マスメディアとは?

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マス メディア [3] 【mass media】

マス-コミュニケーション媒体となるもの。新聞雑誌・ラジオ・テレビなど。マス-コミ

マス・メディア

【英】mass media

テレビラジオ雑誌新聞など一般大衆対象情報伝え媒体。マス・メディアは、マス・マーケティング支配的時期には販売促進広告のための媒体として告知広告中心に利用されていた。しかし今日では、商品販売直接利用するよりも、企業イメージ創造利用されるケースが多い。メディア多様化分断化現象が起きている。また、フリーダイヤル記載し、問い合わせ注文を受けるダイレクト・レスポンス・メディアとして使用されるケース多くなってきている。

マスメディア

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2018/11/20 06:44 UTC 版)

マスメディア (mass media) あるいは大衆媒体(たいしゅうばいたい)とは、マスコミュニケーション媒体のことである[1]


注釈

  1. ^ なお、マスメディアのうち「新聞」は「報道」や「ジャーナリズム」と言い換えられることはあり、ある意味それは妥当であるが、マスメディアのうちの「映画」という語を「報道」と置き換えては不適切となる。[要出典]
  2. ^ マスメディアは正確な内容を伝えているとは限らない。内容は正しいこともあれば誤っていることもある。「マスメディア」は定義のとおり、あくまで、大衆に対して大量に伝えている、というだけである。
  3. ^ 雑誌への投稿は編集部の選別を通る必要があるため一定水準以上の文章を書かなけければいけないという規範が読者に植えつけられるが、SNSは自由気ままに書けるため質が低くなりがちでそれが世論形成にマイナスの影響を与えるという指摘もある[27]
  4. ^ しかし既存メディアは双方向ではなく一方的な報道のため、大衆の意見はこうであろうというマスコミの独断にもとづく視点であり、かならずしも人々が何を考えているのか情報を共有するものではない。

出典

  1. ^ a b 広辞苑第七版「マス・メディア」
  2. ^ a b c ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典『マス・メディア』 - コトバンク
  3. ^ 広辞苑第七版「マス・コミュニケーション」
  4. ^ 広辞苑第七版「マス・コミ」
  5. ^ 「メディアと日本人」p70-71 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  6. ^ 「メディアと日本人」p54 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  7. ^ 「メディアと日本人」p64 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  8. ^ 「メディアと日本人」p79 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  9. ^ 「メディアと日本人」p87 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  10. ^ 「図説 本の歴史」p46 樺山紘一編 河出書房新社 2011年7月30日初版発行
  11. ^ 「歴史の中の新聞 世界と日本」門奈直樹 p14(「新聞学」所収)日本評論社 2009年5月20日新訂第4版第1刷
  12. ^ 「ジャーナリズムの社会的意義と新しいメディア」鈴木謙介 p131(「新聞学」所収)日本評論社 2009年5月20日新訂第4版第1刷
  13. ^ 「出版メディアの変遷」p147 長谷川一(「新 現代マスコミ論のポイント」所収)天野勝文・松岡新兒・植田康夫編著 学文社 2004年4月10日第一版第一刷
  14. ^ 「無線通信の世界」スティーヴン・カーン(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p253 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  15. ^ 「初期の電話利用」キャロライン・マーヴィン(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p191-198 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  16. ^ 「メディアと日本人」p14 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  17. ^ 「放送の始まり」スーザン・J・ダグラス(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p256-257 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  18. ^ 「テレビと社会」レイモンド・ウィリアムズ(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p290 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  19. ^ 「現代政治学 第3版」p106 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  20. ^ 「ポリティカル・サイエンス事始め 第3版」p46 伊藤光利編 有斐閣 2011年7月20日第3版第4刷発行
  21. ^ 「現代政治学 第3版」p106 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  22. ^ 「メディアと日本人」p101-102 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  23. ^ 「放送産業の構造と特質」p105 伊豫田康弘(「新 現代マスコミ論のポイント」所収)天野勝文・松岡新兒・植田康夫編著 学文社 2004年4月10日第一版第一刷
  24. ^ 1日のメディア接触総時間は、約5時間20分…博報堂 DY が発表”. japan.internet.com. インターネットコム (2008年7月8日). 2009年9月23日閲覧。
  25. ^ 2008年日本の広告費”. 出版・研究データ. 電通. 2009年9月23日閲覧。
  26. ^ 『新聞学』 291頁。(主要放送局については各社決算報告を参照)。
  27. ^ 福間 2017, pp. 315-317.
  28. ^ 海形マサシ (2009年9月23日). “ネットメディアはどうやったら生き残れるか”. JanJanオムニバス (JANJAN). http://www.news.janjan.jp/media/0909/0909210573/1.php 2009年9月23日閲覧。 
  29. ^ 藤代裕之 (2008年7月11日). “大量販売モデルにこだわるニュースメディアの落とし穴”. ガ島流ネット社会学 (日本経済新聞). http://it.nikkei.co.jp/internet/column/gatoh.aspx?n=MMIT11000011072008 2008年12月30日閲覧。 
  30. ^ 藤代裕之 (2008年12月26日). “異例の引き抜き人事にみる大新聞の危機感”. ガ島流ネット社会学 (日本経済新聞). http://it.nikkei.co.jp/internet/column/gatoh.aspx?n=MMIT11000025122008 2008年12月30日閲覧。 
  31. ^ 小泉進次郎が今年から新聞を読むのをやめた理由(現代ビジネス) - Yahoo!ニッポン


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