第2次オイルショックとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > ウィキペディア小見出し辞書 > 第2次オイルショックの意味・解説 

第2次オイルショック(第2次石油危機)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/08/02 14:41 UTC 版)

オイルショック」の記事における「第2次オイルショック(第2次石油危機)」の解説

1979年1月イラン革命発生イランでの石油生産中断したため石油需給逼迫した。さらにOPEC1月4月7月段階的に原油価格引き上げたことで、世界経済影響を及ぼすこととなった1978年末にOPECが「翌1979年より原油価格4段階に分けて計 14.5 %値上げする」ことを決定していたが、4段階目の値上げ総会合意形成できず、実際に3段階までであった)。 1980-1981年に、OECD加盟国も非産油途上国もユーロ・シンジケートローンによる借入額を倍化させた。前者は411.6億ドルから973.7億ドルとなり、後者は281.6億ドルから409.3億ドルとなった世界借入高は799.2から1459.1)。 しかし、第1次オイルショックによる減量経営省エネルギー対策など浸透により経済に対する影響第1次石油危機ほど酷いものにはならなかった(深夜テレビ番組放送自粛や、第1次同様のガソリンスタンド日曜祝日休業などが行われた)。 小宮隆太郎は、第二次石油ショック影響軽微だったのは、日銀過去反省していち早く強い金融引き締めスタンス採用した事にあり、それに応じて労働組合企業賃上げなどのコストプッシュ要因抑えるべく、労使協調路線採用した事で事態乗り切ったためとしている。経済学者伊藤修は「日銀早急な金融引き締め労使賃上げ抑制省資源省エネルギー進行円高による輸入価格抑制などが原因で、景気落ち込み軽微済んだ」と指摘している。 値上げ第1次のときほど長引かずイラン石油販売再開し数年後には価格下落転じて危機免れた日本では第1次オイルショックによる不景気から立ち直る矢先出来事だったが、円安による輸出増加もあり一部構造不況業種除いて比較早期危機切り抜けた一方で米国インフレ亢進長期金利高騰にともなう金融市場混乱深刻さ増しており、石油危機端緒とした世界同時不況米国経済復調をまつ1983年ころまで長引いた

※この「第2次オイルショック(第2次石油危機)」の解説は、「オイルショック」の解説の一部です。
「第2次オイルショック(第2次石油危機)」を含む「オイルショック」の記事については、「オイルショック」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「第2次オイルショック」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「第2次オイルショック」の関連用語

第2次オイルショックのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



第2次オイルショックのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのオイルショック (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS