にちろ‐せんそう〔‐センサウ〕【日露戦争】
【日露戦争】(にちろせんそう)
1904年2月から1905年9月に大日本帝国とロシア帝国との間で勃発した戦争である。
両国はアメリカの仲介のもと講和交渉に臨み、1905年9月5日にポーツマス条約が締結され講和した。
ロシアの極東進出
1853年の「ペリー来航」を契機に、徳川幕藩体制の下での200年に及ぶ鎖国から開国した日本の四方は、イギリスやフランスなどの列強国により囲まれていた。
とくにロシアは1730年ごろまでにアジア北方地域の占拠を完了し、1875年には樺太（サハリン）の占有を果たしていた。
そして、1860年に清から沿海州を獲得したロシアは、沿海州の要であるウラジオストクに軍港を築き、「不凍港」として、極東における重要な港町とした。
しかし、この港も冬季は結氷するため、なおもロシアは南下を画策、韓国の沿岸に良港を借り受けるために密約を交わそうとするも、失敗に終わる。
ロシアの朝鮮伸張
1894年に日本と清との戦争「日清戦争」が起き、その講和条約となった1895年の「下関条約」で遼東半島が日本に割譲されることになると、ロシアは武力を背景にドイツ、フランスと共に日本へ外交圧力をかけ、遼東半島の清国返還を強要した。
日本がこれを受け入れ、遼東半島が清国に返還されると、ロシアは半島の要である大連や旅順を租借し、軍港を築く。
一方、それまで「眠れる獅子」と呼ばれていた清は、日本に敗れたことで「眠れる豚」と揶揄されるほど国際的威信を低下させ、いよいよ列強の餌食となりつつあった。
これを見た李氏朝鮮は清の宗主権を否定し、日本と同じく「大韓帝国」と名乗る。
しかし日本が干渉でロシアに屈したと見るや今度はロシアに歩み寄り、宮廷内の親日派を追い出して親ロシア派政権を樹立させる。
これに怒った三浦悟楼公使らが朝鮮王妃の閔妃を暗殺。（乙未事変）
ところが、このことが逆に列強の批難を浴び、朝鮮におけるロシアの権益を拡大させることになった。
この後、朝鮮駐ロシア公使李範晋がロシア公館に逃げ込み、綿密な計画で朝鮮皇帝・高宗の奪回を試み、計画は成功。
高宗はロシアと内通し、ロシア領事館に逃げ込み朝鮮王朝の執政を執った。
こうして念願の「不凍港」を手に入れると共に、先に獲得したシベリアからウラジオストクまでの鉄道敷設権（東清鉄道）と合わせ、新軍港をロシア領と直結する強力な根拠地とした。
また、ロシアは東清鉄道から遼東半島へ支線（南満州鉄道）を敷設し、南満州を支配するとともに朝鮮にも進出して軍事教官や財務顧問をおき、南岸の馬山浦まで租借を策した。
北清事変～日英同盟
日本は山縣・ロバノフ協定や西・ローゼン協定で朝鮮の優越権の維持を図り、ロシアに韓国における日本の商工業および居留民数を優越を承認されるも、代わりに日本はロシアの旅順、大連の事実上の占領を黙認した。
1900年に清で北清事変（義和団事件）が起こる。
これにより英仏以外の公使館はすべて焼き討ちに遭い、清は列強に対して宣戦布告。
これに対してアメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、オーストリア＝ハンガリー、ロシア、日本の列強8カ国が派兵（特に日本は、イギリスの要請で1個師団（広島駐在の第5師団）を派兵した）。
1900年8月14日に連合軍は北京に入城し、北清事変は鎮圧される。
ロシアは義和団鎮圧を機に、連合軍のうち日本に並ぶ兵力を清に派兵し鎮圧後も撤兵せず事実上全満州を占領するに至った。 そんな中、ロシアの南下政策を嫌うイギリスはこの増大するロシアの脅威に対し、中国市場を防衛するため、「日英同盟」を提案。
外務大臣・小村寿太郎は、満州と朝鮮との交換で日露関係の調整を主張する「日露協商論」を抑えて、1902年に「日英同盟」を結び、露仏同盟に対抗した。
日本とイギリスはロシアに外圧を加え、ロシアは3回に分けて満州からの撤退を約束した。
第一次撤兵は履行されるも、第二次撤兵は履行されず、逆に増兵。
第一次撤兵も部隊を遼陽に移動しただけであったことが判明し、ロシア軍はとうとう鴨緑江を渡江し、朝鮮に侵入した。
日本はこれを「朝鮮の安全を脅かすもの」として態度を硬化。
ちょうど日清戦争後の10年計画による対露軍備拡張案が完成していたため、軍部も対露開戦が必要ならば今しかないと強調した。
この当時、日本臣民は軍拡による相次ぐ増税にあえいでいた。
この不満は国民同盟会などにより対露強行外交論に誘導され、内村鑑三ら非戦論者は徐々に孤立していった。
直前交渉～開戦
1903年6月、桂太郎内閣は元老を交えて御前会議を開催。
ここで対露交渉案をまとめ、開戦世論と米英の支持を背景に同年8月、日本側は朝鮮を、ロシア側は満州を支配下に置くという「満韓交換論」を提案し、対露交渉が開始した。
日本は日英同盟がロシアを譲歩させることに期待していたが、ロシアは満州に関する要求を強硬に拒否し、さらに日本が軍事的に韓国を使用する権利も否認した。
ロシアは朝鮮半島の北緯39度以北を中立地帯とし、軍事目的として利用することを禁ずるという提案を行った。
日本は、この提案では日本海に突き出た朝鮮半島が事実上ロシアの支配下に置かれることになり、日本の独立が危機的状況になりかねないと判断。
また建設中のシベリア鉄道が全線開通すると、ヨーロッパに配備されているロシア軍の極東への派兵が容易になるため、その前の開戦へ世論が傾いた。
1904年2月3日、ロシア旅順艦隊が出動したまま行方不明という急報がもたらされ、2月4日、閣議で国交断絶が決定し、明治天皇は御前会議でこれを裁可する。
2月6日、外相小村寿太郎は当時のロシア公使ロマン・ローゼンを外務省に呼び、国交断絶を言い渡した。
同日、駐ロシア大使栗野慎一郎はウラジーミル・ラムスドルフ外務大臣に国交断絶を言い渡した。
こうして2月10日、日露両国は宣戦布告をした。
日本の戦略
国力が乏しく、長期戦に耐えることのできない日本の戦略は「ヨーロッパの増援を受けないうちに満州のロシア軍を撃滅し、戦況が有利のうちに米英に仲介を依頼し、講和すること」だった。
戦費や軍需品は米英に依存していたため、援助を引き出して外債募集に成功するためにもなんとか早期に戦果を上げる必要があった。
このため短期決戦と奇襲、米英協調を軸にした対露作戦計画が立案され、宣戦布告に先立つ仁川沖海戦（2月9日）と陸軍の朝鮮上陸、連合艦隊の旅順港夜襲が強行され、金子堅太郎が講和斡旋の依頼に、また日銀総裁の高橋是清が外債引き受けの交渉を取りまとめるため、それぞれ米英に派遣された。
戦闘開始
戦地ではロシア旅順艦隊への日本海軍駆逐艦による奇襲攻撃（2月8日 旅順口攻撃）により、戦闘が始まった。
しかしロシア艦艇数隻が損傷する程度にとどまり、大きな成果はなかった。
同じ日、陸軍先遣部隊の第12師団木越旅団が海軍第2艦隊瓜生戦隊の護衛を受けながら、朝鮮・仁川に上陸。
その瓜生戦隊は翌9日に、仁川港外でロシアから派遣されていた巡洋艦ヴァリャーグと砲艦コレーエツを攻撃し、自沈に追い込む。（2月9日 仁川沖海戦）
2月10日の宣戦布告直後、黒木為楨司令官率いる「第1軍」が朝鮮を制圧し、その圧力下で2月23日、日本と大韓帝国の間で日本軍の補給線を確保するために日韓議定書が締結される。
さらに8月に第一次日韓協約を締結し、大韓帝国を事実上の保護国とした。
そのころ日本海軍は黄海の制海権を確保して、陸軍を遼東半島に安全に輸送するため、旅順港封鎖を図る。
