臨界前核実験とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > ビジネス > 新語時事用語辞典 > 臨界前核実験の意味・解説 

臨界前核実験

読み方:りんかいまえかくじっけん
別名:未臨界核実験
英語:subcritical experiment

核物質臨界状態達しない未臨界」の状態で、核実験を行うこと。

臨界前核実験では、核爆発発生する前段階までを実験対象とする。核爆発伴わないため、爆発衝撃放射能などによる環境への影響汚染がない。臨界前核実験の観測データコンピュータ再現すれば兵器開発が可能であるとされる

米国1990年代、2000年代通じて二十数回の臨界前核実験を実施している。米国核軍縮表明する一方で、臨界前核実験を引き続き行っていく姿勢見せている。ちなみに核実験禁止する包括的核実験禁止条約」(CBTB)において未臨界核実験核爆発伴わないため禁止対象から外れている。

臨界前核実験(りんかいまえかくじっけん)

核爆発伴わない核実験

臨界至らない少量核物質瞬間的に圧縮し、その核物質どのような挙動を示すかを実験する連鎖反応によって核爆発が起こる寸前の状態を作り出すもの。未臨界実験ともいう。

核兵器用のプルトニウムは、冷戦時代大量に蓄えられ今でも核弾頭中に残すなどして保管されている。年数経過による劣化可能性があることから、保有する核兵器安全性と信頼性確保するという名目で臨界前核実験が行われるようになった

衝撃波プルトニウムなどが飛び散る様子調べておくと、核爆発そのものをほぼ正確にコンピュータ上でシミュレーションできる。したがって新し核兵器開発につながるのではないかと見る向き決し否定できない

アメリカは、1997年から計15回の臨界前核実験をしたことを公表している。また、ロシアは、1998年から15実施した今回イギリス実験参加は、1958年結ばれた米英相互防衛協定に基づくもので、臨界前核実験の経験国は3国となる。

包括的核実験禁止条約 (CTBT) では、核爆発至らない実験禁止されていない今回実験は、CTBT死文化をねらうアメリカの政治的な思惑もあるのではないか考えられている。

関連キーワード「包括的核実験禁止条約(CTBT)」
関連キーワード「核拡散防止条約(NPT)」

(2002.02.15更新


臨界前核実験

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/01 17:49 UTC 版)

ナビゲーションに移動 検索に移動
臨界前核実験の装置(ネバダ核実験場
臨界前核実験が行われるU1a複合施設の外観(ネバダ核実験場)

臨界前核実験(りんかいまえかくじっけん、りんかいぜんかくじっけん、: subcritical experiment)あるいは未臨界核実験(みりんかいかくじっけん)は、核物質臨界状態に至らない条件に設定して行う核実験核兵器の新たな開発や性能維持のために行われる。アメリカ合衆国ロシアパキスタン[要出典]など、過去の核実験のデータを蓄積した核保有国において行われている。

核物質の高性能爆薬による爆破・圧縮や大出力レーザーの照射によって行われ、主に物性変化を観察することが目的である。実験結果はコンピュータ・シミュレーションの基礎データなどに利用される。核物質が臨界に達する前の段階で実験は終了するため、通常の核実験で起こるような、閃光・熱・爆風を伴う核爆発は発生せず、環境に対する汚染もない。

包括的核実験禁止条約 (CTBT) は、第一条において核爆発の実施を禁止対象としているが、臨界前核実験は核爆発を伴うものでないため、CTBTの禁止対象とはなっていない[1][2]

アメリカの状況

米国では冷戦終結後、1992年以来新しい核兵器は開発されておらず、既存の核兵器も製造後20年以上経過し経年変化が進んでいる。このような状況下での核兵器の性能及び安全性確保のために、エネルギー省 (DOE)核兵器備蓄性能維持計画 (Stockpile Stewardship Program)[3][4] を策定し、2000年にこれを執行する機関として国家核安全保障局 (NNSA : National Nuclear Security Administration) という外局を設置している。NNSAからはローレンスリバモア国立研究所ロスアラモス国立研究所サンディア国立研究所などの機関に多額の資金が供給されている。

臨界前核実験はNNSAの統制下で、ネバダ核実験場 (現在の正式名称は「ネバダ国家安全保障施設」) の Area 1(第1地区)に設けられた U1a複合施設 (U1a Complex) と呼ばれる地下実験施設においてロスアラモス国立研究所が主体となって実施している。U1a施設の主要な部分は963フィート(約289m)地下に掘られた複数の水平トンネルから成り、その総延長は1.4マイルである[5][6][7]

また、サンディア国立研究所の核融合実験装置/X線発生装置であるZマシンを用いた、爆薬を必要とせず核爆発も伴わないプルトニウムの試験が行われている。これはマスメディアなどでは一応臨界前核実験とは区別して「新型核実験」と呼ばれている[8][9]

核兵器備蓄性能維持計画は、これらの実験とスーパーコンピューターを用いた詳細なシミュレーションにより実施されるとされている[10]


米国に関しては、情報公開法に基き公開されているが、核保有のその他の国については公開されていない(ロシア、中華人民共和国フランスイギリス等)。


基本的には、スーパーコンピュータと臨界前核実験の併用により開発が続いていると考えられている。

その理由としては、双方共に実験の秘匿性が高いという事と核兵器の製造の容易さによるものと考えられる。

脚注

  1. ^ 斎藤直樹. “包括的核実験禁止条約の意義とその問題点”. 2016年7月10日閲覧。
  2. ^ 日本政府(内閣総理大臣 橋本龍太郎) (1998年6月30日). “参議院議員矢田部理君外二名提出政府の非核政策に関する質問に対する答弁書”. 参議院. 2016年7月10日閲覧。
  3. ^ 剱持 暢子, 「米国の備蓄核兵器に関する一考察」, 防衛研究所紀要第13 巻第2号(2011年1月)
  4. ^ Office of Stockpile Stewardship - NNSA
  5. ^ Underground Facility at Nevada National Security Site (U1a) - NNSA
  6. ^ The New World of the Nevada Test Site - Los Alamos Science Number 28 2003
  7. ^ About U1a Facility
  8. ^ 米、新型の核実験 プルトニウム少量使用 「臨界前を補完」- 中国新聞、2011年5月24日
  9. ^ 米、5回目の新型核実験 - 中国新聞、2012年9月20日
  10. ^ Office of Advanced Simulation and Computing - NNSA



臨界前核実験

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/15 19:13 UTC 版)

核兵器」の記事における「臨界前核実験」の解説

アメリカ合衆国では1990年代から臨界至らない「臨界前核実験」という核兵器開発法導入され核兵器能力精度の向上とすでにある核兵器信頼性検証をしている。

※この「臨界前核実験」の解説は、「核兵器」の解説の一部です。
「臨界前核実験」を含む「核兵器」の記事については、「核兵器」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「臨界前核実験」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「臨界前核実験」の関連用語

臨界前核実験のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



臨界前核実験のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
新語時事用語辞典新語時事用語辞典
Copyright © 2025 新語時事用語辞典 All Rights Reserved.
時事用語のABC時事用語のABC
Copyright©2025 時事用語のABC All Rights Reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの臨界前核実験 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの核兵器 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS