1973年とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 学問 > 近世年表 > 1973年の意味・解説 

昭和48年 (みずのとうし 癸丑)

昭和48年
年(年号)
1953年 (昭和28年) テレビ放送開始
1956年 (昭和31年) 国際連合加盟
1960年 (昭和35年) 東京タワー完成
1960年 (昭和35年) 日米新安保条約調印
1964年 (昭和39年) 東京オリンピック
1968年 (昭和43年) GNP世界第2位
1970年 (昭和45年) 大阪万国博覧会
1971年 (昭和46年) 環境庁設置
●1973年 (昭和48年) 第1次オイルショック
昭和48年
1976年 (昭和51年) ロッキード事件
1978年 (昭和53年) 日中平和友好条約
1978年 (昭和53年) 成田空港開港
1979年 (昭和54年) 第2次オイルショック
1982年 (昭和57年) 東北・上越新幹線開通
1983年 (昭和58年) 大韓航空機撃墜事件
1985年 (昭和60年) 日航ジャンボ機墜落事件
1986年 (昭和61年) 国鉄分割・民営化
1989年 (平成元年) ODA世界1位となる
1989年 (平成元年) 消費税導入
1991年 (平成3年) バブル崩壊
1992年 (平成4年) 国際平和協力法成立


昭和48年
石橋 湛山 1884年〜1973年(明治17年〜昭和48年) 89
安田 靫彦 1884年1978年(明治17年昭和53年) 89
武者小路 実篤 1885年1976年(明治18年昭和51年) 88
古今亭 志ん生 1890年〜1973年(明治23年〜昭和48年) 83
山川 菊栄 1890年1980年(明治23年昭和55年) 83
早川 徳次 1893年1980年(明治26年昭和55年) 80
加藤 シヅエ 1897年2001年(明治30年平成13年) 76
近衛 秀麿 1898年〜1973年(明治31年〜昭和48年) 75
吉野 源三郎 1899年1981年(明治32年昭和56年) 74
田河 水泡 1899年1989年(明治32年平成元年) 74
小林 秀雄 1902年1983年(明治35年昭和58年) 71
近藤 真柄 1903年1983年(明治36年昭和58年) 70
美濃部 亮吉 1904年1984年(明治37年昭和59年) 69
朝永 振一郎 1906年1979年(明治39年昭和54年) 67
湯川 秀樹 1907年1981年(明治40年昭和56年) 66
大岡 昇平 1909年1988年(明治42年昭和63年) 64
黒澤 明 1910年1998年(明治43年平成10年) 63

1973年

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/01/16 16:43 UTC 版)

1973年(1973 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、月曜日から始まる平年昭和48年。


  1. ^ ボクシング・マガジン編集部 『日本プロボクシング史 世界タイトルマッチで見る50年』 ベースボール・マガジン社、2002年
  2. ^ ロアルド・ダール 『チョコレート工場の秘密』評論社、2005年、38-40,87-106頁。ISBN 978-4-566-01411-4 
  3. ^ ロアルド・ダール 『ガラスの大エレベーター』評論社、2005年、231頁。ISBN 978-4-566-01414-5 
  4. ^ 2話の墓石の表示より。
  5. ^ ロアルド・ダール 『ガラスの大エレベーター』評論社、2005年、24-26,82-93,110-122,231頁。ISBN 978-4-566-01414-5 
  6. ^ ロアルド・ダール 『チョコレート工場の秘密』評論社、2005年、88頁。ISBN 978-4-566-01411-4 
  7. ^ 吉宗鋼紀マブラヴ オルタネイティヴ トータル・イクリプス 1 朧月の衛士』エンターブレイン、2008年、6,7,286頁。ISBN 978-4-7577-3920-8 
  8. ^ a b 吉宗鋼紀 『マブラヴ オルタネイティヴ トータル・イクリプス 3 虚耗の檻穽』エンターブレイン、2009年、170,175,176頁。ISBN 978-4-7577-4521-6 
  9. ^ a b 『『マブラヴ オルタネイティヴ』公式メカ設定資料集 MUV-LUV ALTERNATIVE INTEGRAL WORKS』エンターブレイン、2009年、10,11,19頁。ISBN 978-4-04-726223-2 
  10. ^ 山田正紀 『神狩り』早川書房、1976年、17-24,62,66-71,82-84頁。ISBN 978-4-15-030088-3 
  11. ^ 山田正紀 『神狩り2 リッパー』徳間書店、2010年、189,203頁。ISBN 978-4-19-893177-3 
  12. ^ アーネスト・クライン 『アルマダ〔上〕』早川書房、2018年、220-224頁。ISBN 978-4-15-012174-7 
  13. ^ 奈須きのこテキスト・監修 『Fate/EXTRA material』TYPE-MOON、2013年、169,212,213頁。 
  14. ^ 劉慈欣 『三体』早川書房、2019年、24,30,48-52,181-189,297-302,384頁。ISBN 978-4-15-209870-2 
  15. ^ 笹本祐一 『妖精作戦』東京創元社、2011年、28,61,62,127,206,207頁。ISBN 978-4-488-74101-3 
  16. ^ 日野日出志 『胎児異変 わたしの赤ちゃん』ひばり書房、1982年、17-23,54-65頁。ISBN 978-4-8280-1005-2 



1973年(昭和48年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/10/14 14:26 UTC 版)

高松市の歴史」の記事における「1973年(昭和48年)」の解説

高松地区広域市町村圏振興事務組合設立許可される高松市モニター制度発足する香川和歌山両県で、し尿外洋投棄に関する覚書締結する高松市総合計画策定される。 高松砂漠呼ばれる異常渇水発生する平和公園都市計画墓園)が起工する高知県早明浦ダム竣工する

※この「1973年(昭和48年)」の解説は、「高松市の歴史」の解説の一部です。
「1973年(昭和48年)」を含む「高松市の歴史」の記事については、「高松市の歴史」の概要を参照ください。


1973年(昭和48年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/19 02:39 UTC 版)

猛暑」の記事における「1973年(昭和48年)」の解説

6月梅雨寒続いたので3ヶ月平均では平年並みだが、梅雨前線活動梅雨期を通して不活発少雨傾向著しく7月には全国的に平年よりかなり早い梅雨明けとなった7 - 8月は太平洋高気圧覆われて厳しい暑さ続いた岡山県津山市では8月13日観測史2位の38.0記録した空梅雨影響で水不足干害発生したこの年ラニーニャ現象起こっていた。

※この「1973年(昭和48年)」の解説は、「猛暑」の解説の一部です。
「1973年(昭和48年)」を含む「猛暑」の記事については、「猛暑」の概要を参照ください。


1973年(昭和48年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/17 03:08 UTC 版)

西之島」の記事における「1973年(昭和48年)」の解説

4月12日 - 変色確認される

※この「1973年(昭和48年)」の解説は、「西之島」の解説の一部です。
「1973年(昭和48年)」を含む「西之島」の記事については、「西之島」の概要を参照ください。


1973年(昭和48年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/30 04:12 UTC 版)

昭和」の記事における「1973年(昭和48年)」の解説

中東戦争による第一次オイルショック金大中事件大洋デパート火災

※この「1973年(昭和48年)」の解説は、「昭和」の解説の一部です。
「1973年(昭和48年)」を含む「昭和」の記事については、「昭和」の概要を参照ください。


1973年(昭和48年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/10 06:28 UTC 版)

日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の記事における「1973年(昭和48年)」の解説

5月9日 - 神奈川県相模原市西大沼ヘリコプター不時着被害なし。 8月20日 - 横須賀基地内にあるヘリポートCH-46ヘリコプター墜落乗員8名のうち2名が死亡12月5日 - 沖縄県中頭郡西原村現西原町)の工場敷地内CH-46ヘリコプター墜落乗員4名が死亡し1名が重傷負った現場からわずか200メートル離れた場所にはガスタンク容量500立方メートル2基)があり、もしそこに墜落していたら大惨事になるところだった。

※この「1973年(昭和48年)」の解説は、「日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の解説の一部です。
「1973年(昭和48年)」を含む「日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の記事については、「日本におけるアメリカ軍機事故の一覧」の概要を参照ください。


1973年(昭和48年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/15 07:53 UTC 版)

1961年-1975年の国鉄ダイヤ改正」の記事における「1973年(昭和48年)」の解説

3月1日に主に東京以西列車増発される小規模改正実施された。また、4月1日には東京駅新幹線工事関係で東京発着の東北常磐高崎線方面特急列車上野発着統一されたほか、首都圏新路線として武蔵野線開業した5月27日中央西線中央本線塩尻駅以西)の電化完成したことから7月10日同線ダイヤ改正実施される。この改正振り子電車呼ばれることになる381系電車同線特急「しなの」に投入され曲線区間の多い同線での速度上に貢献した10月1日には四国九州除くほぼ全域ダイヤ改正され、再び山陽本線岡山駅以西などの優等列車増発された。このころになると山陽本線では線路容量ぎりぎりまで列車詰め込む状況になっていた。また、東北本線宇都宮駅以南及び高崎線ではパターンダイヤ導入が行われたが、それに合わせて急行列車速度低下実施され東北上信越方面急行列車所要時分20分前後伸びることになった長距離利用客減少特急列車増発による食堂車要員確保のため、急行列車ビュフェ信越中央東線系統除き11月30日をもって営業終了した

