立案

デジタル大辞泉

りつ‐あん【立案】

読み方：りつあん

［名］(スル)

１ 工夫して計画を立てること。案を立てること。「新企画を—する」

２ 草案・文案をつくること。「大要を踏まえて—する」

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立案

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/12/13 06:36 UTC 版)

「Z作戦 (1944年)」の記事における「立案」の解説

1943年3月25日、日本海軍は大海指第二百九号「第三段帝国海軍作戦方針」並びに「聯合艦隊司令長官の準拠すべき作戦方針」の指示が出て、これに基づいて8月15日に聯合艦隊長官から一連の令達が発令され、その中に「聯合艦隊Z作戦要領」もあった。 1943年10月末に発令されたろ号作戦によりこの決戦兵力の骨幹である母艦航空兵力を消耗したため、米軍の攻撃に対応できず、ギルバートを失陥し、連合艦隊は内南洋方面所在部隊をもってこれに対処させる方針をとった。12月末、Z作戦に備えるためトラックに進出した第二航空戦隊も1944年1月末に南東方面に投入された。1月には、母艦航空兵力は再建中であり、連合艦隊の配備の変更及び燃料も逼迫し、水上兵力はマリアナ、カロリン線が作戦限度となり、米軍がマーシャルに来攻しても決戦を企図できるような状況ではなかったため、改定する必要があったが、連合艦隊司令長官古賀峯一大将は前方離島の将兵に及ぼす影響を考慮してそのままにした。2月初頭、マーシャル失陥により、中央は緊急対策の方針を連合艦隊に示し、2月7日の打ち合わせで古賀長官は「マーシャル方面作戦不首尾にて遺憾である。一航戦及び二航戦の南東方面注入は誤りであった」と述懐し、中央の方針に従い、絶対国防圏であるマリアナ、カロリンを決戦線とした。 1944年（昭和19年）3月8日、連合艦隊は「機密連合艦隊命令作第七三号」を発令。「本作戦を「Z作戦」と呼称し其の作戦要領を別冊の通定む」とし、別冊で「Z作戦要領」を指示した。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/07/22 16:26 UTC 版)

「ダニエルズ・プラン」の記事における「立案」の解説

1914年、世界大戦が勃発するとアメリカ合衆国は当初中立を保ったが、ドイツが展開した通商破壊戦により自国の海外貿易が重大な脅威に晒される現実を目の当たりにし、海軍力整備の機運はより一層高まった。 1915年、将官会議は従来の整備方針を発展させ、1924年までに世界第一位のイギリス海軍に匹敵する大海軍を整備するため、下記の建艦計画を時の大統領ウッドロウ・ウィルソンに提出した。 艦種FY1917FY1918FY1919FY1920FY1921合計戦艦 2 2 2 2 2 10 巡洋戦艦 2 - 1 2 1 6 偵察巡洋艦 3 1 2 2 2 10 駆逐艦 15 10 5 10 10 50 大型潜水艦 5 4 2 2 2 15 中型潜水艦 25 15 15 15 15 85 砲艦 2 1 - - 1 4 病院船 1 - - - - 1 給兵艦 - - - 1 1 2 油槽艦 - 1 - 1 - 2 工作艦 - - - - 1 1 本計画が実現すると、アメリカ海軍の有する戦力は下記の通りとなる予定だった。 戦艦 52隻（一線級27、内巡洋戦艦6隻、二線級25） 装甲巡洋艦 10隻 偵察巡洋艦 13隻 一等巡洋艦 5隻 二等巡洋艦 3隻 三等巡洋艦 10隻 駆逐艦 108隻 大型潜水艦 18隻 中型潜水艦 157隻 モニター 6隻 砲艦 20隻 補給艦 4隻 油槽艦 15隻 運送艦 4隻 水雷母艦 3隻 特務艦 8隻 給兵艦 2隻

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/29 23:27 UTC 版)

