核兵器とは?

Weblio 辞書 > ビジネス > 軍縮不拡散外交用語 > 核兵器の意味・解説 

核兵器(Nuclear Weapon)


【核兵器】(かくへいき)

Nuclear Weapon.

特殊相対性理論の「E=mc^2エネルギー光速二乗×質量等しい)」の法則原理とする兵器
核分裂核融合など、物質質量欠損する反応引き起こす事で膨大なエネルギー発生させ、大破壊引き起こす
この破壊現象強烈な光、電磁波熱線衝撃波によってもたらされる

最小でも数百キロトン上の破壊力発揮し、危害半径が数Km以上に及ぶ大量破壊兵器である。
戦略核兵器至って地球全体自然環境長期的破壊し、核の冬呼ばれる生物大絶滅を引き起こし得る。
また、原料としてウランプルトニウムなどの放射性物質使用されるため、放射能による甚大な環境汚染発生する。

関連水素爆弾 原子爆弾 中性子爆弾 戦略核兵器 戦術核兵器

軍事力としての意義

核兵器は現時点人類が生み出し得る最大破壊力を持つ、人類最強軍事力である。
その威力一撃大都市一つ、あるいは数個師団まとめて全滅せしめる
地球上でこれほど規模大破壊乱発された時、これに耐えうる国家組織存在しない

核兵器保有国が核兵器の使用決断した時、それを完全に阻止する事は現実的に不可能であり、そうした国を相手取って国家総力戦は、どれほど国力差があっても愚行である。
戦争当時国のすべてが核兵器保有国となれば、もはや各国共に焦土になる以外の結末あり得ない
従って、1950年代ソ連軍が核兵器を保有したことにより「相互確証破壊」と呼ばれる状況成立し、列強同士での戦争事実上不可能になった。
――皮肉な事であるが、核兵器はその破壊力をもって世界平和への抑止力として機能している。

外交政策への影響

上記のような強大な破壊力から、核兵器保有国になる事で得られる軍事的・外交的な有利は計り知れない
核兵器保有国は非保有国に対して砲艦外交を行う事が可能になり、実際当該の国々は常にそのような外交方針をとってきた。

そうして、先進国同士直接対決想定されなくなった結果、その軍事力は旧植民地発展途上国への恫喝振り向けられた。
経済的発展のために軍事侵略を行うのは著しく困難になり、世界の富は一部先進国へと集中ていった

軍事史上の副次的意義

核兵器の登場は、それまで軍事思想支配していた「国家総力戦思想退潮する契機となった。

核兵器の破壊力は、たった一日のうちに敵の戦略領土根底から破壊する。
よって、敵方が核兵器を使用した時点で、通常戦力を用いる全ての戦術は意味を持たなくなる。

この前提において(そしてそれでもなお戦うとして)、勝利を得る方法二通りしかない
一つは「核兵器を保有ていない軍事弱者対す非対称戦争」であり、もう一つは「核兵器を使用するほど重大な価値を持たない小規模紛争」である。

いずれにしても、核兵器の使用想定される状況下では「戦闘状態が何年続き兵員漸次消耗していく」国家総力戦起こり得なくなった。
結果人海戦術前提とする徴兵制を敷く必然性薄れていき、軍制は高度に錬成された専門家職業軍人)を中心とする志願兵制に移っていった
軍事学もこれを前提として発展し、現在の高度な電子制御兵器とこれに立脚した「第八軍事革命」として結実していく事となる。

中小国への核軍拡と国際社会の対応

核兵器を開発運用するには、極めて高度な科学技術基盤が必要とされる
放射性物質管理運用には、最新科学反映した厳格な体制を敷くことが必要であり、弾道ミサイル戦略爆撃機戦略潜水艦など、付随する運用技術にも技術的成熟必須である。
さらに、作ってしまえば奪われる危険性考えねばならず、保安のために必要なコスト甚大である。
これらの事から、単純に兵器としてみた場合、核兵器は極めて費用対効果の悪い兵器である。

また、核兵器不拡散条約」により、1967年1月1日以降核開発開始するのは極めて危険なこととされ、その危険によってさらにコスト跳ね上がった。
このため事実上一部列強以外に核兵器を保有する事は不可能に近かった。

しかし、冷戦末期迎える頃には技術進歩によって状況が変わってきた。
特にソビエト連邦の崩壊以降は、中小国でも現実的に運用可能なほど核技術成熟し、「国家安全保障」の観点から核武装を行おうとする中小国いくつか出現している。

そうした国々に対し、既存核兵器保有国おおむね苛烈な対応を取っている。
放射性物質原子炉弾道ミサイル関連技術多くの国で輸出禁止規制対象とされており、これらの取引に不正に関わった「ならず者国家」には、国連安保理などによる過酷経済制裁加えられる。
また、特殊作戦による施設物理的破壊技術者暗殺や、大規模紛争発展した例もある。

しかし、これらの対策十分な実効性伴っているとは言えないのが現実である。
国家諜報機関全力挙げて密貿易支援した場合一発の「切り札」を組み上げることは可能だと目されている。
実際、可能であるから紛争勃発するまでに至ってしまったのであるし、その紛争でさえ予防措置としては十分でない。

近年軍拡流れは止まっているとは言い難く将来的止まるものとも期待できない
特に近年中東東アジア独裁国家による脅威顕在化し、国際社会共通の懸念事項となっている。


核兵器

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/05/05 01:50 UTC 版)

核兵器(かくへいき、: nuclear weapon)は、核分裂の連鎖反応、または核融合反応で放出される膨大なエネルギーを利用して、爆風、熱放射や放射線効果などの作用を破壊に用いる兵器の総称。原子爆弾水素爆弾中性子爆弾等の核爆弾核弾頭)とそれを運搬する運搬兵器で構成されている。




  1. ^ ネプツニウム-237(237Np)”. 原子力資料情報室. 2018年2月12日閲覧。
  2. ^ 仁科芳雄博士生誕120周年記念講演会 日本現代物理学の父 仁科芳雄博士の輝かしき業績―ウラン-237と対称核分裂の発見―表1関連事項年表(p.40)”. 仁科記念財団(2010年12月). 2018年2月12日閲覧。
  3. ^ NISHINA Memorial Foundation 2008 - Induced β-Activity of Uranium by Fast Neutrons(p.15)”. 仁科記念財団. 2018年2月12日閲覧。
  4. ^ Fission Chain Reaction_Trends of Fission Products_Symmetric Fission Products”. The Chemistry LibreTexts library(Jan 1, 2016). 2018年2月12日閲覧。
  5. ^ Y. NISHINA , T. YASAKI , H. EZOE , K. KIMURA & M. IKAWA(1940)"Fission Products of Uranium produced by Fast Neutrons".United Kingdo.Nature Research.2016年8月24日閲覧)
  6. ^ NISHINA Memorial Foundation 2008 - "Fission Products of Uranium produced by Fast Neutrons(p.16)”. 仁科記念財団. 2018年2月12日閲覧。
  7. ^ 例えば、U-234に見られるように核兵器に必要なウラン鉱石をドイツから日本へ運搬する計画が存在した(日本の原子爆弾開発を参照)。
  8. ^ [1]
  9. ^ ローズ、リチャード『原子爆弾の誕生』神沼二真、渋谷泰一 訳、啓学出版、1993年。 紀伊國屋書店、1995年、〈上〉ISBN 4-314-00710-9,〈下〉ISBN 4-314-00711-7.
    Rhodes, Richard (1987). The Making of the Atomic Bomb. Simon & Schuster. ISBN 0-684-81378-5 (pbk). 
  10. ^ George Racey Jordan (1965). From Major Jordan's diaries. Western Islands. 
  11. ^ Bulletin of the Atomic Scientist. “Global nuclear stockpiles 1945–2006”. 2009年4月25日閲覧。
  12. ^ United Nations>General Assembly>67th session>Resolutions>Convention on the prohibition of the Use of Nuclear Weapons
  13. ^ 「米国の戦略核運用政策の変遷と現状」松山健二,国立国会図書館調査及び立法考査局 2009.1
  14. ^ 「地図で読む世界情勢 第2部 これから世界はどうなるか」p27 ジャン-クリストフ・ヴィクトル、ヴィルジニー・レッソン、フランク テタール 鳥取絹子訳 草思社 2007年8月23日第1刷
  15. ^ 用法例:東西の首脳は最終兵器・核を背負って対峙した
  16. ^ ロシアが繰り返す「核の脅し」 その背景は
  17. ^ 核は「使えぬ兵器」から「使える兵器」へ変貌 被害極小化も…「心理的ハードル下がった」恐れ - 産経ニュース 2018年3月4日閲
  18. ^ トランプ、先制核攻撃へ一歩 小型核弾頭開発を表明 - ニューズウィーク日本語版 2018年3月4日閲覧
  19. ^  ,   (2013年3月17日). “Japan mulled possessing "defensive" nuke weapons in 1958”. Mainichi. http://mainichi.jp/english/english/newsselect/news/20130317p2a00m0na011000c.html 2013年3月17日閲覧。 
  20. ^  ,   (2013年2月26日). “64年の中国核実験対応 核潜在力に原発を”. 東京新聞. http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2013022602000118.html 2013年3月17日閲覧。 
  21. ^ 日本の軍縮・不拡散外交 - 外務省
  22. ^ http://hw001.spaaqs.ne.jp/iica/1006mr.pdf
  23. ^ アメリカ科学者連盟1997年7月2日「国防総省、初の臨界前核実験成功を公表
  24. ^ ボストン大学「グローバル・ビート」内 ベロナ財団1997年12月10日発表「ロシア、臨界前核実験(草案START-II法)を実行
  25. ^ NASA Developing Asteroid Interceptor to Fend off Armageddon
  26. ^ 'Terminator' asteroids could re-form after nuke. New Scientist April 2010 by David Shiga, Houston; Magazine issue 2751.
  27. ^ 最新科学論シリーズ13 最新巨大プロジェクト (学研 1991年)




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「核兵器」の関連用語

核兵器のお隣キーワード

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   
検索ランキング



核兵器のページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
三省堂三省堂
Copyright (C) 2001-2019 Sanseido Co.,Ltd. All rights reserved.
株式会社 三省堂三省堂 Web Dictionary
外務省外務省
Copyright©: 2019 Ministry of Foreign Affairs of Japan
航空軍事用語辞典++航空軍事用語辞典++
この記事はMASDF 航空軍事用語辞典++の記事を転載しております。
MASDFでは航空及び軍事についての様々なコンテンツをご覧頂けます。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの核兵器 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2019 Weblio RSS