昭和21年とは? わかりやすく解説

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昭和21年 (ひのえいぬ 丙戌)

昭和21年
年(年号)
1928年 (昭和3年) ■初の普通選挙実施
1932年 (昭和7年) 五・一五事件
1936年 (昭和11年) 二・二六事件
1941年 (昭和16年) ■対英米宣戦布告
1945年 (昭和20年) ポツダム宣言受諾
1946年 (昭和21年) 日本国憲法公布
昭和21年
1951年 (昭和26年) サンフランシスコ講和条約
1953年 (昭和28年) テレビ放送開始
1956年 (昭和31年) 国際連合加盟
1960年 (昭和35年) 東京タワー完成
1960年 (昭和35年) 日米新安保条約調印
1964年 (昭和39年) 東京オリンピック


昭和21年
幸田 露伴 1867年1947年(慶応3年昭和22年) 79
川上 貞奴 1871年1946年(明治4年〜昭和21年) 75
長谷川 如是閑 1875年1969年(明治8年昭和44年) 71
荒木 貞夫 1877年1966年(明治10年昭和41年) 69
大河内 正敏 1878年1952年(明治11年昭和27年) 68
吉田 茂 1878年1967年(明治11年昭和42年) 68
鏑木 清方 1878年1972年(明治11年昭和47年) 68
永井 荷風 1879年1959年(明治12年昭和34年) 67
石井 柏亭 1882年1958年(明治15年昭和33年) 64
福原 信三 1883年1948年(明治16年昭和23年) 63
高村 光太郎 1883年1956年(明治16年昭和31年) 63
鳩山 一郎 1883年1959年(明治16年昭和34年) 63
石橋 湛山 1884年1973年(明治17年昭和48年) 62
東条 英機 1884年1948年(明治17年昭和23年) 62
安田 靫彦 1884年1978年(明治17年昭和53年) 62
三浦 環 1884年1946年(明治17年〜昭和21年) 62
武者小路 実篤 1885年1976年(明治18年昭和51年) 61
平塚 らいてう 1886年1971年(明治19年昭和46年) 60
山田 耕筰 1886年1965年(明治19年昭和40年) 60
谷崎 潤一郎 1886年1965年(明治19年昭和40年) 60
柳 宗悦 1889年1961年(明治22年昭和36年) 57
古今亭 志ん生 1890年1973年(明治23年昭和48年) 56
山川 菊栄 1890年1980年(明治23年昭和55年) 56
西条 八十 1892年1970年(明治25年昭和45年) 54
早川 徳次 1893年1980年(明治26年昭和55年) 53
加藤 シヅエ 1897年2001年(明治30年平成13年) 49
淺沼 稲次郎 1898年1960年(明治31年昭和35年) 48
土方 与志 1898年1959年(明治31年昭和34年) 48
溝口 健二 1898年1956年(明治31年昭和31年) 48
近衛 秀麿 1898年1973年(明治31年昭和48年) 48
吉野 源三郎 1899年1981年(明治32年昭和56年) 47
田河 水泡 1899年1989年(明治32年平成元年) 47
阪東 妻三郎 1901年1953年(明治34年昭和28年) 45
小林 秀雄 1902年1983年(明治35年昭和58年) 44
近藤 真柄 1903年1983年(明治36年昭和58年) 43
古川 縁波 1903年1961年(明治36年昭和36年) 43
美濃部 亮吉 1904年1984年(明治37年昭和59年) 42
堀 辰雄 1904年1953年(明治37年昭和28年) 42
榎本 健一 1904年1970年(明治37年昭和45年) 42
朝永 振一郎 1906年1979年(明治39年昭和54年) 40
湯川 秀樹 1907年1981年(明治40年昭和56年) 39
大岡 昇平 1909年1988年(明治42年昭和63年) 37
黒澤 明 1910年1998年(明治43年平成10年) 36
三島 由紀夫 1925年1970年(大正14年昭和45年) 21

1946年

(昭和21年 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/11/28 04:32 UTC 版)

1946年(1946 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、火曜日から始まる平年昭和21年。この項目では、国際的に注目されたものを列挙する。


  1. ^
  2. ^ 吉田啓一「フランス銀行の国有化と信用統制(慶應義塾創立100年記念)」『三田商学研究』第1巻第5号、慶應義塾大学、1958年12月31日、29頁、NAID 110004049543 
  3. ^ The Charge in the Soviet Union (Kennan) to the Secretary of State, FRUS 1946, Vol. VI, pp. 696-709.
  4. ^ 「米英同法組合樹立の要 チャーチル氏、対ソ攻撃演説」、1946年3月7日付毎日新聞(大阪)、2面(フルトン特電5日発UP)。田村幸策、「チャーチルのフルトン演説 「鉄のカーテン」産みの親」『日本政教研究所紀要』1981年 5巻, ISSN 0385-9169、国士舘大学日本政教研究所、)。
  5. ^ 創刊70周年”. 日刊スポーツ. 2023年6月23日閲覧。
  6. ^ 日外アソシエーツ編集部編 編『日本災害史事典 1868-2009』日外アソシエーツ、2010年、66頁。ISBN 9784816922749 
  7. ^ 『戦後ゼロ年 東京ブラックホール』(第三章)、貴志謙介、NHK出版、2018
  8. ^ 読売新聞』1961年5月9日東京朝刊第8版南信讀賣7頁「“一家七人殺し”警察の黒星に ついにきょうで時効」(読売新聞東京本社飯田通信部)
  9. ^ 北住炯一、「ドイツ連邦国家形成の序曲 : フランクフルト文書をめぐる占領国と州首相」『名古屋大學法政論集』2009年 233号 p.1-54(p.12-13), 名古屋大学大学院法学研究科。
  10. ^ 川崎晴朗、「『チューリッヒ演説』の一解釈――チャーチルと戦後の欧州統合運動」(『外務省調査月報』2004年度第1号)、65-66頁。
  11. ^ 細谷雄一、「ウィンストン・チャーチルにおける欧州統合の理念」『北大法学論集』2001年 52巻 1号 p.79-81、北海道大学大学院法学研究科。
  12. ^ 小島健、「欧州統合運動とハーグ会議」『東京経大学会誌(経済学)』2009年 262号 p.114-115, 東京経済大学経済学会。
  13. ^ 河﨑信樹、「アメリカのドイツ占領政策と米英統合占領地区の形成:占領費の分担比率をめぐる交渉を中心に」『経済史研究』2008年 11号 p.142-169(p.164), NAID 110009585489, 大阪経済大学日本経済史研究所。
  14. ^ 北住炯一、「ドイツ戦後連邦制の成立と地域アイデンティティ : バイエルンと基本法」『名古屋大學法政論集』 2000年 183号 p.1-54, doi:10.18999/nujlp.183.1, 名古屋大学大学院法学研究科。
  15. ^ 元小結羽黒岩さん死去 大相撲中継は欠かさず観戦 日刊スポーツ 2016年10月24日14時40分
  16. ^ 元小結羽黒岩さん死去 「世紀の大誤審」で有名に 日刊スポーツ 2016年10月24日11時57分
  17. ^ 【大相撲】元小結羽黒岩が死去 大鵬の連勝を45で止める”. 産経ニュース (2016年10月24日). 2020年12月24日閲覧。
  18. ^ 『声優名鑑』成美堂出版、1999年、610頁。ISBN 978-4-415-00878-3 
  19. ^ ジョー山中さん肺がん公表1年半で力尽く”. 日刊スポーツ (2011年8月8日). 2020年11月4日閲覧。
  20. ^ 緒方健二「「ステゴロ(素手)のケンカは苦手だった」工藤会トップ・野村悟被告の礼節と執念深さ【死刑判決】」『AERA dot.』第126巻第45号、朝日新聞出版、2021年8月29日、2面。2021年10月8日閲覧。オリジナルの2021年10月8日時点におけるアーカイブ。 - 2021年9月10日号掲載。
  21. ^ 工藤会トップ野村被告に「死刑」、No.2田上被告に「無期懲役」…法廷で叫び声「こんな裁判あるか!」」『Live News イット!フジニュースネットワーク、2021年8月24日。2021年8月27日閲覧。オリジナルの2021年8月27日時点におけるアーカイブ。
  22. ^ ジョージ・R・R・マーティン 編『ワイルド・カード1 大いなる序章 上』東京創元社、1992年、15-28,32,47,48,57-61,66-70,76-102,118,185-189頁。ISBN 978-4-488-70301-1 
  23. ^ Godzilla | The Conspiracy Timeline - 『GODZILLA ゴジラ』英語版公式サイト。
  24. ^ 2021年の江ノ島、恐竜の飼育員になった娘を描く「ディノサン」1巻”. コミックナタリー. ナターシャ (2021年9月9日). 2021年10月4日閲覧。


「1946年」の続きの解説一覧

昭和21年(1946年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2015/11/07 08:49 UTC 版)

京城日本人世話会」の記事における「昭和21年(1946年)」の解説

2月1日 - 「会報」の発行終了する3月6日 - 15歳から30歳までの日本人女性身体検査義務付けされる 3月14日 - アメリカ軍政庁より、全日本人の帰国命令出される12月27日 - 世話職員全員引揚

※この「昭和21年(1946年)」の解説は、「京城日本人世話会」の解説の一部です。
「昭和21年(1946年)」を含む「京城日本人世話会」の記事については、「京城日本人世話会」の概要を参照ください。

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