「皇太子裕仁親王の欧州訪問」の記事における「立案」の解説

明治期には皇族の外国留学や外遊が行われるようになり、「皇族が見聞を広めるため外遊を行うことが好ましい」とされた。皇太子嘉仁親王（後の大正天皇）は皇太子時代の当時に国内の行啓を数多く行い、韓国併合の3年前の1907年（明治40年）10月には皇太子の初の海外行啓となる韓国（大韓帝国）行啓を行った。嘉仁親王は欧米外遊を希望する詩作を行っており渡欧を希望していたが、韓国からの帰国後も新聞社説で皇太子外遊を歓迎する報道もなされたが、父帝・明治天皇の反対により実現されなかった。 裕仁親王をヨーロッパに外遊させるという計画は、1919年（大正8年）の秋頃から検討され始めた。裕仁親王は将来の天皇となる身であり、病身である父帝・大正天皇の摂政となる可能性も高いと見られていた。裕仁親王に君主制各国の王室との交友を深めてもらい、見聞を広めてもらうという元老山縣有朋が提案したこの計画に、元老松方正義や西園寺公望、原敬首相も賛意を示した。

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「香港作戦」の記事における「立案」の解説

1939年2月に日本が海南島を攻略したため、香港は完全に孤立し、各種の防衛処置が急速に強行した。1940年6月のフランス脱落後、イギリス本国は日本が支那と香港から英勢力の駆逐を狙っていると判断したが、ドイツの攻勢に手一杯で香港にさらなる強力な措置は取りえなかった。 1941年9月25日、大本営は支那派遣軍に対し、「対支作戦中南方作戦発起ニ伴フ作戦」を提示するとともに、香港作戦、在支敵性権益および租界の処理などのほか、南方作戦のために抽出、転用される兵団などの差し出し、満州などから支那方面占拠地域を通過南進する諸部隊、特に航空部隊に対する支援などに関して指示をした。これに対し、支那派遣軍は10月22日に作戦計画案を策定し、25日に大本営に提出した。 10月29日、対米英蘭戦争帝国陸軍作戦計画は参謀総長の決裁を受け完成し、11月3日上奏、4日軍事参議院参議会、5日御前会議、5日午後、参謀総長は対米英蘭戦争に伴う帝国陸軍作戦計画と作戦準備に関し上奏し裁可を仰いだ。6日、南方軍とともに支那派遣軍総司令官に対し、香港攻略準備に関する大命を発した。

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「トゥルーイスト・パーク」の記事における「立案」の解説

ブレーブスが1997年から使用していたターナー・フィールドは、アトランタ市内にある1996年のアトランタオリンピックのメイン会場として使用された陸上競技場（オリンピック・スタジアム）を野球場に作り変えたもので、バリューエンジニアリングされているため多額の維持費がかかり、保有権を持つアトランタ市からは各種リノベーション費用１億5000ドルの提供を断られた。また、旧本拠地は地下鉄の最寄駅から約１マイルも離れており、球場周辺のフリーウェイの慢性的な渋滞によりファンは車で球場に来るのも大変な状態に陥っていた。これらの費用の問題や、借用権が2016年で満了することなどを考慮し、2013年11月にブレーブスは本拠地移転の計画を発表した。球団公式見解として「駐車場不足」が転出の理由に挙げられた。

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「捷号作戦」の記事における「立案」の解説

1944年（昭和19年）6月下旬、日本はサイパン放棄を決定すると、大本営が次期作戦のための緊急戦備と作戦計画に着手した。サイパンの陥落はニミッツ大将率いる艦隊単独をもってしても日本本土や連絡圏域に進攻しうる可能性を示唆していた。そのため、連合軍の次期作戦は、ニューギニア沿いにフィリピン方面へ侵攻するマッカーサー大将率いる軍と、中部太平洋から侵攻するニミッツ大将の軍と、二つの侵攻ルートに備えなければならなくなった。6月末、大本営海軍部は敵進攻企図判断を、8月～9月頃に硫黄島、パラオなどに来攻、10月～11月に南西諸島、年末にフィリピンへの本格的反攻上陸作戦を企図する算が大きいと考えた。一方、7月初旬の大本営陸軍部は、7～8月中に硫黄島・パラオ・ハルマヘラ、10月頃には沖縄、台湾、フィリピンに侵攻すると考えていた。陸海軍は共にマッカーサーの攻勢がフィリピンに、ニミッツの攻勢が沖縄、台湾方面に指向されると判断していた。 1944年（昭和19年）7月21日、大本営陸海軍部は「陸海軍爾後ノ作戦指導大綱」を決定し、23日までに細目協定を完了した。24日、大本営陸海軍部は米軍の敵情を「二路並進、小笠原を経て沖縄ならびにハルマヘラを経て比島」と判断し、同日陸軍部は「捷号」の称呼を用いて完全命令を下達し、海軍部は21日の「大綱」の決定時に「聯合艦隊の準拠すべき当面の作戦指導方針」（大海指第四三一号）を示達しており、さらに26日に「捷号」の称呼を用いて補足して命令を下達した。7月25日、大本営海軍部作戦部長中沢佑少将が連合艦隊に「キング、ハワイにおいてニミッツと協議、次期攻勢は比島に指向せられ、その時期は近きにあり」を要旨とする電報を発している。 大本営海軍部はフィリピンから本土北部にかけての要域に迎撃態勢を速やかに確立し「あ」号作戦で壊滅した戦力の再建を緊急に行うことが急務となった。しかし搭乗員の養成、特に空母搭乗員の養成は多くの期日を必要とし、想定されるアメリカ軍の侵攻に間に合いそうにもなかった。そのため連合艦隊は必然的に空母搭乗員よりも錬成が早く、損耗もましであった基地航空隊を迎撃作戦の中核とせざるをえず、大本営海軍部は第1期8月中旬、第2期10月中旬を目途に4個航空艦隊（艦隊としているがどれも基地航空隊である）約2000機の再建を決定。一方で空母航空隊は3個航空戦隊の再建を目途に8月までに3個戦闘機隊、他は8月以降に再建とされ、搭乗員には乗員養成をある程度犠牲にして、練習航空隊の教官や教員を充てることにした。 一方の陸軍でも8月中旬の整備を目途にフィリピン・台湾南部方面に約420機、台湾北部・南西諸島・九州方面に約150機、本土方面に500～600機、北島方面に150機の航空兵力を展開する計画をたてた。 しかし空母航空兵力を期待できない水上艦隊の使用方針の決定にはなお期日を要した。しかし次作戦では敵の航空勢力の中を行動することが確実であったので、各艦艇に対空装備の増強が「あ」号作戦後に実施された。また中核となることが想定される第二艦隊には燃料がより豊富な南西方面に移動して次期作戦に備えることが決定し、各艦の対空装備増強を終えた第二艦隊は休養の間もなく南西方面に増強される陸軍兵力を搭載してのち7月初旬よりリンガ泊地に移動し、次期決戦に備え錬成に入った。 あ号作戦後の次期作戦の検討は大本営がサイパン放棄を決めた6月末から陸海軍部合同で研究が始められた。この中で特に論議がされたのが、中核となる陸海軍航空隊の統一運用に関するものであった。陸海軍合わせた兵力の数倍を擁すると考えられるアメリカ進攻軍に対して、陸海軍航空隊が個別にあたるのは各個撃破される危険が高かったからであるが、元々陸海軍の航空隊は性質や戦術思想が異なり、主攻撃目標にしても海軍は機動部隊、陸軍は輸送船や護衛艦艇を中心とした攻略部隊とそれぞれ見解を異にしていた。 また想定される４つの区域の中でもフィリピン方面に関しては場所が諸島であることもあり、複数の上陸ルートが想定され、本島でもあるルソン島への来攻は必至であろうが、直接来攻するとは限らず、中部のレイテ島や南部のミンダナオ島などを経て侵攻してくる可能性も高く、2,000近くある島の中には数個師団以上で活動できるような島もあり、それらのうち何処を侵攻ルートと想定するかが陸軍内でも議論となっていた。 結局大本営は地上決戦はルソン島に限定することに決した。広大なフィリピンの島々に戦力を配分するのは不可能であり、仮にルソン島以外にアメリカ軍が上陸したとしても、地上兵力を海上輸送して逆上陸を行うにしても制空権確保の保証がない限り、過去の戦訓から見て成功はおぼつかないと考えたからである。しかしこの方針は台湾沖航空戦とレイテ沖海戦での海軍の発表した誇大戦果を陸軍が鵜呑みにしてあっさり撤回。レイテ島での決戦に切り替えた結果、ルソン島からレイテ島への輸送作戦（多号作戦）が実施され、多くの輸送船や水上艦艇、それによって運ばれていた陸軍将兵、武器弾薬や糧食が失われ、ルソン島での決戦自体が困難になってしまう主因となった。 こうした陸海軍部の合同研究の結果、『陸海軍爾後ノ作戦指導大綱』が7月21日に作成され、24日裁可された。 24日には、7月18日から3日間行なわれた研究に基づいて陸海軍の航空兵力運用に関する協定が締結された。 航空戦力指揮の一元化については海軍側が、陸軍航空部隊の全面的な連合艦隊司令部への指揮下編入を望んだが、地上兵団への直接航空支援を主務とする陸軍航空部隊としてはこれは「問題外」のことであり、議論は紛糾して中々決定をみなかった。そこで軍令部第一次長塚原二四三中将と、参謀本部高級参謀次長後宮淳大将との間で統一指揮に関して案を取りまとめた。 大要としては「陸海軍航空兵力の集中運用の必要性」は陸海軍とも一致したが、海軍側の固執する「最初に襲来する米機動部隊を撃滅する」というものに関して陸軍側はアメリカ軍の攻略部隊の侵攻に先立ち高速機動部隊をもって敵拠点の航空戦力を撃滅するという戦法を多用していることと、それに立ち向かう海軍側が、それまでにもアメリカ軍機動部隊との戦闘でこれという戦果を挙げえぬままに航空戦力の大半を損耗し、攻略部隊が現れた時はこれに反撃する余力をなくし短期日で上陸を許してしまう「実績」を残していることから、海軍側の主張に対して「敵機動部隊の事前空襲に対しては航空兵力の温存を図って兵力の漸減程度にとどめ、上陸が開始された際に一気に大兵力を投じる」という意見を提示。実績を問われては海軍側もこれ以上自説を固執することができず、結局指揮については陸上戦が主体の場合は陸軍の航空軍の指揮下に海軍の航空艦隊が、海上戦闘が主の場合はその逆とするように取り決められ、陸軍側の主張が貫かれるものとなった。 このような経緯により、7月24日、陸海軍合同による航空作戦に関する中央協定が取り決められた。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/26 23:40 UTC 版)

