秦真次とは? わかりやすく解説

秦真次

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/08 16:05 UTC 版)

秦 真次
生誕 (1879-04-06) 1879年4月6日
日本 福岡県
死没 (1950-02-24) 1950年2月24日(70歳没)
所属組織 大日本帝国陸軍
軍歴 1901年 - 1935年
最終階級 陸軍中将
指揮 陸軍省新聞班長
歩兵第21連隊長
歩兵第15旅団長
東京湾要塞司令官
憲兵司令官
第2師団長
戦闘 日露戦争
出身校 陸軍士官学校
陸軍大学校
除隊後 神職
テンプレートを表示

秦 真次(はた しんじ、1879年明治12年)4月6日[1][2] - 1950年昭和25年)2月24日[1][2])は、日本の陸軍軍人神職。最終階級は陸軍中将

経歴

小倉藩典医・秦真吾の長男として生まれる[1]豊津中学校成城学校[要出典]陸軍幼年学校を経て、1900年(明治33年)11月、陸軍士官学校(12期)を卒業[1][3]。翌年6月、歩兵少尉に任官し歩兵第46連隊付となる[1][3]

1904年(明治37年)2月、日露戦争に出征し、1905年(明治38年)8月、第1軍兵站監部副官となった[1]1909年(明治42年)12月、陸軍大学校(21期)を卒業し参謀本部員に就任[1][4]

1913年(大正2年)11月、歩兵少佐に昇進[1]1914年(大正3年)1月、オーストリア大使館付武官補佐官となり、オランダ公使館付武官歩兵第70連隊大隊長などを経て、1918年(大正7年)7月、歩兵中佐に進級し歩兵第70連隊付となる[1]。同年12月、陸軍兵器本廠付となり、初代陸軍省新聞班長[2]を経て、1922年(大正11年)2月、歩兵大佐に昇進し歩兵第21連隊長に就任した[1][4]

1923年(大正12年)8月、第3師団参謀長に発令され、臨時東京警備参謀長、常設東京警備参謀長を歴任し、1926年(大正15年)3月、陸軍少将に進級し歩兵第15旅団長となった[1][2][4]

1927年(昭和2年)7月、陸大教官に就任し、関東軍司令部付(奉天特務機関長)、第9師団司令部付、第14師団司令部付を経て、1931年(昭和6年)8月、陸軍中将に進み東京湾要塞司令官に着任[1][2][4]

1931年10月、兵器本廠付(陸軍次官補佐)となり、憲兵司令官を経て、1934年(昭和9年)8月、第2師団長に親補された[1][2][4]1935年(昭和10年)8月に待命、翌月、予備役に編入された[1][2][4]

1937年(昭和12年)4月、神宮皇學館研究生となり、後に神職となった[1]

1947年(昭和22年)11月28日、公職追放仮指定を受けた[5]

栄典

位階
勲章等

脚注

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『日本陸海軍総合事典』第2版、126頁。
  2. ^ a b c d e f g 『日本陸軍将官辞典』578-579頁。
  3. ^ a b 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』165、168頁。
  4. ^ a b c d e f 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』168頁。
  5. ^ 総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、「昭和二十二年十一月二十八日 仮指定者」21頁。
  6. ^ 『官報』第5484号「叙任及辞令」1901年10月11日。
  7. ^ 『官報』第8185号「叙任及辞令」1910年10月1日。
  8. ^ 『官報』第2626号「叙任及辞令」1935年10月2日。
  9. ^ 『官報』第625号「叙任及辞令」1929年1月31日。※秦直次と誤記
  10. ^ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。

参考文献

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。

関連項目




固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「秦真次」の関連用語

秦真次のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



秦真次のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
株式会社思文閣株式会社思文閣
Copyright(c)2025 SHIBUNKAKU Co., Ltd. ALL RIGHTS RESERVED.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの秦真次 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS