アフガニスタン【Afghanistan】
読み方:あふがにすたん
アジア南西部の国。正称、アフガニスタン‐イスラム共和国。首都カブール。内陸国で、砂漠と高山が多い。住民は主にイスラム教徒。農業・牧畜が主産業。1919年、英国の保護領から独立。1973年、王制から共和制となる。のちに共産化し、これに反するイスラム勢力を抑圧するため、1979年ソ連軍が侵攻。1989年撤退するも民族間の内戦となる。1996年イスラム原理主義勢力タリバーンが国土の大半を制圧したが、2001年米国同時多発テロの犯行グループをかくまったとして米軍の攻撃を受け崩壊。2004年、初の選挙による政権が成立した。人口2912万(2010)。アフガン。
[補説] 「亜富汗斯坦」とも書く。
アフガニスタン
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/20 08:19 UTC 版)
アフガニスタン・イスラム首長国(アフガニスタン・イスラムしゅちょうこく、パシュトー語: د افغانستان إسلامي امارت、ダリー語: امارت اسلامی افغانستان、英語: Islamic Emirate of Afghanistan)、通称アフガニスタン(ダリー語: افغانستان、パシュトー語: افغانستان、英語: Afghanistan)は、中央アジアと南アジアの交差点に位置する山岳地帯の内陸国である。現在はターリバーンによる暫定政権が築かれている。東と南にパキスタン、西にイラン、北にトルクメニスタン、ウズベキスタン、タジキスタン、北東ではワハン回廊で中国と国境を接している[9]。多民族国家で、周辺国と民族やイスラム教宗派でつながりが深いパシュトゥン人、ウズベク人、タジク人、ハザラ人などが暮らす[9]。中東の東端と位置付けられることもある[10]。首都は人口最大の都市のカブール。面積は65万2000平方キロメートルで、北部と南西部に平野部がある山岳国となっている。
注釈
- ^ アフガニスタンの南部における金石併用時代と青銅器時代の遺跡の内で最も知られており、重要な遺跡である。遺跡はカンダハールの北西約35キロメートル、アルガンダーブ川の支流であるクシュキ・ナフド・ルード川沿いにある。1951年、フランス人考古学者によって発見された。この遺跡は北方の山岳地帯と南方のカンダハール平原を結ぶルートの重要な位置にある。カンダハール・オアシスは北方の山岳地帯と南方の砂漠地帯の境界に位置している。このオアシスでは、北東と東から、様々な川が流れ込んでいるため、豊富な水が供給される。そのためこのカンダハール・オアシスは最も重要地域の一つになっており、遺跡はこのオアシスの周辺集落の内でも最も古いものである[26]。
- ^ アレクサンドリア・アレイア(ヘラート)、アレクサンドリア・アラコシア(カンダハール)、アレクサンドリア・カズニー(カズニー)、アレクサンドリア・カビサ(カビサ・ベクラム)、アレクサンドリア・オクシアナ(アイ・ハヌム)、アレクサンドリア・バクトラ(バルフ)など、アレクサンドロスが自分の名を付けた町は多い。
- ^ 「北部同盟」という名称は俗称であり、正式には、「アフガニスタン救国統一戦線」である[39]。
- ^ キプロス・グループはイラン、ペシャーワル・グループはパキスタンの影響下にあり、この二つのグループの参加により、アフガニスタンにとって重要な隣国であるイランとパキスタンが事実上、ボン会合に参加することになったという[41]。
- ^ タジク人12名・パシュトゥン人9名・ハザーラ人5名、ウズベク人4名。
- ^ 外相・内相・国防相・法相・通信相・運輸相・都市開発相・高等教育相などの主要ポスト、外相のアブドゥッラーや内相のカヌニはラバニ派からの横滑り、国防相もマスードの後継者ファヒーム、都市開発相はジャララバードの市長カディルが就任。
- ^ 観光相・情報文科相・復興相・財務相・教育相・女性問題担当相など。
- ^ 保健相・灌漑相。
- ^ ロヤ・ジルガはもともとパシュトゥ語で、「ロヤ」は「大きい」、「ジルガ」は「会合」を意味する。部族にかかわる問題が生じると、その解決のために集まるのが「ジルガ」であり、ジルガの中で最大のものが「ロヤ・ジルガ」であるという[42]。
- ^ パンジシール州を除く
- ^ 国土の四分の三がヒンドゥー・クシュ(インド人殺し)と呼ばれる高山とその支脈に覆われている。国を南西に1920キロメートルも縦貫している。この山脈は北東部が最も高く、南西に行くほど低くなっている[130]。
- ^ その問題の大半は結納金や結婚式の為の費用を捻出・提供することによって起こっている。
- ^ その大半はターリバーンによるものである。
出典
- ^ “BBCNazer.com | زندگى و آموزش | حرف های مردم: سرود ملی”. www.bbc.co.uk. 2021年8月18日閲覧。
- ^ Amirzai, Shafiq l. “د ملي سرود تاریخ | روهي” (パシュトー語). Rohi.Af. 2021年8月18日閲覧。
- ^ “ملا فقیر محمد درویش د جهادي ترنم منل شوی سرخیل” (パシュトー語). نن ټکی اسیا (2018年1月16日). 2021年8月18日閲覧。
- ^ Tharoor, Ishaan (2013年6月19日). “The Taliban's Qatar Office: Are Prospects for Peace Already Doomed?” (英語). Time. ISSN 0040-781X 2021年8月19日閲覧。
- ^ “アフガニスタン・イスラム共和国基礎データ”. 外務省. 2018年11月5日閲覧。
- ^ a b “UNdata”. 国連. 2021年11月11日閲覧。
- ^ a b c d e “Report for Selected Countries and Subjects: October 2021”. 国際通貨基金 (2021年10月). 2021年11月11日閲覧。
- ^ “Afghanistan”. Worldstatemen.org. 2021年8月22日閲覧。
- ^ a b 山内昌之【地球を読む】アフガニスタン 秩序失った地政学的要衝『読売新聞』朝刊2021年11月7日1面
- ^ 地域別インデックス(中東)日本国外務省(2022年1月9日閲覧)
- ^ Dyson, Tim (2018), A Population History of India: From the First Modern People to the Present Day, Oxford University Press, pp. 4–5, ISBN 978-0-19-882905-8; Fisher, Michael H. (2018), An Environmental History of India: From Earliest Times to the Twenty-First Century, Cambridge University Press, p. 33, ISBN 978-1-107-11162-2
- ^ Mallory, J.P.; Adams, Douglas Q. (1997). Encyclopedia of Indo-European Culture (illustrated ed.). Taylor & Francis. p. 310. ISBN 1884964982
- ^ a b Anthony, David W. (2007). The Horse, the Wheel, and Language: How Bronze-Age Riders from the Eurasian Steppes Shaped the Modern World. Princeton University Press. p. 454. ISBN 978-0691058870
- ^ a b The Far East and Australasia 2003. Psychology Press. (14 June 2002). ISBN 9781857431339
- ^ Qassem, Ahmad Shayeq (16 March 2016). Afghanistan's Political Stability: A Dream Unrealised. Routledge. ISBN 9781317184591
- ^ Tomsen, Peter (2014), The Wars of Afghanistan, pp. 41–2, ISBN 978-1610392624
- ^ Rashid, Ahmed (2000), Taliban, p. 187, ISBN 1-86064-417-1
