昭和47年 (みずのえね 壬子)
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年(年号) | |
| ●1953年 (昭和28年) | ■テレビ放送開始 |
| ●1956年 (昭和31年) | ■国際連合加盟 |
| ●1960年 (昭和35年) | ■東京タワー完成 |
| ●1960年 (昭和35年) | ■日米新安保条約調印 |
| ●1964年 (昭和39年) | ■東京オリンピック |
| ●1968年 (昭和43年) | ■ＧＮＰ世界第２位に |
| ●1970年 (昭和45年) | ■大阪で万国博覧会 |
| ●1971年 (昭和46年) | ■環境庁設置 |
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| ●1973年 (昭和48年) | ■第１次オイルショック |
| ●1976年 (昭和51年) | ■ロッキード事件 |
| ●1978年 (昭和53年) | ■日中平和友好条約 |
| ●1978年 (昭和53年) | ■成田空港開港 |
| ●1979年 (昭和54年) | ■第２次オイルショック |
| ●1982年 (昭和57年) | ■東北・上越新幹線開通 |
| ●1983年 (昭和58年) | ■大韓航空機撃墜事件 |
| ●1985年 (昭和60年) | ■日航ジャンボ機墜落事件 |
| ●1986年 (昭和61年) | ■国鉄分割・民営化 |
| ●1989年 (平成元年) | ■ＯＤＡ世界第１位となる |
| ●1989年 (平成元年) | ■消費税導入 |
| ●1991年 (平成3年) | ■バブル崩壊 |
| ●1992年 (平成4年) | ■国際平和協力法成立 |
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| ・ 鏑木 清方 | 1878年〜1972年(明治11年〜昭和47年) | 94才 |
| ・ 石橋 湛山 | 1884年〜1973年(明治17年〜昭和48年) | 88才 |
| ・ 安田 靫彦 | 1884年〜1978年(明治17年〜昭和53年) | 88才 |
| ・ 武者小路 実篤 | 1885年〜1976年(明治18年〜昭和51年) | 87才 |
| ・ 古今亭 志ん生 | 1890年〜1973年(明治23年〜昭和48年) | 82才 |
| ・ 山川 菊栄 | 1890年〜1980年(明治23年〜昭和55年) | 82才 |
| ・ 早川 徳次 | 1893年〜1980年(明治26年〜昭和55年) | 79才 |
| ・ 加藤 シヅエ | 1897年〜2001年(明治30年〜平成13年) | 75才 |
| ・ 近衛 秀麿 | 1898年〜1973年(明治31年〜昭和48年) | 74才 |
| ・ 吉野 源三郎 | 1899年〜1981年(明治32年〜昭和56年) | 73才 |
| ・ 田河 水泡 | 1899年〜1989年(明治32年〜平成元年) | 73才 |
| ・ 小林 秀雄 | 1902年〜1983年(明治35年〜昭和58年) | 70才 |
| ・ 近藤 真柄 | 1903年〜1983年(明治36年〜昭和58年) | 69才 |
| ・ 美濃部 亮吉 | 1904年〜1984年(明治37年〜昭和59年) | 68才 |
| ・ 朝永 振一郎 | 1906年〜1979年(明治39年〜昭和54年) | 66才 |
| ・ 湯川 秀樹 | 1907年〜1981年(明治40年〜昭和56年) | 65才 |
| ・ 大岡 昇平 | 1909年〜1988年(明治42年〜昭和63年) | 63才 |
| ・ 黒澤 明 | 1910年〜1998年(明治43年〜平成10年) | 62才 |
1972年
(昭和47年 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/04/18 08:18 UTC 版)
1972年（1972 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、土曜日から始まる閏年。昭和47年。
- ^ Johnny Rivers songs All muisic 2023年4月5日閲覧
- ^ “朴璐美(ぱくろみ)の解説”. goo人名事典. 2020年11月1日閲覧。
- ^ トーマス・M・ディッシュ『人類皆殺し』早川書房、1976年、22-26,29,30頁。ISBN 978-4-15-010201-2。。
- ^ Tx/005-2 - 『アルドノア・ゼロ』公式サイト（「ABOUT」内）。2015年1月18日、2018年2月20日閲覧。
- ^ グレゴリイ・ベンフォード、ゴードン・エクランド『もし星が神ならば』早川書房、1988年、9-12,20,34頁。ISBN 978-4-15-010802-1。
[続きの解説]
昭和47年（1972年）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/08/07 15:50 UTC 版)
「オメガ計画」の記事における「昭和47年（1972年）」の解説
原子力長期計画（昭和47年）において、分離変換技術の必要性が指摘される。その翌年頃から日本原子力研究所内部にて分離変換技術の研究が始められる。
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