publicity
「publicity」の意味
「publicity」とは、広報活動や宣伝を指す言葉である。企業や団体が自らの製品やサービス、活動を広く知らせるために行う取り組みを意味する。広告、プレスリリース、イベントなど、さまざまな手法が用いられる。また、publicityは、その結果として得られる注目度や知名度も指すことがある。「publicity」の発音・読み方
「publicity」の発音は、/pʌˈblɪsɪti/であり、IPAのカタカナ読みでは「パブリシティ」となる。日本人が発音するカタカナ英語では、「パブリシティ」と読むことが一般的である。「publicity」の定義を英語で解説
Publicity is the act of disseminating information about a product, service, or event to the general public through various means such as advertising, press releases, and events. It can also refer to the attention and recognition gained as a result of these efforts.「publicity」の類語
「publicity」に類似する言葉として、「promotion」「advertising」「public relations」などが挙げられる。それぞれ異なるニュアンスを持つが、共通して広報活動や宣伝に関連する言葉である。「publicity」に関連する用語・表現
「publicity」に関連する用語や表現として、「media exposure」「press coverage」「brand awareness」などがある。これらは、広報活動や宣伝の成果として得られるメディア露出度や報道の取り上げ度、ブランド認知度を示す言葉である。「publicity」の例文
1. The company launched a new publicity campaign to promote its latest product.(会社は最新製品の宣伝のために新しい広報キャンペーンを開始した。) 2. The film gained a lot of publicity due to its controversial content.(その映画は物議を醸す内容のため、多くの注目を集めた。) 3. The charity event received positive publicity from the media.(そのチャリティイベントはメディアから好意的な宣伝を受けた。) 4. They hired a publicist to handle their publicity efforts.(彼らは広報活動を担当するために広報担当者を雇った。) 5. The scandal brought negative publicity to the company.(そのスキャンダルは会社に悪い評判をもたらした。) 6. The publicity materials included brochures, posters, and videos.(広報資料にはパンフレット、ポスター、ビデオが含まれていた。) 7. The artist's exhibition gained publicity through social media.(そのアーティストの展示会はSNSを通じて宣伝された。) 8. The company's publicity strategy focused on targeting a younger audience.(その会社の広報戦略は、若い層をターゲットに絞り込んでいた。) 9. The event organizers sought publicity through various channels.(イベント主催者はさまざまなチャンネルを通じて宣伝を求めた。) 10. The publicity stunt attracted a lot of attention but also generated controversy.(その宣伝手法は多くの注目を集めたが、物議も醸した。)パブリシティー【publicity】
パブリシティ
パブリシティ
パブリシティ
【英】 publicity
元来自然人は人格権としてのプライヴァシーの権利を有するが,自己の氏名や肖像などを公にしている俳優等の著名人に関しては,その著名人たる立場においてはその氏名・肖像等につき一般的なプライヴァシーの権利が後退し,むしろその氏名・肖像等が広く知られることを望むこととなる。しかし,そうした著名人の氏名・肖像等は広く知られることによって顧客吸引力を得,逆に経済的価値(これを「パブリシティ価値」という。)を有し,その価値をコントロールすることがひとつの財産的権利と考えられ,この権利が「パブリシティの権利」または「パブリシティ権」と称されるようになった。氏名・肖像等の経済的利用のコントロールを内容とすることから,わが国では「氏名・肖像利用権」と称されることもある。もともとアメリカで判例法上定立されてきた概念であり,わが国においても,東京地判昭51・6・29判時817号23頁「マーク・レスター」事件,東京地決昭53・10・2判タ372号97頁「王選手肖像メダル」事件,さらには東京高判平3・9・26判時1400号3頁「おニャン子クラブ」事件などの裁判例を通して認められてきた。