- ^ Ladwig, Walter C. (2017). The Forgotten Front: Patron-Client Relationships in Counter Insurgency. Cambridge University Press. p. 302. ISBN 9781107170773 2018年5月15日閲覧. "As with their Cold War counterparts, it was erroneous for American policymakers to believe that the governments of contemporary client states, such as Iraq, Afghanistan, and Pakistan, necessarily shared their desire to defeat radical Islamic insurgents by adhering to the prescriptions of U.S. counterinsurgency doctrine."
- ^ “アフガン大統領が国外脱出 事実上の政権崩壊―タリバン、首都突入を指示”. 時事通信社 (2021年8月16日). 2021年8月17日閲覧。
- ^ “アフガン大統領国外脱出 「タリバンが勝利」”. AFPBB. (2021年8月16日) 2021年8月17日閲覧。
- ^ “https://twitter.com/zabehulah_m33/status/1428236041039880193”. Twitter. 2021年8月19日閲覧。
- ^ “طالبان نے امارات اسلامیہ افغانستان کا اعلان کردیا” (ウルドゥー語). Samaa TV. 2021年8月19日閲覧。
- ^ “Infographic: Afghanistan's flags over the years”. アルジャジーラ (2021年8月19日). 2022年3月11日閲覧。
- ^ Dyson, Tim (2018), A Population History of India: From the First Modern People to the Present Day, Oxford University Press, pp. 4–5, ISBN 978-0-19-882905-8; Fisher, Michael H. (2018), An Environmental History of India: From Earliest Times to the Twenty-First Century, Cambridge University Press, p. 33, ISBN 978-1-107-11162-2
- ^ ここまで前田(2002) 19ページ
- ^ フォーヘルサング(2005) 73-74ページ
- ^ Mallory, J.P.; Adams, Douglas Q. (1997). Encyclopedia of Indo-European Culture (illustrated ed.). Taylor & Francis. p. 310. ISBN 1884964982
- ^ ここまで前田(2002) 19-20ページ
- ^ Qassem, Ahmad Shayeq (16 March 2016). Afghanistan's Political Stability: A Dream Unrealised. Routledge. ISBN 9781317184591
- ^ Tomsen, Peter (2014), The Wars of Afghanistan, pp. 41–2, ISBN 978-1610392624
- ^ Rashid, Ahmed (2000), Taliban, p. 187, ISBN 1-86064-417-1
- ^ Document 36, Telegram From the Embassy in Afghanistan to the Department of State, Kabul, February 14, 1979, FOREIGN RELATIONS OF THE UNITED STATES, 1977–1980, VOLUME XII, AFGHANISTAN.. Office of the Historian, Foreign Service Institute, United States Department of State.. pp. 93-102
- ^ Odd Arne Westad (2005). The Global Cold War. Cambridge University Press. p. 307
- ^ Odd Arne Westad (2005). The Global Cold War. Cambridge University Press. pp. 312-313
- ^ Telegram From the Embassy in Afghanistan to the Department of State, Kabul, October 28, 1979, FOREIGN RELATIONS OF THE UNITED STATES, 1977–1980, VOLUME XII, AFGHANISTAN.. Office of the Historian, Foreign Service Institute, United States Department of State.. pp. 218-222
- ^ Odd Arne Westad (2005). The Global Cold War. Cambridge University Press. pp. 316-321
- ^ Document 87, Editorial Note, FOREIGN RELATIONS OF THE UNITED STATES, 1977–1980, VOLUME XII, AFGHANISTAN.. Office of the Historian, Foreign Service Institute, United States Department of State.. pp. 241-243
- ^ Odd Arne Westad (2005). The Global Cold War. Cambridge University Press. p. 321
- ^ 進藤雄介『アフガニスタン祖国平和の夢』(朱鳥社、2004年)80-81頁、ISBN 4-434-05210-1
- ^ 進藤雄介『タリバンの復活―火薬庫化するアフガニスタン』(花伝社、2008年)46-47頁、ISBN 9784763405302
- ^ 進藤雄介『アフガニスタン祖国平和の夢』(朱鳥社、2004年)87頁、ISBN 4-434-05210-1
- ^ 進藤雄介『アフガニスタン祖国平和の夢』(朱鳥社、2004年)29-32頁、ISBN 4-434-05210-1
- ^ 進藤雄介『アフガニスタン祖国平和の夢』(朱鳥社、2004年)126頁、ISBN 4-434-05210-1
- ^ a b c “平成18年版 外交青書”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “【アフガニスタン】”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “平成19年版 外交青書 - 第2章 地域別に見た外交”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “平成19年版 外交青書 - 第2章 地域別に見た外交”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “3.アフガニスタン | 【各論】 | 第6節 中東と北アフリカ | 第2章 | 外交青書08本編”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “第6節 中東と北アフリカ(4/8) | 第2章 | 外交青書09本編”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ アフガン大統領選、カルザイ氏再選と選管宣言 決選中止 asahi.com2009年11月2日22時45分配信記事
- ^ a b “第2章 地域別に見た外交 第6節 中東と北アフリカ 2.アフガニスタン/外交青書2010(HTML)目次”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “オバマ米大統領、アフガニスタン増派を承認 1万7000人規模”. www.afpbb.com (2009年2月18日). 2019年11月24日閲覧。
