いしばし‐たんざん【石橋湛山】
石橋湛山
石橋 湛山 (いしばし たんざん)
| 1884〜1973 (明治17年〜昭和48年) |
| 【経済評論家・政治家】 満州放棄、軍国主義反対を唱えた気骨のジャーナリスト。戦後は政治家として活躍。 |
| 大正・昭和期の経済評論家・政治家。東京都生れ。早大卒。1911年（明治44）東洋経済新報社に入社、主幹・社長を歴任。戦前に満州放棄を主張するなど、大正デモクラシー期から昭和戦前期に硬骨の言論人として活躍した。第二次大戦後は、第一次吉田内閣の蔵相として積極財政を推進。47年（昭和22）新憲法下初の総選挙に当選するが、1ヶ月で公職追放となる。その後、鳩山内閣で通産相を務め、鳩山退陣後の56年自由民主党総裁選に勝利。その直後、病に倒れ僅か２ヶ月で辞職。59年訪中し、石橋・周恩来声明は、日中国交回復の基礎となった。 |
年(和暦) | ||
| ●1889年 (明治22年) | ■大日本帝国憲法発布 | 5才 |
| ●1894年 (明治27年) | ■日清戦争 | 10才 |
| ●1903年 (明治36年) | ■江戸開府300年 | 19才 |
| ●1904年 (明治37年) | ■日露戦争 | 20才 |
| ●1907年 (明治40年) | ■足尾銅山で暴動 | 23才 |
| ●1910年 (明治43年) | ■韓国併合 | 26才 |
| ●1918年 (大正7年) | ■米騒動 | 34才 |
| ●1923年 (大正12年) | ■関東大震災 | 39才 |
| ●1928年 (昭和3年) | ■初の普通選挙実施 | 44才 |
| ●1932年 (昭和7年) | ■五・一五事件 | 48才 |
| ●1936年 (昭和11年) | ■二・二六事件 | 52才 |
| ●1941年 (昭和16年) | ■対英米宣戦布告 | 57才 |
| ●1945年 (昭和20年) | ■ポツダム宣言受諾 | 61才 |
| ●1946年 (昭和21年) | ■日本国憲法公布 | 62才 |
| ●1951年 (昭和26年) | ■サンフランシスコ講和条約 | 67才 |
| ●1953年 (昭和28年) | ■テレビ放送開始 | 69才 |
| ●1956年 (昭和31年) | ■国際連合加盟 | 72才 |
| ●1960年 (昭和35年) | ■東京タワー完成 | 76才 |
| ●1960年 (昭和35年) | ■日米新安保条約調印 | 76才 |
| ●1964年 (昭和39年) | ■東京オリンピック | 80才 |
| ●1968年 (昭和43年) | ■ＧＮＰ世界第２位に | 84才 |
| ●1970年 (昭和45年) | ■大阪で万国博覧会 | 86才 |
| ●1971年 (昭和46年) | ■環境庁設置 | 87才 |
| ●1973年 (昭和48年) | ■第１次オイルショック | 89才 |
| ・寺田 寅彦 | 1878年〜1935年 (明治11年〜昭和10年) | +6 |
| ・大河内 正敏 | 1878年〜1952年 (明治11年〜昭和27年) | +6 |
| ・吉田 茂 | 1878年〜1967年 (明治11年〜昭和42年) | +6 |
| ・有島 武郎 | 1878年〜1923年 (明治11年〜大正12年) | +6 |
| ・鏑木 清方 | 1878年〜1972年 (明治11年〜昭和47年) | +6 |
| ・永井 荷風 | 1879年〜1959年 (明治12年〜昭和34年) | +5 |
| ・大正天皇 | 1879年〜1926年 (明治12年〜昭和元年) | +5 |
| ・市川 左団次二世 | 1880年〜1940年 (明治13年〜昭和15年) | +4 |
| ・石井 柏亭 | 1882年〜1958年 (明治15年〜昭和33年) | +2 |
| ・福原 信三 | 1883年〜1948年 (明治16年〜昭和23年) | +1 |
| ・高村 光太郎 | 1883年〜1956年 (明治16年〜昭和31年) | +1 |
| ・鳩山 一郎 | 1883年〜1959年 (明治16年〜昭和34年) | +1 |
| ・東条 英機 | 1884年〜1948年 (明治17年〜昭和23年) | 0 |
| ・安田 靫彦 | 1884年〜1978年 (明治17年〜昭和53年) | 0 |
| ・三浦 環 | 1884年〜1946年 (明治17年〜昭和21年) | 0 |
| ・武者小路 実篤 | 1885年〜1976年 (明治18年〜昭和51年) | -1 |
| ・平塚 らいてう | 1886年〜1971年 (明治19年〜昭和46年) | -2 |
| ・山田 耕筰 | 1886年〜1965年 (明治19年〜昭和40年) | -2 |
| ・谷崎 潤一郎 | 1886年〜1965年 (明治19年〜昭和40年) | -2 |
| ・松旭斎 天勝 | 1886年〜1944年 (明治19年〜昭和19年) | -2 |
| ・柳 宗悦 | 1889年〜1961年 (明治22年〜昭和36年) | -5 |
| ・古今亭 志ん生 | 1890年〜1973年 (明治23年〜昭和48年) | -6 |
| ・山川 菊栄 | 1890年〜1980年 (明治23年〜昭和55年) | -6 |
石橋湛山
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/30 15:25 UTC 版)
石橋 湛山（いしばし たんざん、1884年〈明治17年〉9月25日 - 1973年〈昭和48年〉4月25日）は、日本のジャーナリスト、政治家、教育者（立正大学学長）。階級は陸軍少尉（陸軍在籍時）。位階は従二位。勲等は勲一等。
注釈
- ^ 1956年4月自由民主党総裁選挙は事実上の信任投票であった。
- ^ 湛山の『私の履歴書』によれば「幼名は省三（せいぞう）と呼ばれ、愛称はセイチャンであった。“吾れ日に三たび吾が身を省みる”という論語の有名な言から出ている文字である｣と述べている。
- ^ 湛山の『私の履歴書』によれば、「父が若くして弟子入りした山梨県の昌福寺という日蓮宗の寺院には古くから湛の字を名につけるならわしがあった。父は湛誓と称し、私もこの理由で中学を卒業するころ湛山と改名したのである｣という。
- ^ 湛山は『湛山回想』の中で、｢明治三十五年三月、中学を卒業すると、東京に出た。六月か、七月かにある第一高等学校の入学試験を受けるためであった。…神田錦町の正則英語学校に通った。…ここで私は、入学試験の準備をすることにした。しかし私は、この学校に来てみて驚いた。…大きな教室に、生徒はげたばきのままで雑然と入り込み、出席簿をつけるでもない。人気のある先生の時間には、あふれて、立っている生徒もある。かと思えば、ある先生の時間には、数えるほどしか出席者がない。しかも講義の途中でさっさと持ち物をかたづけて帰って行く生徒もある。いなか者の私は、これでも学校かとあきれたのである。…入学試験準備のための、そのころの学校は回想してみても愉快なものではなかった｣と書いている。
- ^ 日本国憲法第63条では首相は議院から要求されれば国会に出席しなければならない規定が存在する。
- ^ 病気療養していた首相に議会決議してまで国会出席を要請することはしなかった。
- ^ 首相として迎えた第26回通常国会の施政方針演説は岸が代読している。
出典
- ^ 上田正昭ほか監修 著、三省堂編修所 編『コンサイス日本人名事典 第5版』三省堂、2009年、104頁。
- ^ 姜（2014）、p.1
- ^ 増田（1995）、pp.3 - 4、
- ^ 増田（1995）、pp.3 - 4、姜（2014）、p.1
- ^ 増田（1995）、p.4
- ^ 増田弘『石橋湛山 リベラリストの真髄』3-4頁
- ^ a b c 姜（2014）、p.2
- ^ a b 浅川（2008）、p.30
- ^ 浅川（2008）、p.194
- ^ 浅川（2008）、pp.30 - 31
- ^ 浅川（2008）、p.15
- ^ 浅川（2008）、p.17
- ^ 浅川（2008）、p.18
- ^ 浅川（2008）、p.19
- ^ 増田弘『石橋湛山 リベラリストの真髄』9頁
- ^ a b c d 姜（2014）、p.31
- ^ a b 「陸軍後備役将校同相当官服役停年名簿. 大正15年4月1日調」
- ^ a b 姜（2014）、p.32
- ^ a b 姜（2014）、p.29
- ^ 浅川（2008）、p.79
- ^ 理事長挨拶 社団法人 経済倶楽部
- ^ 浅川（2008）、pp.79 - 80
- ^ 牧野・小堀（2014）。戦時経済特別調査室の資料は 名古屋大学大学院経済学研究科附属国際経済政策研究センター情報資料室のウェブサイト にて閲覧可能である。
- ^ a b c d e f g h i 松尾編『石橋湛山評論集』（1984）pp.310-313
- ^ 『石橋湛山評論選集』東洋経済新報社、1990年、391-392頁
- ^ 麻木久仁子・田村秀男・田中秀臣 『日本建替論 〔100兆円の余剰資金を動員せよ！〕』 藤原書店、2012年、78頁。
- ^ 麻木久仁子・田村秀男・田中秀臣 『日本建替論 〔100兆円の余剰資金を動員せよ！〕』 藤原書店、2012年、79頁。
- ^ “5-5 総選挙 史料にみる日本の近代”. 国立国会図書館. 2020年8月14日閲覧。
- ^ 「過度経済力集中排除法等を廃止する法律（昭和30年7月25日法律第87号）」審議経過 - 国立国会図書館、日本法令索引。審議では同法廃止に懸念を持つ日本社会党田中武夫などからの質疑を受けている。
- ^ 昭和32年 - 日本医師会 (PDF)
- ^ “国民皆保険・皆年金（１２）国民皆保険の達成”. 読売新聞. (2013年8月9日) 2016年10月25日閲覧。
- ^ 香西泰『高度成長の時代』(日本評論社、1981年)114頁
- ^ 『総理大臣全62人の評価と功績』サプライズbook 93ページ。2020年9月8日。
- ^ 鈴村（2023）、p.207
- ^ 服部敏良『事典有名人の死亡診断 近代編』付録「近代有名人の死因一覧」（吉川弘文館、2010年）3頁
- ^ 船橋洋一『21世紀 地政学入門』文藝春秋、2016年、249頁。ISBN 978-4-16-661064-8。
- ^ a b 田中秀臣 『経済政策を歴史に学ぶ』 ソフトバンククリエイティブ〈ソフトバンク新書〉、2006年、212-213頁。
- ^ 「石橋湛山大いに語る」『東洋経済新報』第2759号（昭和32年1月5日）、1957年、26-29頁
- ^ 東洋経済昭和21年3月16日号「社論」など
- ^ 「石橋湛山年譜」『石橋湛山全集』第15巻、東洋経済新報社、2011年、287、297頁
- ^ 「復活第1回生存者叙勲201人発表」『読売新聞』1964年4月28日夕刊1面
- ^ 「故石橋氏に桐花大綬章」『読売新聞』1974年4月26日夕刊2面
- ^ 『石橋湛山 リベラリストの真髄』4-5頁
- ^ 『私の履歴書 反骨の言論人』日本経済新聞出版社、2007年、111頁
- ^ a b 「石橋湛山年譜」『石橋湛山全集』第15巻、東洋経済新報社、2011年、214頁
- ^ a b 「石橋湛山年譜」『石橋湛山全集』第15巻、東洋経済新報社、2011年、215頁
- ^ 「石橋湛山年譜」『石橋湛山全集』第15巻、東洋経済新報社、2011年、217頁
- ^ a b c d e f 人事興信録第15版イ52
- ^ a b 竹内正浩:「家系図」と「お屋敷」で読み解く歴代総理大臣 昭和・平成篇
- ^ 佐藤朝泰著『豪閥 地方豪族のネットワーク』339頁
- ^ https://www.waseda.jp/top/news/67570
- ^ https://www.ifsa.jp/index.php?Gishibashitanzan
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