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マス‐メディア【mass media】

読み方:ますめでぃあ

マスコミュニケーション媒体新聞・雑誌・テレビ・ラジオなど。大衆媒体

「マス‐メディア」に似た言葉

マス・メディア


マスメディア

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/27 13:42 UTC 版)

マスメディア(mass media)あるいは大衆媒体(たいしゅうばいたい)とは、マスコミュニケーションを可能とする媒体のことである[1]


注釈

  1. ^ マスメディアは正確な内容を伝えているとは限らない。内容は正しいこともあれば誤っていることもある。「マスメディア」は定義のとおり、あくまで、大衆に対して大量に伝えている、というだけである。
  2. ^ 雑誌への投稿は編集部の選別を通る必要があるため一定水準以上の文章を書かなけければいけないという規範が読者に植えつけられるが、SNSは自由気ままに書けるため質が低くなりがちでそれが世論形成にマイナスの影響を与えるという指摘もある[54]
  3. ^ しかし既存メディアは双方向ではなく一方的な報道のため、大衆の意見はこうであろうというマスコミの独断にもとづく視点であり、かならずしも人々が何を考えているのか情報を共有するものではない。

出典

  1. ^ a b 広辞苑第七版「マス・メディア」
  2. ^ a b c ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典『マス・メディア』 - コトバンク
  3. ^ 広辞苑第七版「マス・コミュニケーション」
  4. ^ 広辞苑第七版「マス・コミ」
  5. ^ 「図説 本の歴史」p46 樺山紘一編 河出書房新社 2011年7月30日初版発行
  6. ^ 「よくわかるメディア法 第2版」p2 鈴木秀美・山田健太編著 ミネルヴァ書房 2019年5月30日第2版第1刷発行
  7. ^ 「歴史の中の新聞 世界と日本」門奈直樹 p14(「新聞学」所収)日本評論社 2009年5月20日新訂第4版第1刷
  8. ^ 「ジャーナリズムの社会的意義と新しいメディア」鈴木謙介 p131(「新聞学」所収)日本評論社 2009年5月20日新訂第4版第1刷
  9. ^ 「出版メディアの変遷」p147 長谷川一(「新 現代マスコミ論のポイント」所収)天野勝文・松岡新兒・植田康夫編著 学文社 2004年4月10日第一版第一刷
  10. ^ 「無線通信の世界」スティーヴン・カーン(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p253 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  11. ^ 「初期の電話利用」キャロライン・マーヴィン(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p191-198 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  12. ^ 「メディアと日本人」p14 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  13. ^ 「放送の始まり」スーザン・J・ダグラス(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p256-257 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  14. ^ 「テレビと社会」レイモンド・ウィリアムズ(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p290 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  15. ^ 「メディア学の現在 新版」p17 山口功二・渡辺武達・岡満男編 世界思想社 2001年4月20日第1刷
  16. ^ 「日用品の文化誌」p149 柏木博 岩波書店 1999年6月21日第1刷
  17. ^ 「メディア激震 グローバル化とIT革命の中で」p18 古賀純一郎 NTT出版 2009年7月2日初版第1刷
  18. ^ 「メディア学の現在 新版」p45 山口功二・渡辺武達・岡満男編 世界思想社 2001年4月20日第1刷
  19. ^ 「メディアと日本人」p70-71 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  20. ^ 「メディアと日本人」p54 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  21. ^ 「メディアと日本人」p64 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  22. ^ 「メディアと日本人」p79 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  23. ^ 「メディアと日本人」p87 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  24. ^ a b c 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p210 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  25. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p69-71 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  26. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p28-29 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  27. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p71-72 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  28. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p76-78 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  29. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p29-31 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  30. ^ a b 「現代政治学 第3版」p106 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  31. ^ 「ポリティカル・サイエンス事始め 第3版」p46 伊藤光利編 有斐閣 2011年7月20日第3版第4刷発行
  32. ^ 「メディアの歴史 ビッグバンからインターネットまで」p193-194 ヨッヘン・ヘーリッシュ 川島建太郎・津﨑正行・林志津江訳 法政大学出版局 2017年2月6日初版第1刷
  33. ^ 「ナショナリズム 1890-1940」 p60 オリヴァー・ジマー 福井憲彦訳 岩波書店 2009年8月27日第1刷
  34. ^ 「現代政治学 第3版」p106-107 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  35. ^ 「メディア学の現在 新版」p270-271 山口功二・渡辺武達・岡満男編 世界思想社 2001年4月20日第1刷
  36. ^ 「現代政治学 第3版」p143 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  37. ^ 「メディアと日本人」p101-102 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  38. ^ 「現代政治学 第3版」p52-54 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  39. ^ a b 「新版 マス・コミュニケーション概論」p31 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  40. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p79 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  41. ^ 「環境になったメディア マスメディアは社会をどう変えているか」p98 藤竹暁 北樹出版 2004年3月25日初版第1刷