- ^ “アフガニスタン戦争とアメリカ ―― アメリカ国内政治の展開を中心に | SYNODOS -シノドス-”. synodos.jp (2013年9月5日). 2019年11月24日閲覧。
- ^ a b “オバマ米大統領、アフガニスタンへ支援部隊1万3000人追加増派”. www.afpbb.com (2009年10月13日). 2019年11月24日閲覧。
- ^ 新閣僚、再び過半が不信任=外相ら14ポストは確定-アフガン 2010年1月16日 海外総合(時事通信)
- ^ a b “第2章 地域別に見た外交 第6節 中東と北アフリカ 2.アフガニスタン/外交青書2011”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ a b “アフガニスタン駐留兵の今年の死者600人に、過去最悪のペース”. www.afpbb.com. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “2010年の民間人死者、タリバン政権崩壊後最悪に アフガニスタン”. www.afpbb.com. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “アフガン駐留米軍司令官、更迭か 雑誌で政権批判”. www.afpbb.com. 2019年11月24日閲覧。
- ^ a b “第2章 地域別に見た外交 第6節 中東と北アフリカ 2.中東・北アフリカ情勢/外交青書2012”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ 投票所97カ所に攻撃=民間人21人犠牲か-アフガン総選挙 時事ドットコム、2010/09/19-22:58
- ^ Osama bin Laden, the face of terror, killed in Pakistan www.cnn.com.「Osama bin Laden, the face of terror, killed in Pakistan」May 1, 2011 11:31 p.m. EDT
- ^ a b “米軍、アフガン駐留を延長へ オバマ政権方針転換” (英語). (2015年10月16日) 2019年11月24日閲覧。
- ^ “第2章 地域別に見た外交 第6節 中東と北アフリカ 3 中東・北アフリカ情勢/外交青書2013”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “2012 Corruption Perceptions Index -- Results”. www.transparency.org. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “外交青書 2014 | 3 中東・北アフリカ各国情勢 | 外務省”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ a b c “外交青書 2015 | 4 アフガニスタン | 外務省”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “不正疑惑のアフガン大統領選、暫定勝利はガニ氏”. www.afpbb.com. 2022年8月6日閲覧。
- ^ “アフガン新大統領にガニ元財務相、選挙結果めぐる混乱に終止符”. Reuters. (2014年9月21日) 2022年8月6日閲覧。
- ^ “タリバンのアフガニスタン速攻制圧なぜ? 7年前から「寸止め」、農村支配で都市包囲”. 朝日新聞GLOBE+. 2022年8月6日閲覧。
- ^ “What is the Secretive U.S. "Kill/Capture" Campaign?”. FRONTLINE. 2022年8月6日閲覧。
- ^ a b “英特殊部隊、アフガニスタンで拘束者らを違法殺害の疑い”. BBCニュース. (2022年8月7日)
- ^ “Afghanistan Quietly Lifts Ban on Nighttime Raids”. The New York Times. (2014年11月23日). ISSN 0362-4331
- ^ “イラク・レバントのイスラム国(ISIL)の「ホラサン州」 | 国際テロリズム要覧(Web版) | 公安調査庁”. www.moj.go.jp (2019年). 2019年11月24日閲覧。
- ^ a b c “外交青書 2016 | 4 アフガニスタン | 外務省”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “アフガニスタン基礎データ”. 外務省. (2017年7月25日) 2018年1月1日閲覧。
- ^ “アフガン、タリバンが和平交渉拒否”. 日本経済新聞. (2016年3月6日) 2018年1月1日閲覧。
- ^ “外交青書 2017 | 4 アフガニスタン | 外務省”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ a b “外交青書 2018 | 1 中東地域情勢 | 外務省”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ 「トランプ米大統領、アフガン新戦略発表 増派に道開く」『Reuters』、2017年8月22日。2019年11月24日閲覧。
- ^ “October 30, 2017 Quarterly Report to Congress”. SIGAR(アフガニスタン復興特別査察官). pp. 106-107 (2017年10月30日). 2019年10月9日閲覧。
- ^ “防衛省・自衛隊|平成30年版防衛白書|2 多国間の安全保障の枠組みの強化”. www.clearing.mod.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “外交青書 2019 | 2 中東地域情勢 | 外務省”. www.mofa.go.jp. 2019年11月24日閲覧。
- ^ “January 30, 2019 Quarterly Report to Congress”. SIGAR(アフガニスタン復興特別査察官). 2019年12月14日閲覧。
- ^ “アフガニスタン:タリバンの復活と現状 |”. GNV. 2019年12月4日閲覧。
- ^ “中村哲医師、アフガンで銃撃され死亡 現地で人道支援”. 日本経済 (2019年12月4日). 2022年4月30日閲覧。
- ^ “アフガンで銃撃、中村哲医師が死亡 現地で人道支援”. 朝日デジタル (2019年12月4日). 2022年4月30日閲覧。
- ^ “US signs historic deal with Taliban, Trump announces, beginning end of US war in Afghanistan and withdrawal of American troops”. abc NEWS (2020年3月1日). 2021年8月25日閲覧。
- ^ “タリバンに“勝利”与えたトランプ、選挙目当ての和平合意に不安”. Wedge ONLINE (2020年3月1日). 2022年8月6日閲覧。
- ^ “「不名誉なアフガニスタン撤退」が映し出す、アメリカ外交の失敗”. 朝日新聞GLOBE+. 2022年8月6日閲覧。
- ^ 『京都新聞』朝刊2020年5月18日5面
- ^ “アフガン駐留米軍、9月11日までに完全撤退へ”. BBC NEWS Japan (2021年4月14日). 2021年8月15日閲覧。
- ^ “「信頼できる友人」タリバーン幹部が訪中、王氏と会談”. 朝日新聞]. (2021年7月29日) 2021年8月9日閲覧。
- ^ Ladwig, Walter C. (2017). The Forgotten Front: Patron-Client Relationships in Counter Insurgency. Cambridge University Press. p. 302. ISBN 9781107170773 2018年5月15日閲覧. "As with their Cold War counterparts, it was erroneous for American policymakers to believe that the governments of contemporary client states, such as Iraq, Afghanistan, and Pakistan, necessarily shared their desire to defeat radical Islamic insurgents by adhering to the prescriptions of U.S. counterinsurgency doctrine."
- ^ “「全土を支配下に置いた」とタリバン”. 47NEWS. 共同通信社. (2021年8月15日) 2021年8月15日閲覧。
- ^ “タリバーンへの「権力移行」 アフガン政府が認める声明”. 朝日新聞. (2021年8月15日) 2021年8月15日閲覧。
- ^ “アフガン政権が事実上崩壊 タリバンが勝利宣言(写真=AP)”. 日本経済新聞 (2021年8月15日). 2021年8月16日閲覧。
- ^ “アフガン大統領が出国と報道”. 共同通信. (2021年8月15日) 2021年8月15日閲覧。
- ^ “アフガン大統領が国外脱出 事実上の政権崩壊―タリバン、首都突入を指示”. 時事通信社 (2021年8月16日). 2021年8月17日閲覧。
- ^ “アフガン大統領国外脱出 「タリバンが勝利」”. AFPBB. (2021年8月16日) 2021年8月17日閲覧。
- ^ “国外脱出したアフガン大統領、タジキスタンが入国を否定”. 朝日新聞. (2021年8月16日) 2021年8月16日閲覧。
- ^ “タリバン、政府に「平和的降伏」要求(共同通信)”. Yahoo!ニュース. 2021年8月17日閲覧。
- ^ “タリバンが「ヘラートのライオン」拘束、アフガンの軍閥指導者”. AFP. (2021年8月14日) 2022年4月30日閲覧。
- ^ a b “アフガン暫定大統領を宣言 ガニ氏逃亡でサレー第1副大統領”. 産経新聞. (2021年8月18日) 2021年8月18日閲覧。
- ^ “米、アフガン政府の資産凍結 タリバンへの資金遮断”. 産経新聞 (2020年8月20日). 2021年9月10日閲覧。
- ^ “【随時更新】アフガニスタン 米軍撤退完了 現地は? 各国は?”. NHK WEB NEWS. 2022年4月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年8月31日閲覧。
- ^ “タリバン、新政権トップは故創設者側近アフンド師 主要閣僚発表”. ロイター (2021年9月7日). 2021年9月10日閲覧。
- ^ “勧善懲悪省が復活、どんな組織?”. Huffnpost (2021年9月10日). 2021年9月10日閲覧。
- ^ “№58 アフガニスタン:ターリバーンが暫定内閣を発表”. 公益財団法人 中東調査会 (2021年9月8日). 2021年9月13日閲覧。
- ^ “アフガン、公務員出勤せず タリバン政権運営早くも難航”. 中日新聞 (2021年9月9日). 2021年9月10日閲覧。
- ^ “タリバン、国連総会で演説の機会求める「前政権の大使はアフガンを代表していない」と”. BBC (2021年9月22日). 2021年9月22日閲覧。
- ^ 「IMF、アフガニスタンによる資産使用を停止」『BBCニュース』。2022年9月22日閲覧。
- ^ “アフガンの再建 人道危機を悪化させるな”. 西日本新聞me. 2022年9月22日閲覧。
- ^ “タリバン制裁、人道支援は例外 国連やNGOの活動を米財務省が認可”. 朝日新聞デジタル (2021年9月25日). 2022年9月22日閲覧。
- ^ “アフガン緊急人道支援へ期待 国連安保理“制裁の対象外”決議”. NHKニュース. 2022年9月22日閲覧。
- ^ “アフガン・タリバン復権から1年 治安改善も経済は疲弊 その現状は…”. 東京新聞 TOKYO Web. 2022年9月22日閲覧。
- ^ “Ministry: Constitution of Previous Govt Not Based on Islamic Sharia” (英語). TOLOnews. 2023年8月19日閲覧。
- ^ “MoJ to Enforce Zahir Shah-Era Constitution” (英語). TOLOnews. 2023年8月19日閲覧。
- ^ “Use of Shah-Era Constitution Not Final: Source” (英語). TOLOnews. 2023年8月19日閲覧。
- ^ “Efforts Underway to Form New Constitution: Mujahid” (英語). TOLOnews. 2023年8月19日閲覧。
- ^ “Mujahid: Writing of Constitution Ongoing” (英語). TOLOnews. 2023年8月19日閲覧。
- ^ “Senior Officials’ Salaries Reduced: MoF” (英語). TOLOnews. 2023年8月20日閲覧。
- ^ Qazizai, Fazelminallah (2022年12月12日). “In Bamiyan, the Taliban Walk a Perilous Tightrope” (英語). New Lines Magazine. 2023年8月19日閲覧。
- ^ a b “Afghanistan Ranks 150th on Corruption Perception Index” (英語). TOLOnews. 2023年4月12日閲覧。
- ^ a b “Tackling Corruption in Afghanistan: It’s Now or Never” (英語). Center for American Progress. 2023年4月12日閲覧。
- ^ * 「タリバンが暫定政権の閣僚を発表 アフガニスタン」」NHK NEWS WEB(2021年9月8日12時49分配信)2021年9月12日閲覧
- ^ https://parstoday.ir/ja/news/asia-i111990 11カ国のアフガン大使館に、前政権関係者に代わりタリバン外交官が赴任,『Pars Today』,2023年03月04日(土)16時26分
- ^ https://www.meij.or.jp/kawara/2023_082.html №82 アフガニスタン:中国新任大使の信任状奉呈,『中東かわら版』,公益財団法人 中東調査会,2023年09月15日(金)
- ^ “終わりなきアフガン戦争へのわずかな解決策”. SWI swissinfo.ch. 2021年10月21日閲覧。
- ^ 前田(2002) 10ページ
- ^ フォーヘルサング(2005) 30ページ
- ^ “Afghanistan climate: Average Temperature, weather by month, Afghanistan weather averages - Climate-Data.org”. CLIMATE-DATA.ORG. 2021年8月19日閲覧。
- ^ “Afghanistan: Labor force - by occupation”. World Factbook. CIA (2017年). 2022年5月2日閲覧。
- ^ “New country-by-country data show in detail the impact of environmental factors on health”. World Health Organization (2007年6月13日). 2007年6月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年6月15日閲覧。
- ^ a b Gritzner, Jeffrey A.; Shroder, John F. (14 June 2009). Afghanistan, Second Edition. Infobase Publishing. ISBN 9781438104805
- ^ “Afghanistan Plant and Animal Life – Afghanistan's Web Site”. www.afghanistans.com. 2021年7月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年6月14日閲覧。
- ^ a b Wahab, Shaista; Youngerman, Barry (14 June 2007). A Brief History of Afghanistan. Infobase Publishing. ISBN 9781438108193
- ^ Grantham, H. S.; Duncan, A.; Evans, T. D.; Jones, K. R.; Beyer, H. L.; Schuster, R.; Walston, J.; Ray, J. C. et al. (2020). “Anthropogenic modification of forests means only 40% of remaining forests have high ecosystem integrity – Supplementary Material”. Nature Communications 11 (1): 5978. doi:10.1038/s41467-020-19493-3. ISSN 2041-1723. PMC 7723057. PMID 33293507 .
- ^ “100万人が麻薬中毒、世界平均の2倍 アフガン”. www.afpbb.com. 2022年8月20日閲覧。
- ^ a b “アフガニスタン:ターリバーンがケシ栽培禁止令を発出するも実効性に疑問符”. 公益財団法人 中東調査会. 2022年8月20日閲覧。
- ^ “World Economic Outlook Database, October 2014” (英語). IMF (2014年10月). 2014年11月24日閲覧。
- ^ “Gross national income per capita 2021, Atlas method and PPP”. 2023年2月6日閲覧。
- ^ アフガニスタン・イスラム共和国(Islamic Republic of Afghanistan) 基礎データ 外務省 https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/afghanistan/data.html
- ^ “経済破綻で餓死の危機 アフガン、抑圧鮮明に―タリバン政権奪取4カ月”. 時事ドットコム. 2022年8月20日閲覧。
- ^ “アフガン政権崩壊後の人道危機と日本の役割”. www.jiia.or.jp. 2022年8月20日閲覧。
- ^ Afghanistan World Food Programme https://www.wfp.org/countries/afghanistan
- ^ “モスクで爆発、50人超死亡 断食月、攻撃相次ぐ―アフガン”. 時事通信. (2022年4月30日) 2022年5月1日閲覧。
- ^ “「臭いがヤバい」汚水の川に集まる薬物中毒者…カブールの“地獄”を取材 アフガニスタン”. TBS NEWS DIG. 2022年8月20日閲覧。
- ^ a b “「金鉱の上に横たわる貧者」―アフガンの地下資源と中国(遠藤誉) - 個人”. Yahoo!ニュース. 2022年8月20日閲覧。
- ^ “アフガンに1兆ドル規模の鉱物資源、管理体制に懸念も”. www.afpbb.com. 2022年8月20日閲覧。
- ^ “中国が堂々と狙う1兆ドルのアフガン鉱物資源”. 東洋経済オンライン (2021年8月26日). 2022年8月20日閲覧。
- ^ “アフガンの1兆ドル鉱脈:「戦争の真の理由」という声も”. WIRED.jp. 2022年8月20日閲覧。
- ^ “Project to exploit Afghanistan’s giant copper deposit languishes”. China Dialogue (2018年4月25日). 2022年8月20日閲覧。
- ^ “Afghanistan's economy in crisis after Taliban take-over” (英語). BBC News. (2021年8月25日) 2022年2月21日閲覧。
- ^ “アフガン緊急人道支援へ期待 国連安保理“制裁の対象外”決議”. NHKニュース. 2022年8月20日閲覧。
- ^ Shah, Saeed (2022年2月20日). “Taliban Looks to Private Sector to Save Afghanistan’s Economy From Collapse” (英語). Wall Street Journal. ISSN 0099-9660 2022年2月21日閲覧。
- ^ “中国、アフガンで初の原油生産 影響力強化へ”. 産経新聞. (2012年10月22日) 2012年10月30日閲覧。
- ^ 北緯33度55分39秒 東経67度13分34秒 / 北緯33.92750度 東経67.22611度
- ^ フォーヘルサング(2005) 31-32ページ
- ^ “Agriculture”. USAID. 2013年9月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年5月23日閲覧。
- ^ “Unlocking the Potential of Agriculture for Afghanistan's Growth”. World Bank. 05-08-2019閲覧。
- ^ “AAN Q&A: An established industry – Basic facts about Afghanistan's opium-driven economy”. Afghanistan Analysts Network (2017年7月11日). 2019年8月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年8月10日閲覧。
- ^ Burch, Jonathon (2010年3月31日). “Afghanistan now world's top cannabis source: U.N.”. Reuters
- ^ “Afghanistan's red gold 'saffron' termed world's best”. Arab News (2019年12月22日). 05-08-2022閲覧。
- ^ “Afghan Saffron, World's Best”. TOLOnews. 05-08-2022閲覧。
- ^ “Saffron production hits record high in Afghanistan”. Xinhua. 05-08-2022閲覧。
- ^ Aniszewski, p. 182
- ^ “アフガニスタンのアヘン生産、干ばつや価格下落で減少 国連報告書”. AFP (2018年11月20日). 2018年11月20日閲覧。
- ^ “What the heroin industry can teach us about solar power”. BBC (2020年7月26日). 2020年7月28日閲覧。
- ^ “Access to electricity (% of population) – Afghanistan”. World Bank. 2022年5月2日閲覧。
- ^ “Access to electricity, rural (% of rural population) – Afghanistan | Data”. data.worldbank.org. 2022年5月2日閲覧。
- ^ “Afghanistan Has Capacity To Produce 310,000MW Power”. TOLOnews. 2022年5月2日閲覧。