その一環として連合艦隊は2月から5月にかけて、旅順港の出入口に古い船舶を沈めて封鎖しようとした。（旅順港閉塞作戦）
計3回行われるも旅順港の強固な防御力に阻まれ、すべて失敗に終わった。
5月、「第1軍」に続いて奥保鞏司令官率いる「第2軍」が遼東半島に上陸。
同月26日、半島の付け根である南山のロシア陣地を攻略。（南山の戦い）
その後、「第2軍」は「第1軍」と野津道貫司令官率いる「第4軍」とともに遼陽でのロシア軍との決戦を目指した。
そして旅順要塞攻略のため「第3軍」が編成され、司令官に乃木希典が就任し、以上各軍の統一指揮に当たる満州軍総司令部を置き、総司令官に大山巌、総参謀長に児玉源太郎が就任した。
黄海海戦・遼陽会戦
8月、ウラジオストクに向け脱走を図ったロシア旅順艦隊は、連合艦隊の攻撃を受け、旅順へ敗走する。（黄海海戦）
しかしロシアのウラジオストク艦隊は活発な通商破壊戦を行っていた。
8月14日、日本海軍第二艦隊は蔚山沖でウラジオストク艦隊を捕捉し、艦隊に大損害を与えた結果、その後の通商破壊を阻止した。（蔚山沖海戦）
8月末、日本の第1軍・第2軍および第4軍は、満州の戦略拠点である遼陽へ迫った。
そして8月24日～9月4日に生起した「遼陽会戦」では、第2軍が遼陽南側から正面攻撃をかけ、第1軍が東側の山地に迂回し、遼陽の背後へ進撃した。
ロシア軍のクロパトキン司令官は全軍を撤退させ、日本軍は遼陽を占領したものの、ロシア軍の撃破には失敗した。
そして10月9日～20日にロシア軍は攻勢に出るものの、日本軍の防御の前に失敗する。（沙河会戦）
この後、両軍は遼陽と奉天の中間付近を流れる沙河の線で対陣に入り、膠着状態に陥っていた。
そのころロシアでは10月15日、ロジェストヴェンスキー中将率いるバルチック艦隊（第二・第三太平洋艦隊）がバルト海のリエパヤ港を旅順（陥落後はｳﾗｼﾞｵｽﾄｸ）へ向け出港した。
旅順攻防
第3軍は1904年8月19日から旅順要塞へ攻撃を行っていたが、8月の「第1次攻略」、10月の「第2次攻略」は失敗に終わった。
同年11月26日に開始した「第3次攻略」も苦戦に陥り、最初の攻略目標は要塞正面だったが、兵力の3分の1を失い、当初の攻撃計画が頓挫したことから要塞正面から203高地に変更した。
28日に第1師団（東京）から203高地へ攻撃を開始するが、前の戦闘で消耗しきっていた第1師団はろくに前進もできなかった。
29日には新着の第7師団（旭川）が投入され、30日の17時ごろには高地西南堡塁、数時間後には東北堡塁を占領する。
しかしロシア軍の激しい逆襲を受け、翌12月1日早朝には西南部の一角を除き奪還されてしまう。
11月29日に旅順へ向かった児玉源太郎総参謀長が12月1日に到着。
12月1日から3日間を攻撃準備にあて、攻撃部隊の整理や大砲の陣地変換を行い、12月4日早朝から203高地に猛攻を開始。
5日9時過ぎに第7師団歩兵27連隊が死守していた西南部の一角を拠点に、第7師団残余部隊と第1師団の一部で構成された攻撃隊が西南堡塁全域を攻撃し、10時過ぎに制圧。
そして態勢を整え、13時45分ごろ東北堡塁へ攻撃を開始。
22時にはロシア軍は撤退し、203高地を完全に占領した。
水師営の会見
第3軍は旅順陥落後も攻勢をかけ、1905年1月1日未明に旅順のロシア軍は降伏した。
5日、乃木司令官は旅順要塞司令官ステッセルと水師営で会見し、互いの武勇や防備を讃えあい、ステッセルは乃木の2人の息子の戦死を悼んだ。
奉天会戦
沙河では、日本軍とロシア軍の膠着状態が続いていた。
しかし、ロシア軍ではグリッペンベルク大将が新たに司令官として前線に着任し、新司令官の主導の下、1月25日に日本軍の防備が手薄な最左翼に位置する黒溝台方面で攻勢に出た。
