従一位とは？ わかりやすく解説

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従一位

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/01/13 16:08 UTC 版)

従一位（じゅいちい）は、日本の位階及び神階の位の一つ。正一位の下に位し、正二位の上位にあたる。

概要

律令制下では、女王や、臣下の女性に与えられる最高位であった。太政大臣（正従一位相当官）や、本来は位階の序列に含まれない令外官である関白の多くが従一位に叙せられた。

また後に、本来は大臣の職に就くことができない公卿（羽林家・名家・半家）が従一位に昇叙した際には准大臣が宣下される慣習も定着した。

江戸時代には、将軍が引退し大御所となり、さらに太政大臣に任ぜられた場合には従一位に昇叙した。また、将軍の生母などが叙位された。三代将軍徳川家光の母である崇源院や五代将軍徳川綱吉の母である桂昌院はその例であり、桂昌院は従一位昇叙後「一位様」と敬称されたという。

明治11年（1878年）に作成された位階令案では従一位は太政大臣相当とされ[1]、明治16年（1883年）の貴族令案では右大臣・左大臣相当の位階とされたが、これは両方とも制定はされなかった[2]。明治20年（1887年）に制定された叙位条例では、従一位は公爵に准じた礼遇を受けることとされた[3]。また叙位の際には天皇より親授される。勲等では大勲位に相当する。

従一位より上の正一位の叙位・贈位（追贈）はほとんど例がなく、鎌倉時代以降の生前叙位は三条実美ただ一人であり、贈位についても大正6年（1917年）の織田信長が最後の例となっている。したがって事実上、従一位が栄典としての位階における最高位である。ただし従一位も大日本帝国憲法下においては生前叙位は稀で、それも明治維新期に功績を上げた大名や公家、明治天皇に極めて親しい存在（生母中山慶子や最側近であった徳大寺実則）がほとんどであった。1903年（明治36年）の近衛篤麿[4]以降生前叙位は無く、原則的に死没後に叙されるものであった。

日本国憲法施行後まもなくの頃は、かつて昭和天皇の側近であった宮中政治家の死没時に叙されることがあったが、その後は内閣総理大臣の中でも5年以上の長期政権を築き上げた者が死没時に叙位されるものとされており、贈位は1960年の鈴木貫太郎を最後に行われていない。叙位は1975年の佐藤栄作の後、長く行われていなかったが、2019年に中曽根康弘に[5]、2022年には安倍晋三に対して行われた。[6]

従一位に叙された人物

日付は叙位日（1872年12月2日までは旧暦）。没時追賜の場合は直前の位階を参考付記。叙位年がはっきりしている人物のみ記載。

古代・中世

近世

近代

氏名 主な役職 従一位に叙位された年月日 直前の位階
徳川慶勝 権大納言、議定、尾張藩主 1869年（明治2年）9月26日 正二位
島津斉彬 左近衛権中将、薩摩藩主 1869年（明治2年）11月22日[9] 従三位
徳川斉昭 権中納言、参議、水戸藩主 1869年（明治2年）12月20日 従三位
徳川光圀 権中納言、水戸藩主 1869年（明治2年）12月25日 従三位
毛利敬親 権大納言、参議、長州藩主 1871年（明治4年）4月15日 従二位
山内豊信 権中納言、議定、土佐藩主 1872年（明治5年）6月27日 正二位
中山愛親 権大納言 1884年（明治17年）4月7日 正二位
島津久光 大隅守、参議、内閣顧問、公爵 1887年（明治20年）9月21日 正二位
嵯峨実愛 権大納言、刑部卿、教部卿 1888年（明治21年）1月20日 正二位
徳川慶喜 征夷大将軍、内大臣 1888年（明治21年）6月20日 正二位
松平春嶽 権中納言、議定、民部卿、大蔵卿、福井藩主 1888年（明治21年）9月7日 正二位
六条有容 権中納言 1890年（明治23年）3月19日 従二位
中御門経之 大納言、議定、留守長官 1891年（明治24年）8月25日 正二位
岩倉恒具 権中納言 1891年（明治24年）12月17日 従二位
正親町三条公積 権大納言 1891年（明治24年）12月17日 従二位
烏丸光胤 権大納言 1891年（明治24年）12月17日 正二位
徳大寺公城 権大納言 1891年（明治24年）12月17日 従二位
伊達宗城 遠江守、権中納言、議定、民部卿、大蔵卿 1892年（明治25年）12月17日 正二位
毛利元徳 長門守、長州藩主、参議、公爵 1895年（明治28年）6月17日 正二位
島津忠義 大隅守、薩摩藩主、議定、公爵 1895年（明治28年）6月17日 正二位
浅野長勲 広島新田藩主、広島藩主、侯爵 1896年（明治29年）1月28日 正二位
徳大寺実則 内大臣、侍従長、宮内卿、公爵 1899年（明治32年）12月6日 正二位
中山慶子 典侍 1900年（明治33年）1月15日 正二位
鍋島直正 肥前守、大納言、議定、開拓長官 1900年（明治33年）3月6日 正二位
黒田清隆 内閣総理大臣（第2代）、枢密院議長（第6代）、開拓長官、陸軍中将、元老、伯爵 1900年（明治33年）8月25日 正二位
大久保利通 内務卿、大蔵卿 1901年（明治34年）5月22日[10] 正二位
木戸孝允 内務卿、文部卿 1901年（明治34年）5月22日[10] 正二位
大江磐代 女房 1902年（明治35年）6月2日 正四位
西郷従道 内務大臣、海軍大臣、元帥海軍大将、陸軍中将、元老、侯爵 1902年（明治35年）7月18日 正二位
菊池武時 武将 1902年（明治35年）11月12日[11] 従三位
近衛篤麿 貴族院議長（第3代）、枢密顧問官、学習院長、公爵 1903年（明治36年）12月28日[12] 従二位
北条時宗 執権、左馬権頭、相模守 1904年（明治37年）5月17日 正五位下
徳川茂承 権中納言、紀州藩主、侯爵 1906年（明治39年）8月20日 従二位
池田慶徳 権中納言、左近衛中将、鳥取藩主 1907年（明治40年）5月10日 正二位
伊藤博文 内閣総理大臣（初・第5・7・10代）、枢密院議長（初・第3・8・10代）、貴族院議長（初代）、韓国統監、元老、公爵 1909年（明治42年）10月26日 正二位
佐佐木高行 元老院副議長、工部卿、侯爵 1910年（明治43年）3月2日 正三位
徳川昭武 民部大輔、水戸藩主 1910年（明治43年）7月3日 正二位
東久世通禧 枢密院副議長（第3代）、貴族院副議長（初代）、開拓長官、伯爵 1912年（明治45年）1月4日 正二位
桂太郎 内閣総理大臣（第11・13・15代）、内大臣、侍従長、陸軍大臣、大蔵大臣、台湾総督、陸軍大将、公爵 1913年（大正2年）10月10日 正二位