- ^ “Power to the People: How to extend Afghans' access to electricity”. Afghanistan Analysts Network – English (2015年2月3日). 2022年5月2日閲覧。
- ^ “Afghanistan Resurrects its Largest Hydropower Plant Toward a Brighter Future”. World Bank. 2022年5月2日閲覧。
- ^ “Power to the People: How to extend Afghans' access to electricity”. Afghanistan Analysts Network – English (2015年2月3日). 2022年5月2日閲覧。
- ^ “The Power of Nature: How Renewable Energy is Changing Lives in Afghanistan”. UNDP in Afghanistan. 2021年4月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年5月2日閲覧。
- ^ “Rivers and Lakes”. The Wayback Machine. 2022年5月2日閲覧。
- ^ 海外鉄道ニュース 線路は続くよ海越えて アフガニスタンに鉄道が開業【アフガニスタン】
- ^ 吉川文夫『日本のトロリーバス』p.18
- ^ a b 山内昌之【地球を読む】アフガニスタン 秩序失った地政学的要衝『読売新聞』朝刊2021年11月7日1面
- ^ アフガニスタン:今もなお強制結婚の犠牲になる少女たち 2018年10月26日 NewSphere
- ^ Riphenburg, Carol J. “Post-Taliban Afghanistan: Changed Outlook for Women?” Asian Survey, vol. 44, no. 3, 2004, pp. 401–421., doi:10.1525/as.2004.44.3.401.
- ^ AJ-SEPレセプション資料 駐日アフガニスタン大使館 AJ-SEP公式HP 2011年11月閲覧
- ^ a b 【復権したタリバン アフガン政権崩壊1年】民家でひそかに女子教育「次世代の未来奪わないために」中等学校再開 強硬派、賛同せず『毎日新聞』朝刊2022年8月12日1面(2022年8月21日閲覧)
- ^ “Afghanistan's Ministry of Higher Education”. 2021年5月5日閲覧。
- ^ “Ghani sees threat to Afghanistan's education system”. Pajhwok Afghan News. (2021年5月5日) 2021年5月5日閲覧。
- ^ “Not a single school in 6 districts of Kandahar”. Pajhwok Afghan News. (2021年4月25日) 2021年5月5日閲覧。
- ^ “Education System Afghanistan”. Nuffic (2015年1月). 2021年8月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年10月17日閲覧。
- ^ “Afghanistan's Ministry of Higher Education”. 2021年5月5日閲覧。
- ^ “Ghani sees threat to Afghanistan's education system”. Pajhwok Afghan News. (2021年5月5日) 2021年5月5日閲覧。
- ^ 緑の大地計画 ペシャワール会(2022年8月21日閲覧)
- ^ Greene, Sharon A.; Ahmed, Jamal; Datta, S. Deblina; Burns, Cara C.; Quddus, Arshad; Vertefeuille, John F.; Wassilak, Steven G.F. (24 May 2019). “Progress Toward Polio Eradication — Worldwide, January 2017–March 2019”. MMWR. Morbidity and Mortality Weekly Report 68 (20): 458–462. doi:10.15585/mmwr.mm6820a3. PMC 6532951. PMID 31120868 .
- ^ a b “Afghanistan: Human Development Indicators”. United Nations Development Programme (UNDP). 2021年3月10日閲覧。
- ^ “WHO | Afghanistan”. 2021年10月17日閲覧。
- ^ “Afghanistan”. World Health Organization (WHO). 2017年5月20日閲覧。
- ^ “Afghanistan”. UNESCO. 2017年5月20日閲覧。
- ^ “15,000 cancer patients annually die in Afghanistan”. Pajhwok Afghan News. (2021年5月20日) 2022年5月4日閲覧。
- ^ “Afghanistan”. World Health Organization (WHO). 2021年2月25日閲覧。
- ^ “Afghanistan”. World Health Organization (WHO). 2021年2月25日閲覧。
- ^ “アフガニスタン 危険・スポット・広域情報”. 外務省. 2021年10月17日閲覧。
- ^ “Afghan on trial for Christianity”. BBC. (2006年3月20日) 2007年12月8日閲覧。
- ^ Sentenced to death: Afghan who dared to read about women's rights
- ^ “国連、アフガンの公開処刑に「がくぜん」”. AFPBB News. (2024年2月29日) 2024年3月1日閲覧。
- ^ 進藤雄介『タリバンの復活―火薬庫化するアフガニスタン』(花伝社、2008年)114-115頁、ISBN 9784763405302
- ^ 「アフガニスタン 女性の殴打許可へ」 ロシアの声 2014年2月5日17:10
- ^ アフガニスタン、「女性殴打を許可」の新法案に世界中から非難の声 オルタナS 2014年2月14日
- ^ “Taliban enforces order for Afghan women TV anchors to cover faces” (英語). www.aljazeera.com. 2023年2月2日閲覧。
- ^ 勧善懲悪省. “https://twitter.com/MOPVPE1/status/1522882293718818816?t=svbYykE2zM1lg7qI7TH9_g&s=19” (パシュトー語). Twitter. 2023年2月2日閲覧。
- ^ “اسلامي امارت د حجاب په تړاو تازه حکم صادر کړ - باختر خبری آژانس” (ペルシア語). bakhtarnews.af. 国営バフタル通信 (2022年5月7日). 2023年2月2日閲覧。
- ^ “Suspects Sentenced To Death For Killing Journalist in Kandahar”. TOLOnews. (2019年4月16日). オリジナルの2019年4月17日時点におけるアーカイブ。 2019年7月28日閲覧。
- ^ Dupree 1997, p. 405.
- ^ “Freedom of the Press 2016: Afghanistan”. Freedom House (2016年). 2017年2月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年5月2日閲覧。
- ^ “Vilifying Afghans in Bollywood”. www.telegraphindia.com. 2022年5月2日閲覧。
- ^ Banting, Erinn (2003). Afghanistan: The land. Crabtree Publishing Company. p. 4. ISBN 0-7787-9335-4 2010年8月22日閲覧。
- ^ “Article Sixteen of the Constitution of Afghanistan” (2004年). 2012年6月13日閲覧。 “From among the languages of Pashto, Dari, Uzbeki, Turkmani, Baluchi, Pashai, Nuristani, Pamiri (alsana), Arab and other languages spoken in the country, Pashto and Dari are the official languages of the state.”
- ^ “Country Profile: Afghanistan”. Library of Congress (2008年8月). 2010年12月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年8月16日閲覧。
- ^ https://newint.org/features/2008/11/01/afghanistan-history
- ^ Denise Cush, Catherine Robinson, Michael York (2012). Encyclopedia of Hinduism. p. 200. ISBN 9781135189792
- ^ “The remarkable rugs of war, Drill Hall Gallery”. The Australian (2021年7月30日). 2021年8月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。05-15-2022閲覧。
- ^ American Institute of Afghanistan Studies. “Afghanistan (an academic journal) published by Edinburgh University Press”. 2020年5月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。05-15-2022閲覧。
- ^ Goodson, Larry; ﺟﻮﺩﺳﻮﻥ, ﻻﺭﻱ (1998). “The Fragmentation of Culture in Afghanistan / ﺍﻟﺘﺸﻈﻲ ﺍﻟﺜﻘﺎﻓﻲ ﻓﻲ ﺃﻓﻐﺎﻧﺴﺘﺎﻥ”. Alif: Journal of Comparative Poetics (18): 269–289. doi:10.2307/521889. JSTOR 521889 .
- ^ “Redeeming the Pashtun, the ultimate warriors - Macleans.ca”. 05-15-2022閲覧。
- ^ ‘Cricket is now the biggest sport in Afghanistan’ The Hindu 2019年7月4日閲覧。
- ^ THE MOST POPULAR SPORT IN EVERY COUNTRY AAA STATE OF PLAY 2023年9月28日閲覧。
- ^ a b c d Afghanistan Cricket Board 国際クリケット評議会 2023年9月29日閲覧。
- ^ Toofan Harirod claim first Afghan title FIFA.com 2012年10月20日閲覧。
アフガニスタン(クシャーナ朝以後のガンダーラ)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/30 12:57 UTC 版)
「仏教美術」の記事における「アフガニスタン(クシャーナ朝以後のガンダーラ)」の解説
「ガンダーラ#ガンダーラ美術」および「:en:Gandharan Buddhism」も参照 バクトリア地方(現在のアフガニスタン)の仏教美術は、7世紀にイスラーム勢力がこの地に拡大するまで数世紀にわたって存続した。また、この地では、紀元1世紀頃に人の姿をした仏陀(仏像)が初めて制作された。湿潤高温であるインドとは異なり、天空の神秘が重んじられた結果、弥勒信仰や兜率天信仰に由来する美術が多くつくられ、それまでになかったドーム窟が盛んに造営された。これはインドではほとんど作例のないものである。また、それに続いて釈迦菩薩や弥勒菩薩などの菩薩像や、仏伝図(英語版) を物語る、仏塔や寺院の内部を装飾するための浮彫が作られるようになる。この時代の空気をうかがえる代表的な例としては、カニシカ王の舎利容器が挙げられる。 3世紀前半、クシャーナ朝はゾロアスター教を奉じるサーサーン朝によって滅ぼされた。しかし、ガンダーラ美術の命脈は途絶えなかったどころか、ペルシャや北インドの意匠を取り込みながら発展していったのである。バーミヤンでは、4世紀から6世紀にかけて、2体の大仏をはじめとする多くの石仏や、石窟壁画が作られた。バーミヤンの石窟美術においては、インドで見られる本生図や仏伝図はモチーフとして見られない一方、幾何学的な構成で弥勒菩薩と無数の仏たちを描く千仏構図が登場した。他にも、スタッコ、片岩または粘土でも仏教美術が制作された。これらの作品は、インドのグプタ朝以降の様式主義とギリシャ美術、ヘレニズム美術(英語版)、ことによってはそれに引き続いたローマ美術をも要素として取り入れながら、非常に強く融合させている。 イスラムの支配は、他の「啓典」の宗教にはいくぶんか寛容だったが、「偶像崇拝」に依っていると見做された仏教にはほとんど寛容さを示さなかった。したがって、その芸術形態もイスラム教の支配下においては禁止された。8世紀以降も、アッバース朝の支配やそれに伴う戦乱で多くの寺院や石仏が破壊された。近代以降も仏教美術はたびたび被害に遭い、体系的な破壊はタリバン政権時代に頂点に達した。バーミヤンの仏像、ハッダの彫刻、アフガニスタン国立博物館(英語版)に残っている多くの遺物が破壊・流出させられた。 1980年代以降、長く続いたアフガニスタン紛争による混乱は、仏教に関連する文化財の流出と、国際市場への転売を狙った組織的な遺跡への略奪を引き起こした。しかし、2000年代に入ってから、国外に流失した仏教美術の作品を含む多くの文化財がアフガニスタンへと返還された。日本からは、平山郁夫らの主導による返還事業が行われた。 三尊像 大乗仏教初期の例。向かって左から、月氏の信者、弥勒菩薩、釈迦、観音菩薩、僧侶。 ガンダーラ 2世紀ら3世紀 守護神像 粘土造 7世紀頃 アフガニスタン、フォンドキスタン出土 ギメ美術館蔵 仏教彫刻を支えるギリシャの神、アトラース ハッダ遺跡 ギメ美術館蔵 ビマラン棺(黄金の聖遺物容器)に刻まれた仏陀像 大英博物館蔵 菩薩像頭部 4世紀 シンガポール、アジア文明博物館(英語版)蔵
