樺山資紀とは? わかりやすく解説

かばやま‐すけのり【樺山資紀】

読み方:かばやますけのり

[1837〜1922]軍人政治家海軍大将元帥鹿児島生まれ。薩英・戊辰(ぼしん)・西南戦争参戦。のち、海軍大臣となり、日清戦争の時は軍令部長台湾総督枢密顧問官内務文部大臣など歴任


樺山資紀 かばやま すけのり

樺山資紀の肖像 その1

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樺山資紀

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/22 13:29 UTC 版)

樺山 資紀(かばやま すけのり、天保8年11月12日1837年12月9日) - 大正11年(1922年2月8日[1])は、日本海軍軍人政治家[2]階級海軍大将陸軍少将栄典従一位大勲位功二級伯爵薩摩藩士・真木家の三男、政治的な問題により樺山家の養子になる。


注釈

  1. ^ 連合艦隊司令長官伊東祐亨が慎重な性格であることを案じて督戦に行ったとされる[要出典]
  2. ^ いわゆる「前退戦法」。
  3. ^ 第2次松方内閣の任期は、1896年(明治29年)9月18日–1898年(明治31年)1月12日)。
  4. ^ 『26世紀』の編集長であった高橋健三が内閣書記官長に就任しており、同誌の発売禁止が内閣と内務省の対立を引き起こすことが危惧されていた。

出典

  1. ^ 樺山資紀』 - コトバンク
  2. ^ 日本大百科全書(ニッポニカ)「樺山資紀」の解説」
  3. ^ 千田稔『華族総覧』講談社現代新書、2009年7月、587頁。ISBN 978-4-06-288001-5 
  4. ^ 『官報』第6719号、明治38年11月21日。
  5. ^ 『官報』第8227号、明治43年11月22日。
  6. ^ 白洲 2001, p. 214
  7. ^ レポート・郷中(ごじゅう)教育”. washimo-web.jp. 2022年6月21日閲覧。白洲による言及を紹介。
  8. ^ 尾崎行雄「咢堂自伝」第七章「進歩党全盛時代 樺山、松方を見限る」p180-181より。
  9. ^ 尾崎 1960, pp. 105–108
  10. ^ a b 指宿まるごと博物館文化財マップ 鰻池エリア,独立行政法人国立文化財機構 奈良文化財研究所,2023年1月26日閲覧
  11. ^ 服部 2010, p. 96
  12. ^ 行政院中央大樓之使用歷程”. 行政院珍貴史料展示. 2016年9月9日閲覧。
  13. ^ 白洲, pp. &#91, 要ページ番号&#93,
  14. ^ 薩摩出身の海軍大臣として活躍。樺山資紀(かばやま すけのり)  1837-1922”. jinbutsukan.net. 麹町界隈わがまち人物館. 千代田区麹町出張所地区連合町会・地域コミュニティ活性化事業実行委員会. 2022年6月21日閲覧。
  15. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad 樺山資紀」 アジア歴史資料センター Ref.A06051174400 
  16. ^ 『官報』第180号「叙任」1884年2月7日。
  17. ^ 『官報』第994号「叙任及辞令」1886年10月21日。
  18. ^ 『官報』第2086号「叙任及辞令」1890年6月14日。
  19. ^ 『官報』第5089号「叙任及辞令」1900年6月21日。
  20. ^ 『官報』第2855号「叙任及辞令」1922年2月9日。
  21. ^ 陸軍少将黒川通軌外六名勲二等ニ進叙」 アジア歴史資料センター Ref.A15110025500 
  22. ^ 『官報』第307号「授爵・叙任及辞令」1884年7月8日。
  23. ^ 『官報』第1928号「叙任及辞令」1889年11月30日。
  24. ^ 『官報』第2398号「叙任及辞令」1891年6月29日。
  25. ^ 『官報』第3631号「授爵・叙任及辞令」1895年8月6日。
  26. ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
  27. ^ 『官報』第1433号「叙任及辞令」1917年5月14日。
  28. ^ 『官報』第2857号「叙任及辞令」1922年2月13日。
  29. ^ 『官報』第1811号「叙任及辞令」1889年7月13日。
  30. ^ 『官報』第2378号「叙任及辞令」1891年6月5日。
  31. ^ 『官報』第2703号「叙任及辞令」1892年7月2日。
  32. ^ (大植 1971, p. 587)
  33. ^ 臺北市政府發言人室 (2007年12月17日). “東京都議員樺山卓司拜會郝市長,郝市長表示東京推動都市更新、水資源活化值得臺北市借鏡 (台語)” (中国語). 臺北市政府. 2018年10月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年7月20日閲覧。
  34. ^ 樺山資紀書簡 : 桂太郎宛”. www.wul.waseda.ac.jp. 早稲田大学図書館. 2022年6月21日閲覧。


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