関連項目
(注:この情報は2007年11月現在のものです)
パブリシティ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/07/07 04:26 UTC 版)
パブリシティ(英: publicity)は、メディアに対する情報提供を介した、公衆への情報発信手法である[1]。PR活動の一種。
個人・組織がPRをおこなうには様々な方法がある。その1つがパブリシティである。パブリシティでは、プレスリリース等を介して企業とメディアのPRを構築し、メディアが自主的に情報を報じることでそれが公衆へと伝達される。第三者たるメディアの主体的な情報発信だと公衆からみなされるため、(報道がなされれば)有償広告と比べて公衆とのPRが確立しやすい。
フリーパブリシティは、広告とは異なりマスメディアに対して企業側(スポンサー)が代金を払わない活動であるといった文脈で、広告との対比で語られることが多いが、媒体を利用することが多いという共通点はあるものの、広告とはまったく異なる活動と考えるべきである。広告との本質的な相違は、代金の払う払わないという点よりも、媒体から発せられるメッセージが、企業や組織(広告の場合は広告主)が主体性をもって、その責任の上で発信されるもの(広告)か、媒体(報道機関)の主体性に基づき、その責任において発信されるものか、という点にある。
プレスリリース配布や記者会見を行い、新聞やテレビの中のニュースで報道されるものである。これはニュースパブリシティといわれる。必ずしもメディアに取り上げられるとは限らない。取捨選択はメディア側が行うのである。
その他、サービス・パブリシティ、経済パブリシティ、製品パブリシティ、ラジオ・テレビ・パブリシティがある。
ペイドパブリシティはメディア側に代金を払いPR活動を行う、記事広告やタイアップなどである。
脚注
- ^ "企業や団体が、新聞、雑誌、テレビ、ラジオなど各種の媒体(客観的な報道機関)に対して、その意図している方針、商品の特質などの情報を自主的に提供することにより、対象媒体の積極的な関心と理解のもとに、広く一般に報道してもらう方法、およびその技術。" 日本パブリック・リレーションズ協会.「パブリシティー(Publicity)」 2021-08-08閲覧.
関連項目
パブリシティ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/06/13 03:57 UTC 版)
第二次大戦後の日本で初の民間飛行船「キドカラー号」を使った宣伝が行われるなど、当時としては非常に画期的なプロモーション活動が行われた。発売当時は飛行船の胴体に商品名と日立のロゴを記し、飛行船からはザ・ピーナッツの歌うCMソング『日立キドカラーの歌』を流し、日本全国を縦断した。 後にテレビが真空管からトランジスタ化され、「ポンパ」君という鳥のキャラクターを使ったプロモーションも行われた。ポンパとは、真空管を使用しないため電源スイッチを“ポン”と入れたらすぐに“パッ”と映ると言う意味である。 1970年10月14日から1971年6月25日にかけて、ポンパおよびキドカラーなどの日立の家電製品の宣伝列車である日立ポンパ号という名称の宣伝列車が、全国約2万kmを巡回した。蒸気機関車が牽引する宣伝用のカラフルな塗装が施された客車内部はショールームになっており、製品のデモがおこなわれた。特に全国的なイベントとは無縁だった都市から離れた沿線の町村では大変な話題となった。 1970年代後半には、CMキャラクターとして王貞治(当時読売巨人軍選手)が起用された。当時は、1977年に王が本塁打の世界記録を達成した時期であり、「日立キドカラー 技」のCMには王が素振りを行ったり756本塁打を放った時の映像などが登場していた。また、音声多重キドカラーも登場しており、こちらもCMは王貞治とチャウチャウ犬を起用した。また、日立が筆頭スポンサーを務めていた歌謡番組『ザ・ベストテン』(TBS系)と「コンピューター キドカラー」のコラボレーションによるCMが同番組内で放送された。 「キドカラー」のネーミングは、1990年代以降は使われていない。 1970年代からは、日本コロムビア(現:デノン)にもOEM供給された。期間は1995年までのようである。これは、「トランパ」「ファインカラー」シリーズと名付けて販売されていた。ただし、一部の大型テレビのみDENONブランドで発売された。この他に同じ日立グループの日立電子にも業務向けに、カラーモニターがOEMされている。 なお、「キドカラー」及び「ポンパ」の商標権は、2013年現在も日立製作所が保有しているが、カラーテレビ市場からは平成30年に撤退している。
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