて大日本帝国南下政策を行うロシア帝国との間で行われた戦争である。朝鮮半島満洲の権益をめぐる争いが原因となって引き起こされ、満洲南部と遼東半島がおもな戦場となったほか、日本近海でも大規模な艦隊戦が繰り広げられた。最終的に両国はアメリカ合衆国の斡旋の下で、ポーツマス条約を締結した。


注釈

  1. ^ 露清密約(特に1900年締結第二次露清密約)により、ロシア帝国の事実上の植民地状態にあった。
  2. ^ 靖国神社資料、靖国神社戦争別合祀者数による。日本長期統計総覧によれば死没8万4,435人[1]、戦死戦病死は「日清戦争ヨリ満洲事変ニ至ル日本外交ノ経済的得失」によれば55,655人[2]
  3. ^ 戦時が6日、直接戦闘が8日に始まり、宣戦布告が10日でどれを戦争開始とするかは資料により異なる。
  4. ^ 公文書において対外的には 大日本国 日本帝国 あるいは単に帝国と表記された。
  5. ^ 3億円、割引発行なので償還20年で実質5.0%、担保は煙草専売益。
  6. ^ 日露戦争ではしばしば高橋による外債工面が注目されるが、金本位制においては正金は交換の媒体にすぎず、海外からの物資調達は日本からの交易品輸出により支弁され正金はその融通のための仮の穴埋め(ヴェール)にすぎない。高橋の外貨調達がなければ決済資金不足により海外との交易が途絶する可能性があったためロンドン金融街とシフらによる与信供与の重要さは特筆されるものであるが、彼らが日本人の為に費用を負担してくれたのかと言えばそうではなく、日本人を信用して資金を用立ててくれたという事である。最終的な戦費は(外債用の支払い利息を含め)すべて日本政府(すなわち日本人)が負担した。ポーツマス条約戦争賠償金が期待できないことが明らかになるとロンドンにおける日本国外債の評価は一時混乱した。
  7. ^ 捕虜も参照。
  8. ^ このうち、東部シベリア狙撃第13連隊に所属していた「イグナティアン・ドレヴイチャセウイチ」の墓が熊本市のフランシスコ修道院の近くに現存する[41]
  9. ^ 従来は、島国である日本本土の防衛を重視して海軍の充実が主唱されてきたが、アジア大陸最東部の満洲・韓国を支配圏に置いた以上は、日本も大陸国家としての備え(即ち強力な陸軍)が必要であるとする主張のこと。
  10. ^ 日英同盟の主旨の一つは、日本とロシアが戦争に突入した際に、フランスなどロシアの友好国が参戦するのを牽制することである。イギリスが簡単に参戦してしまっては、逆にロシアの友好国が参戦する呼び水になってしまう。
  11. ^ たとえばカナダサスカチュワン州のウクライナ系移民は自分達の町にミカドと名付けている。