伊東祐亨 元帥海軍大将、軍令部長、連合艦隊司令長官、伯爵 1914年（大正3年）1月16日 正二位
香川敬三 皇后宮大夫、枢密顧問官、伯爵 1915年（大正4年）3月18日 正二位
島津忠済 貴族院議員、公爵 1915年（大正4年）8月19日 正二位
井上馨 外務大臣、内務大臣、大蔵大臣、元老、侯爵 1915年（大正4年）9月1日 正二位
三条西実隆 内大臣、右近衛権少将 1915年（大正4年）11月10日 正二位
山科言継 権大納言 1915年（大正4年）11月10日 正二位
津軽承昭 左近衛権少将、弘前藩主、伯爵 1916年（大正5年）7月19日 正二位
大山巌 内大臣、陸軍大臣、元帥陸軍大将、元老、公爵 1916年（大正5年）12月10日 正二位
蜂須賀茂韶 貴族院議長（第2代）、文部大臣、東京府知事、枢密顧問官、侯爵 1918年（大正7年）2月10日 正二位
鷹司熙通 侍従長、貴族院議員、公爵 1918年（大正7年）5月17日 正二位
板垣退助 参議、内務大臣、伯爵 1919年（大正8年）7月16日[13] 正二位
鍋島直大 式部長官、貴族院議員、侯爵 1921年（大正10年）6月18日 正二位
大隈重信 内閣総理大臣（第8・17代）、外務大臣、内務大臣、大蔵卿、侯爵 1922年（大正11年）1月10日 正二位
山縣有朋 内閣総理大臣（第3・9代）、枢密院議長（第5・9・11代）、内務大臣、陸軍卿、元帥陸軍大将、元老、公爵 1922年（大正11年）2月1日 正二位
黒木為楨 軍事参議官、陸軍大将、伯爵 1923年（大正12年）2月4日 正二位
長谷川好道 朝鮮総督、参謀総長、元帥陸軍大将、伯爵 1924年（大正13年）1月28日 正二位
松方正義 内閣総理大臣（第4・6代）、内大臣、大蔵大臣、元老、公爵 1924年（大正13年）7月2日 正二位
濱尾新 枢密院議長（第13代）、子爵 1925年（大正14年）9月25日 正二位
川村景明 元帥陸軍大将、子爵 1926年（大正15年）4月28日 正二位
大谷光尊 西本願寺21世門主、伯爵 1927年（昭和2年）4月30日 正五位
葉室光親（藤原光親） 権中納言 1928年（昭和3年）11月10日 正二位
葉室宗行（藤原宗行） 権中納言 1928年（昭和3年）11月10日[14] 正三位
源有雅 権中納言 1928年（昭和3年）11月10日 正三位
井上良馨 元帥海軍大将、子爵 1929年（昭和4年）3月22日 正二位
奥保鞏 元帥陸軍大将、参謀総長、伯爵 1930年（昭和5年）7月19日 正二位
上原勇作 元帥陸軍大将、教育総監、子爵 1933年（昭和8年）6月8日 正二位
山本権兵衛 内閣総理大臣（第16・22代）、海軍大将、海軍大臣、伯爵 1933年（昭和8年）12月9日 正二位
伊東巳代治 農商務大臣、内閣書記官長、枢密顧問官、伯爵 1934年（昭和9年）2月19日 正二位
東郷平八郎 元帥海軍大将、軍令部長、連合艦隊司令長官、侯爵 1934年（昭和9年）5月30日 正二位
名和長年 伯耆守、東市正 1935年（昭和10年）5月8日 従三位
斎藤実 内閣総理大臣（第30代）、内大臣、海軍大臣、朝鮮総督、海軍大将、子爵 1936年（昭和11年）2月26日 正二位
内田康哉 外務大臣、南満洲鉄道総裁、伯爵 1936年（昭和11年）3月12日 正二位
田中光顕 宮内大臣、内閣書記官長、伯爵 1939年（昭和14年）3月28日 正二位
徳川家達 貴族院議長（第4-8代）、公爵 1940年（昭和15年）6月5日 正二位
西園寺公望 内閣総理大臣（第12・14代）、枢密院議長（第7代）、貴族院副議長（第3代）、文部大臣、元老、公爵 1940年（昭和15年）11月24日 正二位
清浦奎吾 内閣総理大臣（第23代）、枢密院議長（第12代）、司法大臣、伯爵 1942年（昭和17年）11月7日 正三位
大谷光勝 東本願寺第21代法主 1943年（昭和18年）4月9日 正五位
柳原愛子 皇后宮御用掛・御内儀監督 1943年（昭和18年）10月16日 正二位