「重慶爆撃」の記事における「立案」の解説

こうした状況を受けて大本営は1938年（昭和13年）12月2日、中支那方面軍に対し「航空侵攻により敵の戦略中枢に攻撃を加えると共に航空撃滅戦の決行」との指示を出した。[要出典]しかし、直ちに大規模な爆撃を行う能力は当時の日本陸・海軍には無く、また中国軍航空部隊の迎撃も無視する事は出来なかった。[要出典] 中央統帥部は現地部隊に対し「航空侵攻作戦は概ね1939年（昭和14年）秋以降に実施するので、各部隊はそれを目処として、整備訓練に努めるように」と通達した。[要出典] 稼働率や飛行性能の劣るイ式100型重爆撃機（イタリアフィアット社製BR.20）や防御火器が貧弱な九三式重爆撃機では、中国軍の迎撃や対空砲火で被害が増大したため、防備の固められた重慶に対しては、より新鋭の九七式重爆撃機、九六式陸上攻撃機を主体とする陸海軍航空兵力による長距離侵攻を実施する事となった。[要出典]

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/27 10:12 UTC 版)

「一〇一号作戦」の記事における「立案」の解説

井上成美支那方面艦隊参謀長らが主導して、陸海航空隊を共同運用しての大規模作戦となった。 また、この際陸軍と海軍の間で5月13日に一〇一号作戦ニ関スル陸海軍協定が結ばれた。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/04/04 07:55 UTC 版)

「ワールドトレードセンターの建設」の記事における「立案」の解説

1942年、オースティン・J・トービン（英語版）が港湾公社のエグゼクティブ・ディレクターに就任した。その後30年にわたってトービンはこの役職にとどまり続け、ワールドトレードセンターの計画と開発を監督して行くこととなる。「世界貿易センター」を設置する計画は、第二次世界大戦終結後の時期に立案された。当時のアメリカは経済的な繁栄を謳歌しており、貿易額も増加傾向にあった。1946年、ニューヨーク州議会は「世界貿易センター」の創設を求める議案を通過させた。州議会の決定を受けて、ワールドトレード社（The World Trade Corporation）が設立され、同社にこのプロジェクトを計画するための委員会が設置された。委員会のメンバーは、当時のニューヨーク州知事トマス・E・デューイによって選任されていた。建築家のジョン・エバーソン（英語版）とその息子ドリュー・エバーソンは、10ブロックにわたる敷地に21のビルを建設するプランを提示し、その計画に必要なコストを1億5000万ドルと試算した。1949年、ワールドトレード社はニューヨーク州議会の命によって解散され、「世界貿易センター」の建設計画は保留されることとなった。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/08 01:49 UTC 版)

