テレビとは?

テレビ

《「テレビジョン」の略》

テレビジョン」に同じ。「テレビをつける」「テレビ局

1による放送番組。「九時から見たいテレビがある」「新聞テレビ欄


テレビ

〔名〕 「テレビジョン」の略。

百万人の科学(1939)〈竹内時男〉序「セロファンス・フラヂオテレヴィ私共周囲はすべて科学である」

[語誌](1)日本では昭和三年一九二八)、高柳健次郎初め公開実験成功した。当初は、原語そのままの「テレビジョン」という形で呼ばれた。
(2)本放送開始昭和二八年で、同三〇年代までは省略形と原語形とが併用され、省略形からは、「テレビドラマ」「テレビタレント」などの複合語生まれた。
(3)本来は tele遠く)+ vision (見るもの)であり、「テレビ」という略し方は日本語独特のものである


テレビ

別名:テレビジョン
【英】television, TV

テレビとは、電波用いて遠隔地映像伝送し、受像機にその映像再現する技術のことである。あるいは、そのために用いられる装置、特にテレビ受像機を指すことも多い。

テレビは、正式にはテレビジョンtelevision)というが、これは「遠隔地の」という意味の「tele」という語と、「映像」を意味する「vision」という語から合成された言葉である。

テレビにおいて、映像撮像器(カメラ)で写し取られ、電気信号へと変換される。この時、「走査」(スキャンということを行うことによって、本来2次元に広がってい映像面を、1次元変換する操作が行われる。映像は、まず上から順に、平方向の線状断片分解される。この動作を順に下へ移動しながら実行すると、1の面は、複数の線の集まりとなる。この分解された信号電波乗り放送波として受像機に送られる。受像機届けられた電波は、信号復号することによって映像信号取り出される。

テレビ受像機は、放送波から取り出された映像信号を上から順に線形再現して、1画像として表示する。信号再生する線は、画面左右両端までを単位として、走査線呼ばれる区切りで扱われる。1画面構成する走査線本数が多ければ多いほど、高い解像度が得られる。また、走査によって画面更新繰り返回数フレームレート呼ばれるフレームレートは高ければ高いほど、動作のなめらかな映像再現できる。特に、スポーツ番組などのような動き激し内容場合は、フレームレート高低顕著影響する。

テレビ受像機が1画面構成する際、走査線一本ずつ飛び越し偶数番と奇数番の2回に分けて走査する方式は、インターレース飛び越し走査方式呼ばれる日本アナログテレビ放送方式として採用されていたNTSCNational Television System Committee)では、インターレース方式採用されている。ちなみにNTSCフレームレートは29.97fps(frame per second)である。

テレビ放送前提となっている電磁波存在は、1864年マクスウェルJames Maxwell)の理論によって予言されている。その後電磁波存在実証され、ブラウン管発明され、走査方式概念発表され、テレビの試作実験にかかる時代経て、テレビが実用化されるに至った。1926年高柳健次郎機械電子折衷式テレビを開発した事例が、世界初のテレビの実現とされている。1929年にはイギリスBBC実験放送開始し、日本でも1939年にはNHK放送技術研究所実験開始している。

アナログテレビ放送方式としては、日本のテレビで採用されたNTSC方式の他にも、PALSECAMなどの方式がある。近年では、デジタルテレビ放送開発が進められており、ISDBATSCなどの方式実用化されている。2000年代後半アナログテレビからデジタルテレビへの切り替え漸次進められている。日本国内では、テレビ放送2011年7月24日までにアナログ放送停止し、デジタル放送に完全移行することが決定している。


テレビ

作者群ようこ

収載図書あたしが帰る
出版社文芸春秋
刊行年月1994.3

収載図書あたしが帰る
出版社文芸春秋
刊行年月1997.2
シリーズ名文春文庫


テレビ

作者稲葉たえみ

収載図書ショートショートの広場 12
出版社講談社
刊行年月2001.5
シリーズ名講談社文庫


テレビ

作者川上弘美

収載図書ハヅキさんのこと
出版社講談社
刊行年月2006.9


テレビ

作者加藤千恵

収載図書ゆるいカーブ
出版社スリーエーネットワーク
刊行年月2006.11


テレビ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/26 00:23 UTC 版)

テレビは、電気通信により、映像を遠方へと送る技術である[1]テレビジョンの略語であり、TVと表記することもある。主に放送遠隔監視などに利用されている。


注釈

  1. ^ : Frank B. Lu
  2. ^ : Sonia A. Miller
  3. ^ : Harvey Anderson
  4. ^ : Max Weis
  5. ^ : Weisbuch
  6. ^ カナダのモントリオール大学、セント・ジャスティン大学病院研究センター、米国ミシガン大学の小児科専門医たちが、カナダのケベック州で生まれた1314人の子供を対象に行った研究
  7. ^ 論文執筆者は、行動学研究者のAnita Chandra。研究チームは12歳から17歳までの2000人を対象に聴き取り調査を行った。

出典

  1. ^ 第2版,世界大百科事典内言及, 百科事典マイペディア,デジタル大辞泉,ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,精選版 日本国語大辞典,世界大百科事典. “テレビジョンとは” (日本語). コトバンク. 2021年7月1日閲覧。
  2. ^ 電波法施行規則2条1項22号
  3. ^ 放送法2条1項18号
  4. ^ a b c 伊予田 et al. 1998, pp. 12-13.
  5. ^ a b c ATSC SALUTES THE ‘PASSING’ OF NTSC” (英語). NTSC (2009年6月12日). 2009年6月20日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2009年6月13日閲覧。
  6. ^ 有馬哲夫『テレビの夢から覚めるまで アメリカ1950年代テレビ文化社会史』国文社、1997年2月15日(日本語)。ISBN 47720042972017年6月24日閲覧。
  7. ^ 香山リカ『テレビの罠-コイズミ現象を読み解く』株式会社筑摩書房〈ちくま新書588〉、東京都、2006年3月10日、202頁(日本語)。ISBN 44800629632017年6月23日閲覧。
  8. ^ a b c d e f g h 伊予田 et al. 1998, pp. 218-222, 放送技術年表.
  9. ^ テレビジョン実験放送開始 -NHKアーカイブス(動画・静止画). https://www2.nhk.or.jp/archives/tv60bin/detail/index.cgi?das_id=D0009060045_00000 2015年8月25日閲覧。 
  10. ^ a b c d 奥田謙造「冷戦期のアメリカの対日外交政策と日本への技術導入 : 読売新聞グループと日本のテレビジョン放送及び原子力導入 : 1945年~1956年 (PDF) 」、東京工業大学、2007年3月26日、 NAID 5000004045012021年2月25日閲覧。
  11. ^ 1950年代 日本のテレビ本放送スタート”. 2020年4月11日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2018年5月28日閲覧。
  12. ^ 国産第1号テレビ”. 2011年7月4日閲覧。
  13. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 21.
  14. ^ a b 伊予田 et al. 1998, p. 29.
  15. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 23.
  16. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 33.
  17. ^ 伊予田 et al. 1998, pp. 31-32.
  18. ^ 東芝未来科学館:日本初のカラーテレビ受像機”. 2020年9月1日閲覧。
  19. ^ 1960年代 カラー放送スタート”. 2018年5月28日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2018年5月28日閲覧。
  20. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 39.
  21. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 43.
  22. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 55.
  23. ^ a b 伊予田 et al. 1998, p. 61.
  24. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 103.
  25. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 128.
  26. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 134.
  27. ^ 伊予田 et al. 1998, pp. 157, 160-161.
  28. ^ 伊予田 et al. 1998, pp. 165.
  29. ^ 読売新聞 2011年12月18日 首都圏12版37面「放送塔
  30. ^ NAB技術規準、テレビ放送における音声レベル運用規準、T032‐2011 (PDF)”. 日本民間放送連盟 (2011年5月). 2011年12月18日閲覧。
  31. ^ 中島聡. “「若者のテレビ離れ」に関する一考察”. 2007年8月17日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2007年8月31日閲覧。
  32. ^ 米国調査会社MediaPostの調査による[要文献特定詳細情報]
  33. ^ “毎日4時間以上のテレビ視聴は死亡の危険性高い、豪研究”. AFPBB News. https://www.afpbb.com/articles/-/2681857?pid=5157038 2010年7月18日閲覧。 
  34. ^ この研究結果はJournal of the American Heart Association[要文献特定詳細情報]に掲載された。
  35. ^ 「1日2時間以上のテレビ」で肥満の危険”. nikkei BPnet. 2014年4月10日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2010年6月15日閲覧。
  36. ^ テレビの見すぎは幼児の食生活を悪化させる(2007.3.12掲載)”. ヘルスデージャパン. 2010年1月12日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2010年7月21日閲覧。
  37. ^ Turn off TV during meals or kids may get fat-study. ロイター. https://www.reuters.com/article/idUSPER95653920080709 2010年6月14日閲覧。 
  38. ^ 「食物、栄養、身体活動とがん予防:世界的展望」要約~日本語翻訳版』(PDF)廣畑富雄訳、世界がん研究基金米国がん研究機構2016年7月14日閲覧。
  39. ^ “テレビを消したら夫婦仲が改善、韓国の離島で実験”. AFPBB News. https://www.afpbb.com/articles/-/2366631?pid=2752063 2010年6月15日閲覧。 
  40. ^ “テレビを消しただけで…「生活が楽しくなった」ある離島の実験”. 東亜日報. https://www.donga.com/jp/List/article/all/20080318/303348/1/ 2010年6月19日閲覧。 
  41. ^ “TV見すぎると注意散漫/乳幼児期、米学会が報告”. 四国新聞社. http://www.shikoku-np.co.jp/national/life_topic/20040405000140 2021年2月25日閲覧。 
  42. ^ a b テレビと映像メディアが脳の発達に与える影響”. チャイルド・リサーチ・ネット(CRN). 2010年6月24日閲覧。
  43. ^ a b 青少年とテレビ、ゲーム等に係る暴力性に関する調査研究の概要”. 青少年育成ホームページ. 2010年7月6日閲覧。
  44. ^ Science | ハイライト”. サイエンスジャパン. 2011年1月14日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2010年6月18日閲覧。
  45. ^ Max Weisbuch; Kristin Pauker; Nalini Ambady (2009). “The Subtle Transmission of Race Bias via Televised Nonverbal Behavior” (英語). サイエンス 326 (5960). doi:10.1126/science.1178358. 
  46. ^ a b c d e “【ピックアップ】子どもたちへ、健康に悪いからテレビばかり見ないで”. 日経メディカルオンライン. (2004年3月30日). オリジナルの2015年1月15日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150115050643/medical.nikkeibp.co.jp/inc/all/hotnews/archives/298860.html 2013年3月5日閲覧。 
  47. ^ エレン・ラペル・シェル著、栗木さつき訳「太りゆく人類 肥満遺伝子と過食社会」早川書房、2003年
  48. ^ a b c d e f “予想以上?テレビが及ぼす子供への悪影響 - 英国”. AFPBB News. (2007年2月20日). https://www.afpbb.com/articles/-/2184304?pid=1352241 2010年6月14日閲覧。 
  49. ^ “Children under three 'should not watch TV'”. Telegraph. https://www.telegraph.co.uk/news/uknews/1549500/Children-under-three-should-not-watch-TV.html 2010年6月14日閲覧。 
  50. ^ カナダ研究:長時間のテレビ視聴 幼児の健康に悪影響”. 大紀元. 2010年6月14日閲覧。
  51. ^ 乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴は危険です”. 日本小児学会. 2010年5月10日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2010年6月14日閲覧。
  52. ^ a b 「日本小児科学会が緊急提言 「乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴は危険です」” (2004年4月8日). 2013年3月5日閲覧。
  53. ^ 子どもとテレビゲーム」に関するNPO等についての調査研究-米国を中心に-(報告書概要)”. 2013年3月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年3月5日閲覧。
  54. ^ “性描写含むテレビ番組、10代の妊娠に影響 米研究”. AFPBB News. https://www.afpbb.com/articles/-/2535238?pid=3494992 2010年6月16日閲覧。 
  55. ^ “「トランスフォーマー」に影響され5年間ガソリンを飲み続けた少年。”. Narinari.com. https://www.narinari.com/Nd/20090711987.html 2010年6月29日閲覧。 
  56. ^ 「町内一斉ノーテレビデー」キャンペーン”. 鳥取県西伯郡・南部町(なんぶちょう)行政サイト. 2010年6月24日閲覧。


「テレビ」の続きの解説一覧

テレビ

出典:『Wiktionary』 (2020/03/28 11:27 UTC 版)

名詞

テレビ

  1. テレビジョン技術
  2. テレビジョン放送
  3. テレビ受像機
    • 例文: 不思議なことに古いテレビは叩くとなおる。
  4. テレビ番組

語源

英語 television音写であるテレビジョンの略。

関連語

翻訳




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