日本国憲法施行後

死没日追叙が慣例となっているが、鈴木貫太郎は死没後12年経った終戦記念日に叙されている。

氏名 主な役職 従一位に叙位された年月日 備考
牧野伸顕 外務大臣、農商務大臣、文部大臣、内大臣 1949年（昭和24年）1月25日 正二位、伯爵、勲一等旭日桐花大綬章
松平恆雄 参議院議長（初代）、宮内大臣、枢密顧問官、駐米大使、駐英大使 1949年（昭和24年）11月14日 正二位、勲一等旭日大綬章
幣原喜重郎 内閣総理大臣（第44代）、衆議院議長（第40代）、復員庁総裁、外務大臣 1951年（昭和26年）3月10日 従二位、男爵、勲一等旭日桐花大綬章
鈴木貫太郎 内閣総理大臣（第42代）、枢密院議長、侍従長、海軍大将、海軍軍令部長 1960年（昭和35年）8月15日 正二位、男爵、勲一等旭日桐花大綬章、功三級金鵄勲章
吉田茂 内閣総理大臣（第45・48-51代）、外務大臣、農林大臣 1967年（昭和42年）10月20日 従三位、大勲位菊花章頸飾、大勲位菊花大綬章
佐藤榮作 内閣総理大臣（第61-63代）、大蔵大臣、通商産業大臣、ノーベル平和賞受賞者 1975年（昭和50年）6月3日 従四位、大勲位菊花章頸飾、大勲位菊花大綬章
中曽根康弘[15] 内閣総理大臣（第71-73代）、運輸大臣、通商産業大臣 2019年（令和元年）11月29日 従六位、大勲位菊花章頸飾、大勲位菊花大綬章
安倍晋三[16] 内閣総理大臣（第90・96-98代）、内閣官房長官 2022年（令和4年）7月8日 大勲位菊花章頸飾、大勲位菊花大綬章

脚注

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出典

  1. ^ 藤井讓治 1990, p. 134.
  2. ^ 藤井讓治 1990, p. 138.
  3. ^ 藤井讓治 1990, p. 139-140.
  4. ^ 公爵・貴族院議長。叙位の4日後に死亡している。
  5. ^ “中曽根氏に従一位、大勲位菊花章頸飾を授与”. 産経ニュース. 産業経済新聞社. 27 December 2019. p. 1. 2019年12月27日閲覧.
  6. ^ 「安倍氏叙された「従一位」とは？ １４００年続く日本の位階制度【政界Ｗｅｂ】」『時事ドットコムニュース』2022年9月9日。
  7. ^ “宝台院の由来”. 宝台院. 2023年7月1日閲覧。
  8. ^ 芳賀ほか 1993, p. 431.
  9. ^ 「贈権中納言従三位源斉彬ヲ追褒シ更ニ従一位ヲ贈ル」 アジア歴史資料センター Ref.A15070279100 
  10. ^ a b 「贈正二位勲一等木戸孝允贈右大臣正二位勲一等大久保利通従一位追陞ノ件」 アジア歴史資料センター Ref.A10110076000 
  11. ^ 「故菊池武時外二名位階追陞ノ件」 アジア歴史資料センター Ref.A10110115100 
  12. ^ 「近衛篤麿」 アジア歴史資料センター Ref.A06051169000 
  13. ^ “『板垣精神 : 明治維新百五十年・板垣退助先生薨去百回忌記念』”. 一般社団法人 板垣退助先生顕彰会 (2019年2月11日). 2019年8月30日閲覧。
  14. ^ 『官報』號外「授爵,叙任及辞令」1928年11月10日. (1928/11). https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2957025/5 
  15. ^ 『官報』第168号7頁 令和2年1月14日号
  16. ^ 『官報』第776号8頁 令和4年7月14日号 (2022年7月14日). “叙位・叙勲”. 官報. 2022年7月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年7月14日閲覧。

参考文献

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