昭和22年とは? わかりやすく解説

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昭和22年 (ひのとい 丁亥)

昭和22年
年(年号)
1928年 (昭和3年) 初の普通選挙実施
1932年 (昭和7年) 五・一五事件
1936年 (昭和11年) 二・二六事件
1941年 (昭和16年) 対英宣戦布告
1945年 (昭和20年) ポツダム宣言受諾
1946年 (昭和21年) 日本国憲法公布
昭和22年
1951年 (昭和26年) サンフランシスコ講和条約
1953年 (昭和28年) テレビ放送開始
1956年 (昭和31年) 国際連合加盟
1960年 (昭和35年) 東京タワー完成
1960年 (昭和35年) 日米新安保条約調印
1964年 (昭和39年) 東京オリンピック


昭和22年
幸田 露伴 1867年1947年(慶応3年〜昭和22年) 80
長谷川 如是閑 1875年1969年(明治8年昭和44年) 72
荒木 貞夫 1877年1966年(明治10年昭和41年) 70
大河内 正敏 1878年1952年(明治11年昭和27年) 69
吉田 茂 1878年1967年(明治11年昭和42年) 69
鏑木 清方 1878年1972年(明治11年昭和47年) 69
永井 荷風 1879年1959年(明治12年昭和34年) 68
石井 柏亭 1882年1958年(明治15年昭和33年) 65
福原 信三 1883年1948年(明治16年昭和23年) 64
高村 光太郎 1883年1956年(明治16年昭和31年) 64
鳩山 一郎 1883年1959年(明治16年昭和34年) 64
石橋 湛山 1884年1973年(明治17年昭和48年) 63
東条 英機 1884年1948年(明治17年昭和23年) 63
安田 靫彦 1884年1978年(明治17年昭和53年) 63
武者小路 実篤 1885年1976年(明治18年昭和51年) 62
平塚 らいてう 1886年1971年(明治19年昭和46年) 61
山田 耕筰 1886年1965年(明治19年昭和40年) 61
谷崎 潤一郎 1886年1965年(明治19年昭和40年) 61
柳 宗悦 1889年1961年(明治22年昭和36年) 58
古今亭 志ん生 1890年1973年(明治23年昭和48年) 57
山川 菊栄 1890年1980年(明治23年昭和55年) 57
西条 八十 1892年1970年(明治25年昭和45年) 55
早川 徳次 1893年1980年(明治26年昭和55年) 54
加藤 シヅエ 1897年2001年(明治30年平成13年) 50
淺沼 稲次郎 1898年1960年(明治31年昭和35年) 49
土方 与志 1898年1959年(明治31年昭和34年) 49
溝口 健二 1898年1956年(明治31年昭和31年) 49
近衛 秀麿 1898年1973年(明治31年昭和48年) 49
吉野 源三郎 1899年1981年(明治32年昭和56年) 48
田河 水泡 1899年1989年(明治32年平成元年) 48
阪東 妻三郎 1901年1953年(明治34年昭和28年) 46
小林 秀雄 1902年1983年(明治35年昭和58年) 45
近藤 真柄 1903年1983年(明治36年昭和58年) 44
古川 縁波 1903年1961年(明治36年昭和36年) 44
美濃部 亮吉 1904年1984年(明治37年昭和59年) 43
堀 辰雄 1904年1953年(明治37年昭和28年) 43
榎本 健一 1904年1970年(明治37年昭和45年) 43
朝永 振一郎 1906年1979年(明治39年昭和54年) 41
湯川 秀樹 1907年1981年(明治40年昭和56年) 40
大岡 昇平 1909年1988年(明治42年昭和63年) 38
黒澤 明 1910年1998年(明治43年平成10年) 37
三島 由紀夫 1925年1970年(大正14年昭和45年) 22才

1947年の日本

(昭和22年 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/17 08:22 UTC 版)

1947年の日本(1947ねんのにほん)では、1947年昭和22年)の日本出来事流行・世相などについてまとめる。


  1. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 15c「全官公労総罷業中止(2・1スト中止)」
  2. ^ a b 読売新聞世論調査部 1996, p. 16a「4月の各種選挙」
  3. ^ 読売新聞世論調査部 1996, pp. 15, 16「新憲法実施」
  4. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 16b「社会党首班内閣成立」
  5. ^ 有田圭輔「マーシャルプランに於ける見返り勘定の設定とその運用について」(『経済安定資料』第11号、1949年)、18頁。
  6. ^ 「国会・初の開会式」、1947年6月24日付朝日新聞(東京)、1面。
  7. ^ 「内務省廃止さる 自治委員会、公安庁、建設院を設置 総理庁の外局に吸収」、1947年6月29日付朝日新聞(東京)、1面。
  8. ^ 「『国民のための裁判』へ 最高裁判所いよいよ発足」、1947年8月4日付朝日新聞(東京)、1面。
  9. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 16c「古橋選手の400㍍水泳記録」
  10. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 15d「民間貿易再開」
  11. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 15b「関東、東北水害」
  12. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 15a「臨時石炭鉱業管理法の成立」
  13. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 16d「隠退蔵物資の世耕情報事件」
  14. ^ 読売新聞世論調査部 1996, p. 16e「新学制6・3制の実施」
  15. ^ 伊藤ヒロ峰守ひろかず『S20/戦後トウキョウ退魔録』KADOKAWA、2016年、187・191・198 - 202・223 - 225頁。ISBN 978-4-04-256002-9



昭和22年(1947年)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/02 01:55 UTC 版)

公式令」の記事における「昭和22年(1947年)」の解説

内閣官制廃止に関する政令」(昭和22年政令第4号)により同年5月3日を以て廃止された。以降同様の法令制定されていないそのため、現在、法令の公布や、日本国憲法定められる天皇の国事行為に伴って作成される文書形式慣例よる。実際には、ほぼ公式令に沿っている。

※この「昭和22年(1947年)」の解説は、「公式令」の解説の一部です。
「昭和22年(1947年)」を含む「公式令」の記事については、「公式令」の概要を参照ください。

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