※この「1973年(昭和48年)」の解説は、「1961年-1975年の国鉄ダイヤ改正」の解説の一部です。
「1973年(昭和48年)」を含む「1961年-1975年の国鉄ダイヤ改正」の記事については、「1961年-1975年の国鉄ダイヤ改正」の概要を参照ください。


1973年 - (変動相場制)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/07 09:29 UTC 版)

円相場」の記事における「1973年 - (変動相場制)」の解説

1973年4月 変動相場制への移行 ドル固定相場制維持困難になり、日本は1973年4月変動相場制移行した変動相場制導入直後に1ドル=260円台まで円高進んだが、1973年秋のオイルショック1ドル=300近辺まで戻り有事ドル)、1976年末頃までしばらく安定時代となった1977年 - 1978年末 このころ円高ミニ不況)が進み、はじめて1ドル=200円を突破した1978年末頃には一時1ドル=180円を突破した1978年末 - 1985年 アメリカカーター政権下でのドル防衛政策の他、イラン革命進行によるオイルショック懸念ソ連のアフガニスタン侵攻で再びドル高となり、1980年には1ドル=250付近まで円安進んだ以後、しばらく200-250円で推移した1985年 - 1988年末 1985年秋のプラザ合意によるドル安誘導政策急激に円高円高不況)が進行したプラザ合意発表直後にドル相場20円ほど急騰し1985年初に250円台だった円相場1986年末に一時160円を突破したその後も円ドル相場史上最高値更新し続け1987年2月ルーブル合意ドル安歯止めかける方向で合したもののしばらくドル安進み1ドル=120円台にまで上昇した日本国内では、激し円高影響で輸出産業打撃受けた一方円高不況回避のため(当時としては)異例の超低金利政策行ったため金余り現象発生。それら資金土地株式への投資繋がりバブル景気へと向かったこの時期、OPEC弱体化原油価格大幅に下落し円高あわせて国内経済原油相場影響受けにくくなった。 1989年 - 1990年初頭ドル相場円安傾向となり、120円台から160付近まで下落したこのころ日本国内バブル経済最盛期に向かう一方で世界的に冷戦時代終結向かいつつある時期でもあり、天安門事件東欧革命ベルリンの壁崩壊など歴史上大きな事件進行していた。 1990年 - 1995年4月 超円高 湾岸危機など短期の上下はあるものの、長期的には円高推移した1989年末にピーク付けた東京市場株価は、1990年入ってから暴落転じバブル景気陰り見え始めた海外投資輸入収縮する一方で輸出依然強く円高進行した1994年にはじめて1ドル=100円大台突破し1995年4月19日午前9時過ぎには7975銭と瞬間1ドル=80割れ記録した90年代前半不況対策として公共事業増大させていたときには為替レート上昇していた。その後公共事業削減していたときには為替レート下落した1995年 - 1998年夏 阪神・淡路大震災をきっかけにそれまで積み上がっていた円キャリートレードポジションが解消され、いったん超円高となった超円高から円安へと向かった日米合意して調整した結果一時は1ドル=100円まで是正したが、急に20円安もの変動となった。さらに、1998年秋に一時1ドル=140円台まで下落した8月11日には14764銭)。日本国内では、バブル経済崩壊後不良債権や金機関破綻などさまざまな問題表面化し1997年秋に大手証券銀行破綻など危機的な状況となったまた、日本国外では1997年夏のアジア通貨危機1998年夏のロシア財政危機どの事件が起こっていた。 1998年秋 - 2000年 円安底打ちすると急激に巻き返し1998年10月日本長期信用銀行破綻するまでに1ドル=120円台を突破した1999年2月ゼロ金利導入するとしばらくは円は下が続けたが、同年後半からは再び急激に円高動き2000年初頭までに103円台まで値を上げた一方で対ユーロでは2000年10月26日に1ユーロ=88.87円とユーロ誕生1999年1月以降では歴代最高値を記録した2001年 - 2004年 2001年アメリカ同時多発テロ事件金融市場大混乱し、ドルと米株の暴落に連動して円相場急落2002年初頭までには1ドル = 130円台まで値を下げたその後国内ではいざなぎ越え景気始まとともに円相場持ち直し2002年下半期までには120前後まで上昇推移した2003年5月りそなグループ公的支援決定する一気に円は買われ急上昇2004年初夏には100円近くまで値を上げた2004年 - 2007年夏 2004年以降円安傾向移行した。ことに、1999年以降導入されていたゼロ金利政策がより拍車をかけ円キャリートレード傾向円売り加速させた結果2007年7月には数年ぶりに1ドル = 124円台を記録した。円が実体経済以上に安くなったことから国内では外需依存型円安バブル中規模ながら発生し景気回復一助となった2007年秋 円高時代の再来 円安から円高移行した。夏にアメリカサブプライムローン問題明るみに出る一気ドル売り進行し8月上旬には1ドル=112円台と1日5円前後値を上げることもあった。その後ドルに連しながら時に乱高下繰り返しながらも上昇止まらず2008年3月にはついに約13年ぶりに1ドル=2ケタ台を記録3月17日には95円台を記録したその後、再び100円台に巻き返したが、10月発生した世界同時株安によって円キャリートレード巻き戻された結果消去法日本円買われ再度2ケタ台に。その後90円を突破して12月18日1ドル=87円台まで上昇した一方で対ユーロでは2008年7月23日に1ユーロ=169.93円とユーロ誕生1999年1月以降では歴代最安値記録した2009年 2009年入って円相場は主に90円台で推移していたが、9月25日リーマンショック受けた金融サミット藤井裕久財務大臣円安政策とらないなどと発言した結果、円は急上昇し、翌26日には再び80円台に突入したアメリカFRB超低金利政策長期化ドル安容認87円台まで来ていた円相場は、11月27日にはドバイ政府系企業が、資金繰り悪化し巨額の借り入れ返済猶予求め方針明らかにしたドバイ・ショックによって、新興国経済などへの懸念から円は独歩高の状態となり、1ドル=8481銭と14年4か月ぶりに80前半台をつけた。 2010年 2010年ギリシャ金融危機以来ユーロ大幅下落ドル弱含み推移し日本の円のみが独歩高して2010年8月には1ドル83円台になり、結果として輸出企業打撃を受けて日本株価も下落したため、日銀総裁急激な円高懸念し注意深く見守るとの総裁談話発表した総裁談話2008年9月リーマン・ショック以来であり、円相場株価の変動を受けて出すのも異例なことであった2010年9月15日には、15年ぶりに82台後半まで上昇した円高是正目的として政府日銀による為替介入が行われ、85台後半まで値を戻したが、その後ジリ高止まらず10月14日取引時間中に一時15年半ぶりとなる80台後半まで円高進んだ2011年 戦後最高値更新 3月11日発生した東日本大震災によって、保険会社支払準備として海外資産円転させるとの観測や、決済のための円資金需要強まったことなどから円高急激に進み3月17日ニューヨーク外国為替市場では瞬間7625銭をつけて最高値更新したその後日米欧の協調介入により80円台まで値を戻しその後も、震災後日本経済への不安とアメリカ景気回復に対する期待により円を売る動向優勢となり、4月6日東京外国為替市場半年ぶりとなる1ドル85円台となり、主要通貨に対して独歩安となっていたが、翌週から再び円高傾向となり、アメリカ緩和政策延長に対する懸念などにより再び70円台をつける場面多くなっていった8月4日約4か月半ぶりに財務省日銀単独円売り為替介入踏み切り日銀追加金融緩和決めたが、米格付け大手スタンダード・アンド・プアーズS&P)は8月5日米国債長期信用格付けを「AAAトリプルA)」から1段階下のAAダブルAプラス」に引き下げた発表したこともありその後円高傾向続いた10月31日早朝一時1ドル=7532銭の戦後最高値更新ドル最安値)。政府日銀31日外国為替市場で、円売り・ドル買い為替介入実施した円売り介入一時7955銭まで急落したが、為替介入後も円高止まらず2011年末に1ドル=76円台に急騰した12月30日外国為替市場にて2001年以来10年ぶりの円高ユーロ安水準ユーロ現金として流通し始めた2002年以降最高値更新。1ユーロ=9947付近2012年 超円高ユーロ安 2012年1月から11月10日頃までは欧州債務問題などで歴史的なユーロ安になった1月9日一時1ユーロ=9730銭前後と、2000年11月以来11年ぶりの円高・ユーロ安水準円高ドル安止まらず5月31日には再び1ドル=78円台に上昇した5月31日一時1ユーロ = 9648銭前後と、2000年11月以来11年ぶりの円高・ユーロ安水準6月1日ニューヨーク外国為替市場1ドル=7766銭を記録した。3か月半ぶりの円高・ドル安水準7月23日オセアニア外国為替市場で1ユーロ=9489銭を記録した2000年11月以来11年ぶりの円高・ユーロ安水準2012年秋入って円高ドル安傾向続き9月1ドル = 77台前半を記録した11月中旬野田首相衆議院解散表明した頃から徐々に円安転じ12月中旬衆議院総選挙前後から、自民党経済刺激策期待して12月28日には1ユーロ=113前後1ドル=85前後となった2013年 安倍内閣アベノミクスを掲げデフレーション克服インフレターゲット設定し大胆な金融緩和措置を講ずるという金融政策表明したことから円は、ドルユーロに対して徐々に下落する1月17日円安ドル高進行し1ドル=90円台を記録した2010年6月以来2年半ぶりの円安・ドル高水準2月1日には1ドル=91前後、1ユーロ=124前後となった5月10日ニューヨーク外国為替市場円安ドル高進行し1ドル=100円台を記録した2009年4月14日以来円安・ドル高水準2014年 9月19日10910月1日東京外国為替市場円安ドル高進行し1ドル=110円台を記録した2008年8月以来円安・ドル高水準12月4日ニューヨーク外国為替市場円安ドル高進行し1ドル=120円台を記録した2007年8月以来円安・ドル高水準2015年 2015年1月の120.50円が高値となり、ほぼ寄り天態で開始となった同月15日スイス中央銀行が1ユーロ=1.20スイスフラン上限としていた為替介入をやめることでスイスフランショック発生したこれにより米ドル116円まで割り込んだ結局その後117円 - 118円に回復し推移するスタートとなった2月には米国利上げ期待高まりだし、3月には122円にタッチする米ドル高の展開になった5月にはイエレンFRB議長による「年内利上げが適切」と発言したことで124円を突破したしかしながら7月にはギリシャ問題8月にはチャイナショック発生しストップロス巻き込み116前半まで押し戻される展開になった11月アメリカ雇用情勢予想大幅に上回ったことにより、122円 - 123後半米ドル買い戻された。 12月雇用情勢予想上回り、ついに同月17日利上げ発表された市場にとっては織り込み済みであり、「うわさで買って事実で売る」により、米ドル大きく下落して終了した結果的に1年間激しく上下したものの、12月終値1月初値から大きく変動しない結果となった2016年 米ドルおおよそ120円からスタートした1月から暴落続き6月には98円台をつける円高ドル安急激に進行した。 特に6月23日市場の「イギリスEU離脱せず」の予想覆す予想外のイギリスのEU離脱ブレグジットショックにより、市場大暴落起こした。 特にポンド数時間160円から133円まで27円も暴落し各国でも自殺者破産する企業相次いだ去年にもスイスフランショック起こっていたが、ポンド世界の5大通貨の1つのため、特に市場へ混乱では今回のほうが大きかったさらには11月9日劣勢と言われていた、ドナルド・トランプアメリカ大統領選挙勝利し市場さらなる混乱生んだ当選確定後はアメリカ第一主義を掲げトランプ次期大統領への期待感から米ドル暴騰101円台から118円台まで17円がわずか1月ほどで上昇して終了した2017年 118円台からスタートした去年同様の暴落スタート4月には108円まで下落その後5月には114円台まで回復するが、再び6月109円まで下落するという市場先行き不透明で方向性がない展開が続く形なった。7月には再び114円台まで回復するが、再び押し戻される展開となったアメリカ経済停滞感やトランプ大統領当選をめぐってロシア関与疑われるロシアゲート問題)などもあり、市場不透明感強まっている。一方EU経済回復基調にあり、4月には115円台まで下落したものの7月には131円台まで回復したオーストラリア経済安定感があり、一時はアメリカ下落つられて73円台をつけたが、7月には1月値段上回り89円台をつけた。 2018年 2月ダウ騰落に伴う強い円高日経平均1年ぶりに下落率更新した2019年以降 コロナとウクライナ侵攻 2019年以降はおおよそ105 - 110円の相場推移してきた。 2022年3月 米国QTにより日米金利差拡大になる懸念から10円円安となり、130円台にまで円安加速した

※この「1973年 - (変動相場制)」の解説は、「円相場」の解説の一部です。
「1973年 - (変動相場制)」を含む「円相場」の記事については、「円相場」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「1973年」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「1973年」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「1973年」の関連用語

1973年のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



1973年のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
江戸net江戸net
Copyright (C) 2023 財団法人まちみらい千代田 All rights reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの1973年 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの高松市の歴史 (改訂履歴)、猛暑 (改訂履歴)、西之島 (改訂履歴)、昭和 (改訂履歴)、日本におけるアメリカ軍機事故の一覧 (改訂履歴)、1961年-1975年の国鉄ダイヤ改正 (改訂履歴)、円相場 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2023 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2023 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2023 GRAS Group, Inc.RSS