出典

  1. ^ a b 帝国書院|統計資料 歴史統計 戦争別死傷者数”. 帝国書院. 2018年10月14日閲覧。
  2. ^ テーマで見る日露戦争 VI 統計”. 国立公文書館 アジア歴史資料センター. 2018年10月14日閲覧。
  3. ^ a b “時事ドットコム:日露戦争のロシア将兵捕虜”. (2012年11月26日). オリジナルの2013年4月26日時点におけるアーカイブ。. https://archive.is/Jzl5s 
  4. ^ Dumas, S.; Vedel-Petersen, K.O. (1923). Losses of Life Caused By War. Oxford: Clarendon Press. https://archive.org/details/lossesoflifecaus00samu 
  5. ^ NHK高校日本史・日清戦争 〜中国観の変化〜
  6. ^ 伊藤、p.p.150。原文は旧表記。
  7. ^ 横手慎二『日露戦争史――20世紀最初の大国間戦争』(中央公論新社[中公新書], 2005年)、John W. Steinberg・Bruce W. Menning・David Schimmelpenninck van der Oye・David Wolf・横手慎二共著“The Russo-Japanese War in Global Perspective (History of Warfare)”BRILL; illustrated edition edition (February 28, 2007)
  8. ^ 《北京日報》;記者:董少東;責任編輯:王敏 (2015年1月26日). “日俄戦争時清政府中立:“聯日拒俄”” (簡体中文). 環球網>歴史頻道>中国史>正文. 2015年9月23日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2015年1月26日閲覧。
  9. ^ 《老年生活報》電子版 (2011年10月14日). “日俄戦争中清廷為何暗助日本” (簡体中文). 《老年生活報》電子版>第05版 歴史透視. 2011年10月14日閲覧。
  10. ^ 【安保改定の真実】新条約の真の設計者はマッカーサー2世だった… 骨の髄まで反共主義者 「中ソの日本中立化を阻止せねば…」”. 産経新聞 (2015年6月19日). 2022年4月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年4月7日閲覧。
  11. ^ セルゲイ・ゴルシコフ著『ソ連海軍戦略』(宮内邦子訳,原書房,1978年、論文「戦時と平時の海軍」の翻訳)
  12. ^ 猪木正道『軍国日本の興亡―日清戦争から日中戦争へー [中公新書 1232]』中央公論社、1995年3月25日発行、ISBN 4-12-101232-1、26〜34頁。
  13. ^ 徳富蘇峰編述『公爵山縣有朋傳 下』541ページ(原本の漢字表記は旧字)
  14. ^ 徳富蘇峰編述『公爵山縣有朋傳 下』539-540ページ(原本の漢字表記は旧字)
  15. ^ 東亜関係特種条約彙纂 P.783 東亜同文会 1904年5月22日
  16. ^ ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典『竜巌浦事件』 - コトバンク
  17. ^ a b c 片山慶隆『日露戦争と新聞:「世界の中の日本」をどう論じたか』 <講談社選書メチエ> 講談社 2009年 ISBN 9784062584531 pp.58-81.
  18. ^ 電話の發明者グラハム・ベル氏を語る 伯爵 金子堅太郞氏『逓信畠の先輩巡礼』内海朝次郎 著 (交通経済社出版部, 1935)
  19. ^ “日露戦争の戦費、英首相の高祖父から助力…首相”. 読売新聞. (2013年6月20日). オリジナルの2013年6月25日時点におけるアーカイブ。. https://archive.is/1zyPE 2013年6月20日閲覧。 
  20. ^ 「財務省今昔物語7」寺井順一(財務総合政策研究所主任調査官)[1][リンク切れ][2][リンク切れ]
  21. ^ ロン・チャーナウ 『ウォーバーグ ユダヤ財閥の興亡(上)』 日本経済新聞社 1998年 p.175.
  22. ^ a b c 日本興業銀行 『日本外債小史』 1948年1月 第三章第二節
  23. ^ 帝国書院 | 統計資料 歴史統計 戦争別戦費”. 帝国書院. 2018年10月14日閲覧。
  24. ^ 第3編 開戦の際に於る行動/第2章 兵力衝突前に於る船舶拿捕」 アジア歴史資料センター Ref.C05110189500 、6 - 11枚目
  25. ^ 第3編 開戦の際に於る行動/第3章 我か行動に関する露国の異議」 アジア歴史資料センター Ref.C05110189600 
  26. ^ Hague_Convention Title II, Article 2, 1989に依る
  27. ^ 第2編 国際法関係の法令/第1章 戦時の始期に関する件」 アジア歴史資料センター Ref.C05110188200 
  28. ^ 鎌田芳朗『海軍兵学校物語』「江田島移転のころ」(原書房)、アジア歴史資料センター「????三隻の被補者員数取調の件」(Ref:C04014276700 )
  29. ^ 長南政義「児玉源太郎は天才作戦家ではなかった」(『坂の上の雲5つの疑問』並木書房)132p。他にも同書132pには期日が不明ながら軍令部参謀山下源太郎の「(陸軍の)上陸直後、海軍は旅順の陸上攻撃を要求せざるべし」との発言があったといい、なるべく陸軍の援助なく独力にて旅順を陥れんとする野心があった。
  30. ^ リチャード・マイケル・コンノートン「The War of the Rising Sun and Tumbling Bear」(1988) 247・250・259頁。
  31. ^ 『日露戦争全史』463頁
  32. ^ Dogger Bank - Voyage of the Damned 'Hullwebs - History of Hull' 2020年6月15日閲覧。
  33. ^ 北海道新聞「サハリンの日本兵慰霊碑再建を 苫小牧の梅木さん訴え」2008年10月14日[リンク切れ]
  34. ^ 知っていましたか? 近代日本のこんな歴史 | ポーツマス講和会議 ~小村寿太郎と交渉の「舞台裏」~”. www.jacar.go.jp. 2022年2月20日閲覧。