「新標準艦隊」の記事における「立案」の解説

この状況に対応するため、1936年2月、イギリスは1945年までの10カ年計画として「新標準艦隊」を以下の内容で構想・立案した。 艦種1936193719381939194019411942194319441945合計戦艦 2 3 2 3 2 2 2 1 1 - 18隻 空母（艦隊用） 1 1 1 1 1 1 1 - 1 - 8隻 空母（通商路保護用） 1 1 - 1 1 - - - - - 4隻 重巡洋艦 - - - - - - - - 3 5 8隻 軽巡洋艦（大型） 2 5 5 5 5 5 4 4 2 - 37隻 軽巡洋艦（小型） 5 2 2 2 2 1 2 2 - - 18隻 高速敷設艦 - 1 - - - - - 1 - - 2隻 駆逐隊（大型・8隻） 1 1 1 - - - - - - - 3個隊・24隻 駆逐隊（通常・9隻） 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1 10個隊・90隻 スループ（防空用） - 1 - 1 1 - - - - - 3隻 スループ（掃海用） 5 4 5 4 5 4 5 3 2 2 39隻 スループ（沿岸用） 1 2 2 2 2 2 2 - - - 13隻 1937年4月の時点で、本構想に基づくイギリス艦隊は 戦艦20隻 航空母艦15隻（内3隻は予備艦） 巡洋艦100隻 駆逐隊22隊（1隊8～9隻） 潜水艦82隻 から成り、1944～45年の時点では主力艦20隻の内10隻が新戦艦で占められることになっていた。 無条約時代以降、イギリスが主要な仮想敵としたのは日独両国であるが、同時期に策定された日本の第三次国防方針やドイツのZ計画と比較すると、各国の戦略構想が垣間見え興味深い。 艦種イギリス日本ドイツ戦艦・巡洋戦艦 20隻 12隻 13隻 航空母艦 15隻 10隻 4隻 重巡・装甲艦 100隻 20隻 16隻 軽巡洋艦 21隻 45隻 駆逐艦・水雷艇 193隻 96隻 158隻 潜水艦 82隻 70隻 249隻 ※ ただし日本は一線級兵力のみ。 イギリス海軍は両国の配備戦力に対し、本国艦隊と極東艦隊に戦力を2分して相対する構想だったが、1944年頃の想定として彼我戦力を以下のように分析している。 欧州方面 本国艦隊 - 主力艦10隻、他 ライオン級×2、キング・ジョージ5世級×5、フッド、レナウン級×2 ドイツ大洋艦隊 - 主力艦10隻、他 H級×3、ビスマルク級×2、シャルンホルスト級×2、ドイッチュラント級×3 極東方面 東洋艦隊 - 主力艦12隻、他 ライオン級×2、ネルソン級×2、クイーン・エリザベス級×5、ロイヤル・ソヴェリン級×3 日本連合艦隊 - 主力艦16隻、他 新戦艦×4、新巡洋戦艦×2、長門型×2、扶桑型×4、金剛型×4

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「立案」の例文・使い方・用例・文例

• 憲法立案者
• その計画の立案者
• 彼が後半期の計画を立案する
• 日本においても政策立案にあたってフレキシキュリティについて検討する必要がある。
• ビジネスプランの立案
• その実行計画を立案する。
• その実施計画を立案します。
• その会社に向いたプランを立案することができます。
• 私はそれの対策を立案する。
• 私は商品戦略を立案しました。
• 引き続き原因の調査と防止策の立案を進めます。
• 彼女は計画の立案を指示した。
• 彼女は計画の立案を指揮した。
• 自己の運命の開拓者[米国外交政策の立案者].
• 都市計画立案者.
• 彼らは計画を立案中であった.
• 政府は何らかの有効な新政策を立案するようにと, 国民から強く迫られている.
• 考えの異なる彼は立案作業で同僚と歩調を合わせようとしなかった.
• 党の運動方針の立案には執行部全員があたった.
• 建物の内装の配置と取り付けの企画立案をする業界