その際、日本軍は戦線崩壊の危機に陥ったが、秋山好古少将、立見尚文少将ら騎兵部隊の奮戦で危機を脱した。（黒溝台会戦）
2月、旅順を陥落させた第3軍が沙河の戦線に到着した。
そして日本軍は、ロシア軍の拠点・奉天へ向けた大作戦を開始する。（奉天会戦）
2月21日、日本軍右翼陣地が攻撃を開始し、3月1日から左翼の第3軍と第2軍が奉天の側面から背後へ向けて前進した。
ロシア軍は予備を投入して、第3軍はロシアの猛攻の前に崩壊寸前になりつつも前進を続行。
9日、ロシアのクロパトキン司令官は撤退を指示し、10日、日本軍は奉天を占領する。
しかしここでもロシア軍の撃破には失敗した。
この結果を受けて、日本から依頼を受けたアメリカのセオドア・ルーズベルト大統領がロシアに和平交渉を開始するも、まもなく太平洋に到着するであろうバルチック艦隊に期待していたロシアはこれを拒否した。
日本海海戦
バルチック艦隊は10月15日にロシアを出航し、アフリカ・喜望峰経由で7ヶ月間航海をした末、日本近海に到達した。
5月27日、バルチック艦隊は東郷平八郎司令長官率いる連合艦隊と激突した。
連合艦隊は東郷長官の巧みな指揮や戦術により、バルチック艦隊に艦艇のほとんどを失わせ、そのバルチック艦隊の司令長官を捕虜にするなど多大な戦果を挙げた。
結果、連合艦隊が喪失したのは水雷艇3隻だけという史上稀に見る大勝利に終わった。
この大勝利は列強諸国を驚愕させ、ロシアの脅威におびえる人々を熱狂させた。
これにより日本側が海上優勢を握り、ロシア側は徐々に和平へ向けて動き出した。
樺太の戦い
これは1905年7月に生起した日露戦争最後の戦いで、アメリカ大統領の講和勧告後、講和談判を有利に進めるために日本はロシア領樺太（サハリン）に侵攻し、占領した。
講和
ロシアは相次ぐ敗北と、帝政に対する国民の不満が増大し、（日本軍がスパイとして送り込んだ）明石元次郎大佐による革命運動への支援工作が拍車をかけ、戦争継続が困難な情勢になっていた。
一方、日本も国家総力戦を強いられ、財力は疲弊しきっていた。
8月10日、アメリカ・ポーツマスで講和会議が開催された。
日本側は小村寿太郎外相、高平小五郎駐米大使らが出席し、ロシア側はセルゲイ・ウィッテ元大蔵大臣、ロマン・ローゼン駐米公使らが出席。
小村寿太郎全権は戦費賠償金を要求したが、再戦すれば勝利する形勢にある満州戦線の実情を背景に、ロシアは拒否した。
結局、日本は朝鮮における優越、遼東半島租借権、南満州鉄道、南樺太、沿海州の漁業権を得ることになった。
戦後
ロシアに勝利したことは、列強諸国は日本に対する評価を高め、日本は列強諸国の仲間入りを果たした。
しかし、賠償金が取れなかったことは国民にとっては厳しい内容だったため「日比谷焼き討ち事件」などの暴動が各地で起き、戒厳令がしかれる事態にまでなり、戦時内閣だった桂内閣は退陣した。
また、日本の戦勝は列強だけではなく、アジア植民地にも影響を与え、民族運動勃興の機運を高めることになったが、1910年の韓国併合は植民地の日本への期待を失わせることになる。
一方のロシアも、この戦争でアジアの進出が阻まれ、バルカン政策を強化した結果、英仏露の三国協商によるドイツ包囲網が形成され、第一次世界大戦の戦略配置が出来上がることになった。
また日本による革命運動支援で、レーニンが台頭することになり、ロシア革命が起きる遠因となった。
日露戦争 （にちろせんそう）
日露戦争
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/06/03 10:18 UTC 版)