  35. ^ a b c d e f g h i j k 江口圭一「1910-30年代の日本 アジア支配への途」『岩波講座 日本通史 第18巻 近代3』岩波書店、1994年7月28日、ISBN 4-00-010568-X、9〜13頁。
  36. ^ a b 臼井勝美『新版 日中戦争 [中公新書 1532]』中央公論新社、2000年4月25日発行、ISBN 4-12-101532-0、3頁。
  37. ^ 猪木正道『軍国日本の興亡―日清戦争から日中戦争へー [中公新書 1232]』中央公論社、1995年3月25日発行、ISBN 4-12-101232-1、73〜84頁。
  38. ^ 櫻井良樹、「近代日中関係の担い手に関する研究(中清派遣隊) -漢口駐屯の日本陸軍派遣隊と国際政治-」『経済社会総合研究センター Working Paper』 2008年 29巻 p.1-41, NAID 120005397534, 麗澤大学経済社会総合研究センター
  39. ^ 石川禎浩『革命とナショナリズム 1925-1945 シリーズ中国近現代史③ [岩波新書(新赤版)1251]』岩波書店、2010年10月20日 第1刷発行、ISBN 978-4-00-431251-2、77頁。
  40. ^ 中野文庫 - 勅語(明治39年) 帝国軍人援護会ヘ勅語(明治39年6月7日)”. NAKANO Makoto. 2018年10月14日閲覧。
  41. ^ 熊本市教育委員会(編) 『島崎:歴史と文化財』 熊本市教育委員会、1988年3月。[要ページ番号]
  42. ^ 官報
  43. ^ 伊藤之雄. “日露戦争と日本外交”. p. 63. 2010年12月6日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。
  44. ^ African Americans and Japan Confront White Supremacy - Gerald Horne, コロンビア大学『Souls』2001年夏号
  45. ^ 曹樹基著『中国人口史 第5巻』復旦大学出版社、2001年5月、p.704。やや時間のとっているスパンが長いが、同時期の人口の急激な増加がうかがえる。
  46. ^ a b 黄文雄『大日本帝国の真実―西欧列強に挑んだ理想と悲劇』扶桑社、2005年7月1日、291頁。ISBN 4594049729
  47. ^ Montenegrina, digitalna biblioteka crnogorske kulture (Montegreina, digital library of Montenegrin culture), Istorija: Đuro Batrićević, citing Batrićević, Đuro. (1996). Crnogorci u rusko-japanskom ratu (Montegegrans in the Russo-Japanese War); retrieved 2011-05-12; compare Dr Anto Gvozdenović: general u tri vojske. Crnogorci u rusko-japanskom ratu (Dr. Anto Gvozdenovic: General in Three Armies; Montegegrans in the Russo-Japanese War)
  48. ^ 〔備考〕外交関係の回復に関する書簡について- 外務省
  49. ^ “一九五六年の日ソ共同宣言などに関する質問主意書”. オリジナルの2011年3月24日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20110324071542/http://www.shugiin.go.jp/itdb_shitsumon.nsf/html/shitsumon/a164069.htm 2011年3月19日閲覧。 
  50. ^ “衆議院議員鈴木宗男君提出一九五六年の日ソ共同宣言などに関する質問に対する答弁書”. オリジナルの2011年3月24日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20110324071546/http://www.shugiin.go.jp/itdb_shitsumon.nsf/html/shitsumon/b164069.htm 2011年3月19日閲覧。 
  51. ^ モンテネグロの承認及び山中総理特使のモンテネグロ訪問について 外務省 平成18年6月16日
  52. ^ "Montenegro, Japan to declare truce," UPI通信社 (US). June 16, 2006; "Montenegro, Japan End 100 Years' War," History News Network (US). citing World Peace Herald, June 16, 2006; 2014年8月9日閲覧
  53. ^ 山中外務大臣政務官のモンテネグロ共和国訪問(概要) 外務省 平成18年6月
  54. ^ ネルー『父が子に語る世界史』[要文献特定詳細情報]
  55. ^ “Historical Dictionary of the Russo-Japanese War”Rotem Kowner, Rowman & Littlefield, 2017, p20
  56. ^ a b c 黄文雄『大日本帝国の真実―西欧列強に挑んだ理想と悲劇』扶桑社、2005年7月1日、292頁。ISBN 4594049729
  57. ^ a b c d 黄文雄『大日本帝国の真実―西欧列強に挑んだ理想と悲劇』扶桑社、2005年7月1日、294頁。ISBN 4594049729
  58. ^ a b 宮田律『イスラム唯一の希望の国 日本』PHP研究所PHP新書〉、2017年3月15日、82頁。ISBN 4569835899
  59. ^ a b 宮田律『イスラム唯一の希望の国 日本』PHP研究所PHP新書〉、2017年3月15日、81頁。ISBN 4569835899
  60. ^ a b 黄文雄『大日本帝国の真実―西欧列強に挑んだ理想と悲劇』扶桑社、2005年7月1日、295頁。ISBN 4594049729
  61. ^ バールィシェフ・エドワード「第一次世界大戦期における日露接近の背景--文明論を中心として」『スラヴ研究』第52巻、北海道大学スラブ研究センター、2005年、 205-240頁。



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