資格
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/01/22 07:21 UTC 版)
資格（しかく、英:Qualification、Certificate）は、ある行為を行うために必要若しくは相応しいとされる地位や立場をいう[1]。
- ^ 松村明編『大辞林 第三版』（三省堂、2006年）1074頁及び新村出編『広辞苑 第六版』（岩波書店、2011年）1199頁参照。
- ^ 金田一京助監修『新明解国語辞典 第四版』（三省堂、1994年） ISBN 4-385-13142-2
- ^ 用例については松村明前掲書（三省堂、2006年）1074頁及び新村出前掲書岩波書店、2011年）1199頁等を参照のこと。
- ^ 詳細は本項の「専門資格（職業資格・非職業資格）について」の節以下を参照のこと。
- ^ 職業資格と非職業資格という概念については河野志穂著「大学における資格・検定取得支援の現状と背景 ―経済・経営・商学系私立大学案内に見る資格検定講座の設置状況 (PDF) 」佐賀大学教育開発センター編『大学教育年報第4号』(佐賀大学、2008年)などでも用いられている。
- ^ 例えば法務省ウェブサイト 一般社団法人及び一般財団法人制度Q&A参照。
- ^ 例えば受験資格や応募資格の例としては厚生労働省 医師・歯科医師国家試験受験資格認定についてなど参照。
- ^ 社会教育主事任用資格及び社会福祉主事任用資格等は好例である。民間講座等の修了資格についても専門資格同様に表記される場合もある。
- ^ 資格制度一般の解説については、例えば阿形健司著「職業資格としての効用をどう捉えるか (PDF) 」独立行政法人労働政策研究・研修機構編『日本労働研究雑誌』(2010年1月号)他、河野志穂前掲論文(佐賀大学、2008年)参照。
- ^ 文部科学省資料：国家資格の概要について
- ^ 経済産業省資料：国家資格の概要について
- ^ 経済産業省資料(P132 2.3.2 国家資格とは)：国家資格とは
- ^ 経済産業省ページブランクのため、元資料掲載：経済産業省委託 産業技術調査 産学連携の促進に向けた今後の課題に関する調査報告書(P132 2.3.2 国家資格とは)：国家資格とは
- ^ 商工会議所法第9条第9号
- ^ 河野志穂前掲論文(佐賀大学、2008年) 40頁参照。
- ^ 例えば、インターネット分野の国際資格である、CIW（Certified Internet Webprofessional）参照。
- ^ 兼子仁書『行政書士法コンメンタール新3版』（北樹出版、2008年）にて、弁護士等の資格者や一定の公務員が行政書士となる資格を有することについて、有資格との表記が用いられている。
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資格
出典:『Wiktionary』 (2019/04/26 20:57 UTC 版)
名詞
- あることを行うのが許される身分、地位、たちば。
- あることを行うために必要な条件。
- 受験資格。
- 職業に従事するのに必要とされる公的な要件。また、一定の能力があることを認める公的な証明。試験合格や一定期間の実務経験などによって認定されることが多い。
翻訳
語義1
- 英語:capacity
語義2
- チェコ語:požadavky na kvalifikaci
- 英語:requirement
語義3
- チェコ語:kvalifikace
- ドイツ語:Qualifikation, Legitimation
- 英語:qualification
- フランス語:qualification f.
- ポーランド語:kwalifikacja
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