加藤友三郎とは? わかりやすく解説

かとう‐ともさぶろう〔‐ともサブラウ〕【加藤友三郎】

読み方:かとうともさぶろう

[1861〜1923]軍人政治家元帥・海軍大将広島生まれ日露戦争時連合艦隊参謀長ワシントン会議首席全権委員として出席。のち首相となり、シベリア撤兵陸海軍軍備縮小山東還付などを行ったが、在任死亡

加藤友三郎の画像

加藤友三郎

加藤友三郎
総理在職期間
     大11. 6.12~大12. 8.24440
総理就任時年齢:61歳

加藤友三郎 かとう ともさぶろう

加藤友三郎の肖像 その1
加藤友三郎の肖像 その2
文久元年2月22日大正12年8月24日 (1861~1923)

広島生まれ。海軍軍人、政治家。父は広島藩士。明治6年(1873)海軍兵学寮入学16年(1883)海軍少尉任官日清戦争では巡洋艦吉野」の砲術長をつとめ、日露戦争では連合艦隊参謀長として東郷平八郎補佐第2次大隈内閣寺内内閣原内閣高橋内閣海相をつとめる。大正10年(1921)ワシントン会議首席全権委員として出席11年(1922)高橋内閣退陣の後を受けて、首相兼海相に就任シベリア撤兵海軍軍縮条約履行した

キーワード 海軍軍人, 政治家, 首相

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加藤友三郎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/06 07:27 UTC 版)

加藤 友三郎(かとう ともさぶろう、1861年4月1日文久元年2月22日〉- 1923年大正12年〉8月24日)は、日本海軍軍人政治家位階正二位勲等大勲位功級功二級爵位子爵。最終階級は没後元帥海軍大将


注釈

  1. ^ 首席随員として赴いた加藤寛治は軍縮条約反対派であったため、主席全権加藤友三郎とは激しく対立し、条約成立時には憤激のあまり鼻血を出してしまったというエピソードがある。
  2. ^ 養子となった加藤(船越)隆義は、軍縮条約については反対派であり、養子縁組に関してはそのことを危ぶむ声も多かったといわれる。

出典

  1. ^ レファレンス事例:小林躋造氏が加藤友三郎氏の甥であるという記述を見かけ…”. 国立国会図書館 (2014年9月4日). 2023年3月20日閲覧。
  2. ^ 修道校同窓會「山田養吉先生門弟名簿」明治44年
  3. ^ a b c “78年前の除幕式 映像現存”. 中国新聞. (2013年11月28日). http://www.chugoku-np.co.jp/News/Tn201311280001.html 2013年11月28日閲覧。 
  4. ^ 『官報』第2982号「叙任及辞令」1893年6月9日。
  5. ^ 『官報』第4907号「叙任及辞令」1899年11月8日。
  6. ^ 『官報』第5091号「叙任及辞令」1900年6月23日。
  7. ^ 『官報』第5100号「叙任及辞令」1900年7月4日。
  8. ^ 『官報』第5157号「叙任及辞令」1900年9月8日。
  9. ^ 『官報』第5280号「叙任及辞令」1901年2月12日。
  10. ^ 『官報』第5289号「叙任及辞令」1901年2月22日。
  11. ^ 『官報』第6109号「叙任及辞令」1903年11月11日。
  12. ^ 『官報』第7175号「叙任及辞令」1907年6月1日。
  13. ^ 『官報』第7381号「叙任及辞令」1908年2月6日。
  14. ^ 『官報』第7933号「叙任及辞令」1909年12月2日。
  15. ^ 『官報』第183号「叙任」1884年2月12日。
  16. ^ 『官報』第2541号「叙任及辞令」1891年12月17日
  17. ^ 『官報』第3535号「叙任及辞令」1895年4月16日。
  18. ^ 『官報』第4402号「叙任及辞令」1898年3月9日。
  19. ^ 『官報』第4904号「叙任及辞令」1899年11月4日。
  20. ^ 『官報』第6384号「叙任及辞令」1904年10月8日。
  21. ^ 『官報』第7425号「叙任及辞令」1908年3月31日。
  22. ^ 『官報』第8055号「叙任及辞令」1910年5月2日。
  23. ^ 『官報』第233号「叙任及辞令」1913年5月12日。
  24. ^ 『官報』第1140号「叙任及辞令」1916年5月22日。
  25. ^ 『官報』第2640号「叙任及辞令」1921年5月21日。
  26. ^ a b 『官報』号外「授爵、叙任及辞令」1923年8月25日。
  27. ^ 『官報』第3430号「叙任及辞令」1894年12月3日。
  28. ^ 『官報』第3676号「叙任及辞令」1895年9月28日。
  29. ^ 『官報』第3838号・付録「辞令」1896年4月18日。
  30. ^ 『官報』第4754号「叙任及辞令」1899年5月10日。
  31. ^ 『官報』第6727号「叙任及辞令」1905年12月1日。
  32. ^ 『官報』号外「叙任及辞令」1906年12月30日。
  33. ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
  34. ^ 『官報』第1187号「叙任及辞令」1916年7月15日。
  35. ^ 『官報』第2431号「叙任及辞令」1920年9月8日。
  36. ^ 『官報』第2903号「叙任及辞令」1922年4月10日。
  37. ^ 『官報』第2858号・付録「辞令」1922年2月14日。
  38. ^ 『官報』第8017号「叙任及辞令」1910年3月17日。
  39. ^ 『官報』第8064号「叙任及辞令」1910年5月12日。
  40. ^ 『官報』第1037号「叙任及辞令」1916年1月19日。
  41. ^ 『官報』第1905号「叙任及辞令」1918年12月9日。


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