※この「アフガニスタン(クシャーナ朝以後のガンダーラ)」の解説は、「仏教美術」の解説の一部です。
「アフガニスタン(クシャーナ朝以後のガンダーラ)」を含む「仏教美術」の記事については、「仏教美術」の概要を参照ください。
アフガニスタン
出典:『Wiktionary』 (2021/06/20 11:13 UTC 版)
固有名詞
アフガニスタン(亜富汗斯坦)
- 中央アジアの内陸国で西アジアと南アジアの境界に位置する国。パキスタン、イラン、トルクメニスタン、ウズベキスタン、タジキスタン及びパミール高原において中華人民共和国に接する。正式名称はアフガニスタン・イスラム共和国。首都はカーブル。
関連語
- アフガン
- パシュトゥ,パシュトゥン
翻訳
- アフリカーンス語: Afghanistan
- アラビア語: أفغانستان (’afğanistá:n)
- ベラルーシ語: Аўганістан (Aŭhanistan) 男性
- ブルガリア語: Афганистан (Afganistán) 男性
- ブルトン語: Afghanistan
- ボスニア語: Afganistan 男性
- カタルーニャ語: l’Afganistan 男性
- チェコ語: Afghánistán 男性
- ウェールズ語: Affganistan
- デンマーク語: Afghanistan
- ドイツ語: Afghanistan 中性
- ギリシア語: Αφγανιστάν (Afganistán) 中性
- 英語: Afghanistan
- エスペラント: Afganio, Afganistano, Afganujo
- スペイン語: Afganistán 男性
- エストニア語: Afganistan
- ペルシア語: افغانستان (Afghanestan)
- フィンランド語: Afganistan
- フランス語: Afghanistan 男性
- 西フリジア語: Afganistan
- ガリシア語: Afganistán 男性
- スコットランド・ゲール語: Afganastan
- グジャラート語: અફગાનિસ્તાન (Afgānistān)
- ヘブライ語: אפגניסטן (Afganistan)
- ヒンディー語: अफ़गानिस्तान (Afgānistān)
- クロアチア語: Afganistan 男性
- ハンガリー語: Afganisztán
- アルメニア語: Աֆղանստան (Afghanastan)
- インターリングア: Afghanistan
- インドネシア語: Afghanistan
- アイスランド語: Afganistan
- イタリア語: Afghanistan 男性, Afganistan 男性
- 朝鮮語: 아프가니스탄 (Apeuganiseutan)
- クルド語: Afganistan
- ラテン語: Afgania 女性
- リトアニア語: Afganistanas
- ラトヴィア語: Afganistāna
- マラーティー語: अफ़गानिस्तान (Afgānistān)
- マレー語: Afghanistan
- マルタ語: Afganistan
- ナウル語: Afganistan
- オランダ語: Afghanistan
- ノルウェー語: Afghanistan
- ポーランド語: Afganistan 男性
- パシュトー語: افغانستان (Afghanestan)
- ポルトガル語: Afeganistão 男性
- ルーマニア語: Afganistan 中性
- ロシア語: Афганистан (Afganistán) 男性
- スロヴァキア語: Afganistan
- スロヴェニア語: Afganistan
- アルバニア語: Afganistani
- セルビア語: Авганистан 男性
- スウェーデン語: Afghanistan
- タジク語: Афғонистон (Afğoniston)
- タイ語: อัฟกานิสถาน, อาฟกานิสถาน (āfkānit-sathān)
- タガログ語: Afghanistan
- トルコ語: Afganistan
- ウクライナ語: Афганістан (Afhanistan)
- 中国語: 阿富汗 (Āfùhàn)
「アフガニスタン」の例文・使い方・用例・文例
- ソ連軍はアフガニスタンからの撤退を開始した。
- アフガニスタンは西側でトルコと隣接している.
- 1761年にアフガニスタンの統治者がマラータ族を破った戦い
- アフガニスタンの女性はベールで顔を包む
- 米国はアフガニスタンで自由の闘士を軍備した
- アフガニスタンまたはその人々の、それらに関する、あるいはそれらに特徴的なさま
- アフガニスタンのカラシニコフ文化
- カシミール、東アフガニスタン、および北パキスタンで話されている、インド語派の言語グループ
- アフガニスタン北東部でのカフィール族のダルド諸語
- アフガニスタンで話されているイラン諸語
- パキスタン、イラン、アフガニスタン、ロシア、ペルシア湾岸地域で使われているイラン諸語
- アフガニスタンとパキスタンで話されているイランの言語
- タリバンがアフガニスタンとオサマ・ビン・ラディンの国際組織の一部を支配した後、1996年に組織されたテロリスト集団
- カシミールを占領したパキスタンの過激派武装組織、イスラム政府を求め、アフガニスタンでタリバンと緊密な関係を持ち、共同して戦った
- 1980年代にアフガニスタンでソビエト連邦と戦ったパキスタンのイスラム原理主義者のグループ
- 穏やかな形態のイスラム教を信仰し、タリバンに反対にして連合するアフガニスタンの多民族的な同盟
- パシュトーを話し、北西パキスタンと南東アフガニスタンに住む少数民族
- 民族的な集団(多くはイスラム教徒)で、タジキスタンと、ウズベキスタン、アフガニスタン、中国に隣接する地域とに住むもの
- 1979年、ソビエト軍がアフガニスタンに侵入した
- いくつかの古都の遺跡であるアフガニスタン北西部の都市
アフガニスタンと同じ種類の言葉
内陸国に関連する言葉 | アフガニスタン アルメニア アンドラ ウガンダ ウズベキスタン |
固有名詞の分類
「アフガニスタン」に関係したコラム
-
2012年6月現在の日本の証券取引所、および、世界各国の証券取引所の一覧です。▼日本東京証券取引所(東証)大阪証券取引所(大証)名古屋証券取引所(名証)福岡証券取引所(福証)札幌証券取引所(札証)TO...
- アフガニスタンのページへのリンク