日露戦争（にちろせんそう、ロシア語: Русско-японская война〈ルースカ・イポーンスカヤ・ヴァイナー〉）は、1904年（明治37年）2月[注釈 3]から1905年（明治38年）9月にかけて大日本帝国（日本）と南下政策を行うロシア帝国との間で行われた戦争である。朝鮮半島と満洲（中国東北部）の権益を巡る争いが原因となって引き起こされ、陸戦では満洲南部の遼東半島や奉天（現：中華人民共和国遼寧省瀋陽市）が主な戦場となったほか、海戦では日本近海にて大規模な艦隊戦が繰り広げられた。最終的に両国はアメリカ合衆国政府の斡旋の下で、講和条約としてポーツマス条約を締結した。
注釈
- ^ 露清密約（特に1900年締結第二次露清密約）により、ロシア帝国の事実上の植民地状態にあった。
- ^ 靖国神社資料、靖国神社戦争別合祀者数による。日本長期統計総覧によれば死没8万4,435人[3]、戦死戦病死は「日清戦争ヨリ満洲事変ニ至ル日本外交ノ経済的得失」によれば55,655人[4]。
- ^ 戦時が6日、直接戦闘が8日に始まり、宣戦布告が10日であり、どの日を戦争開始とするかは資料により異なる。
- ^ 公文書において対外的には 大日本国 日本帝国 あるいは単に帝国と表記された。
- ^ 3億円、割引発行なので償還20年で実質5.0%、担保は煙草専売益。
- ^ 日露戦争ではしばしば高橋による外債工面が注目されるが、金本位制においては正金は交換の媒体にすぎず、海外からの物資調達は日本からの交易品輸出により支弁され正金はその融通のための仮の穴埋め（ヴェール）にすぎない。高橋の外貨調達がなければ決済資金不足により海外との交易が途絶する可能性があったためロンドン金融街とシフらによる与信供与の重要さは特筆されるものであるが、彼らが日本人の為に費用を負担してくれたのかと言えばそうではなく、日本人を信用して資金を用立ててくれたという事である。最終的な戦費は（外債用の支払い利息を含め）全て日本政府（すなわち日本国民）が負担した。ポーツマス条約で戦争賠償金が期待できないことが明らかになるとロンドンにおける日本国外債の評価は一時混乱した。
- ^ 捕虜も参照。
- ^ このうち、東部シベリア狙撃第13連隊に所属していた「イグナティアン・ドレヴイチャセウイチ」の墓が熊本市のフランシスコ修道院の近くに現存する[51]。
- ^ 従来は、島国である日本本土の防衛を重視して海軍の充実が主唱されてきたが、アジア大陸最東部の満洲・韓国を支配圏に置いた以上は、日本も大陸国家としての備え（即ち強力な陸軍）が必要であるとする主張のこと
- ^ 日英同盟の主旨の一つは、日本とロシアが戦争に突入した際に、フランスなどロシアの友好国が参戦するのを牽制することである。イギリスが簡単に参戦してしまっては、逆にロシアの友好国が参戦する呼び水になってしまう。
- ^ たとえばカナダサスカチュワン州のウクライナ系移民は自分達の町にミカドと名付けている。
出典
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日露戦争（1904～1905）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/24 04:15 UTC 版)
「迫撃砲」の記事における「日露戦争（1904～1905）」の解説
日露戦争は第一次世界大戦の前哨戦とも言え、新兵器である機関銃と塹壕・堡塁を組み合わせた本格的な野戦防御陣地が構築された初の大規模近代戦争であり、迫撃砲のプロトタイプである小型軽量の近接支援火器も本戦役で初めて登場する。 旅順における日本第3軍の死闘はつとに名高いが、最前線では敵の塹壕に至近から爆薬を投擲しあう肉弾戦が展開され、両軍ともに甚大な損害を出していた。これを憂慮した日本軍攻城砲兵司令部の今沢義雄中佐が、より遠方へ爆薬を投射するために打上花火の仕組みを応用して即製の擲弾発射機を考案し、「敵に迫って砲撃する」という意から迫撃砲と名付けられた。 このとき各部隊で急造された擲弾発射機は、木製の筒に竹の箍（たが）を連ねて補強した口径12-18cmの砲身をもち、黒色火薬の装薬に導火線で点火するという簡素な構造であった。また、砲弾と装薬が分離しており、第一次大戦で登場したストークス型迫撃砲のようにカートリッジ方式ではない。 なお、この木製砲は後に技術審査部における鉄製の十糎半携帯迫撃砲の開発へと発展し、明治38年8月には下志津原で射撃試験が行われた。しかし、砲身が破裂して死者3名と負傷者多数を出す事故を起こし、改良を模索しているうちに日露戦争が終結してしまい実戦には間に合わず開発中止となった。これ以降、第一次世界大戦が始まるまで日本における迫撃砲の開発は停滞することになる。 日本軍は他にも口径7cm・12cm・18cmの迫撃砲を開発していたことが記録に残っている。この12cm迫撃砲は、幕末に購入した旧式の十二栂臼砲の砲弾を再利用していた。また、明治38年付の資料には、後の擲弾筒を彷彿させる口径44mm・砲身長200mm・全長329mmという軽迫撃砲が記載されている。 同様の小型曲射兵器はロシア軍も使用しており、レオニード・ゴビャートが開発したものは"Бомбомёт"（直訳すれば爆弾(擲弾)発射機）と呼ばれ、第一次大戦が終わる頃までは迫撃砲を意味していた。ゴビャートが考案した迫撃砲は後に「スピガット・モーター」（後述）として彼の著書と共に欧米へ広まり、第一次大戦で広く使用されることになる。 なお、本戦役には外国からも多数の観戦武官が日露両軍に随伴し、新兵器の威力や従来とは異なった戦闘の推移について多くの報告が本国に送られたが、極東における局地戦の一事象としてほとんど顧みられず、続く世界大戦で各国は日露戦争以上の代償を支払うことになる。 日本軍方式の迫撃砲画像はドイツ軍第一次世界大戦で使用したもので、鉄線で巻いた木製砲身を備える。日本側が日露戦争前半に使用した木製の即製迫撃砲とは異なるが、基本構造は同じである 日本第3軍の二十八糎砲迫撃砲と同様の曲射弾道を活かして旅順港を砲撃した。203高地は間接射撃のための観測点として必要だった 俯角をとった状態の二十八糎砲同じ"mortar"だが、このような大型砲とは異なり、迫撃砲は軽量小型化を追求して分化したものである
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「日露戦争」の例文・使い方・用例・文例
- 日露戦争
- 日露戦争 (1904‐5).
- 日露戦争には壮烈な事績が多い
- 日露戦争までは欧州軍に立ち向える東洋人は無いと思っておった
- 大将は日露戦争で名を顕わした
- 児玉大将は日露戦争の中心であった
- 日本海の海戦で日露戦争は事実上すんだも同然であった
- 駆逐艦は日露戦争に初めて異彩を放った
- 日露戦争は桂内閣の時であった
- 日露戦争の後であった
- 児玉大将は日露戦争の主脳であった
- これは日露戦争の時に造った船だ
- 日露戦争中（1905年）の海戦
- 三笠という,日露戦争の時の日本の軍艦
- 日露戦争当時のロシアのスパイ
- 日露戦争という戦争
- 日露戦争という,日本とロシアの戦争
- ロシアと日本の外交官，セオドア・ローズヴェルト米大統領，そしてポーツマスの人々というすべての人々が，日露戦争を終結させる手助けをした。
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