  42. ^ 「環境になったメディア マスメディアは社会をどう変えているか」p135-141 藤竹暁 北樹出版 2004年3月25日初版第1刷
  43. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p107-109 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  44. ^ 「メディア激震 グローバル化とIT革命の中で」p273 古賀純一郎 NTT出版 2009年7月2日初版第1刷
  45. ^ 「放送産業の構造と特質」p105 伊豫田康弘(「新 現代マスコミ論のポイント」所収)天野勝文・松岡新兒・植田康夫編著 学文社 2004年4月10日第一版第一刷
  46. ^ https://www.kddi.com/yogo/%E9%80%9A%E4%BF%A1%E3%82%B5%E3%83%BC%E3%83%93%E3%82%B9/PPV.html 「PPVの概要」KDDI株式会社 2017年05月11日 2019年3月17日閲覧
  47. ^ 1日のメディア接触総時間は、約5時間20分…博報堂 DY が発表”. japan.internet.com. インターネットコム (2008年7月8日). 2009年9月23日閲覧。
  48. ^ 2008年日本の広告費”. 出版・研究データ. 電通. 2009年9月23日閲覧。
  49. ^ 『新聞学』 291頁。(主要放送局については各社決算報告を参照)。
  50. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p101-103 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  51. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p104-106 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  52. ^ 「よくわかるメディア法 第2版」p228-229 鈴木秀美・山田健太編著 ミネルヴァ書房 2019年5月30日第2版第1刷発行
  53. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p14 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  54. ^ 福間 2017, pp. 315–317.
  55. ^ https://www.nikkei.com/article/DGXBZO04115930V10C10A3000001/ 「「市民メディア」の失敗をマスメディアは教訓にできるか」藤代裕之 日本経済新聞 2010/3/12 2019年3月21日閲覧
  56. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p171-174 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  57. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p187 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  58. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p183-184 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  59. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p184 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  60. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p189-190 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  61. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p187-188 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  62. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p191 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  63. ^ 『新訂 新聞学』 p185-186 桂敬一・田島泰彦・浜田純一編著 日本評論社 2009年5月20日新訂第1刷
  64. ^ 「メディア学の現在 新版」p177-178 山口功二・渡辺武達・岡満男編 世界思想社 2001年4月20日第1刷
  65. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p191-198 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  66. ^ 「メディア学の現在 新版」p280 山口功二・渡辺武達・岡満男編 世界思想社 2001年4月20日第1刷
  67. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p204-206 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  68. ^ 「メディア激震 グローバル化とIT革命の中で」p44 古賀純一郎 NTT出版 2009年7月2日初版第1刷
  69. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p207 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  70. ^ 「世界地理大百科事典1 国際連合」p318 2000年2月1日初版第1刷 朝倉書店
  71. ^ 「世界地理大百科事典1 国際連合」p310 2000年2月1日初版第1刷 朝倉書店
  72. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p208 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  73. ^ 海形マサシ (2009年9月23日). “ネットメディアはどうやったら生き残れるか”. JanJanオムニバス (JANJAN). http://www.news.janjan.jp/media/0909/0909210573/1.php 2009年9月23日閲覧。 
  74. ^ 藤代裕之 (2008年7月11日). “大量販売モデルにこだわるニュースメディアの落とし穴”. ガ島流ネット社会学 (日本経済新聞). http://it.nikkei.co.jp/internet/column/gatoh.aspx?n=MMIT11000011072008 2008年12月30日閲覧。 
  75. ^ 藤代裕之 (2008年12月26日). “異例の引き抜き人事にみる大新聞の危機感”. ガ島流ネット社会学 (日本経済新聞). http://it.nikkei.co.jp/internet/column/gatoh.aspx?n=MMIT11000025122008 2008年12月30日閲覧。 
  76. ^ 小泉進次郎が今年から新聞を読むのをやめた理由(現代ビジネス) - Yahoo!ニッポン


「マスメディア」の続きの解説一覧

マスメディア

出典:『Wiktionary』 (2021/12/18 11:51 UTC 版)

語源

英語 mass media からの借用語

発音

名詞

マスメディア

  1. 大量情報伝達する手段となるメディア新聞放送などを指す。

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