ユーゴスラビアとは? わかりやすく解説

ユーゴスラビア 【Yugoslavia】

バルカン半島北西部位置し一九一八年から九〇年代初頭まで存在した王国および社会主義連邦共和国。クロアチア・スロベニア・セルビア・ボスニア-ヘルツェゴヴィナ・マケドニア・モンテネグロの六共和国と二自治州から成っていた多民族国家一四世紀末以来北部除きオスマントルコ領。第一次大戦オーストリア-ハンガリー帝国瓦解ユーゴスラビア王国成立一九四五年連邦人民共和国四八コミンフォルム除名されチトー指導下に独自の社会主義政策労働者自主管理直接民主制など)を推進。八〇年のチトー没後から、八九以来東欧民主化経て民族問題表面化九一年、スロベニアクロアチア共和国独立宣言。九二年早々ECが両共和国独立承認したことにより、多民族国家ユーゴスラビアは解体した。②一九九二年に成立したユーゴスラビア連邦共和国セルビアとモンテネグロとで構成)。新ユーゴスラビアともいう。①を継承する唯一の国家としての立場主張首都ベオグラード宗教セルビア人マケドニア人モンテネグロ人ギリシア正教で、クロアチア人スロベニア人カトリックで、トルコ人アルバニア人イスラム教

ユーゴスラビア

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/10/02 08:23 UTC 版)

ユーゴスラビアセルビア・クロアチア語: Jugoslavija/Југославија)は、かつて南東ヨーロッパバルカン半島地域に存在した、南スラヴ人を主体に合同して成立した国家の枠組みである。


注釈

  1. ^ イタリア、オーストリア、ハンガリー、ブルガリア、ルーマニア、ギリシャ、アルバニア
  2. ^ スロベニア、クロアチア、セルビア(ボイボディナコソボの2自治州が含まれる)、ボスニア・ヘルツェゴビナ、モンテネグロ、マケドニア
  3. ^ スロベニア人、クロアチア人、セルビア人、マケドニア人、イスラム人(ユーゴスラビア内ムスリム)。 また、アルバニア人も多く、彼らのほとんどはコソボ自治州に住む。
  4. ^ スロベニア語、クロアチア語、セルビア語、マケドニア語
  5. ^ カトリック、正教、イスラム教。 宗教はスロベニア、クロアチアらほとんどカトリック信者、ボスニア・ヘルツェゴビナ(40%以上)やコソボ(80%以上)では多数のイスラム教徒がおり、セルビアとモンテネグロ、マケドニアでは圧倒的に正教の信者が多い。
  6. ^ ラテン文字とキリル文字
  7. ^ ユーゴスラビア連邦人民共和国の国家規模は(社会主義国の連邦として)ソ連に次ぐものであった。

出典

  1. ^ a b c 第2版,世界大百科事典内言及, 日本大百科全書(ニッポニカ),精選版 日本国語大辞典,デジタル大辞泉,百科事典マイペディア,ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,世界大百科事典. “ユーゴスラビアとは” (日本語). コトバンク. 2022年3月8日閲覧。
  2. ^ 特集 西バルカン地域 多民族社会の平和を目指して(1/4ページ) | 広報誌・パンフレット・マンガ | JICAについて - JICA”. www.jica.go.jp. 2021年4月29日閲覧。
  3. ^ 映画『灼熱』 公式サイト” (日本語). www.magichour.co.jp. 2022年3月8日閲覧。
  4. ^ KosovaThanksYou コソボ独立を承認した国の一覧
  5. ^ 〔備考〕外交関係の回復に関する書簡について
  6. ^ ユーゴ、ソ連と友好不可侵協定調印『東京日日新聞』昭和16年4月7日夕刊)『昭和ニュース辞典第7巻 昭和14年-昭和16年』p387 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年
  7. ^ ドイツ軍、ユーゴ・ギリシャへ侵入(『東京日日新聞』昭和16年4月7日)『昭和ニュース辞典第7巻 昭和14年-昭和16年』p387
  8. ^ ユーゴ全軍が無条件降伏(『東京日日新聞』昭和16年4月19日夕刊)『昭和ニュース辞典第7巻 昭和14年-昭和16年』p388
  9. ^ W. A. Brown & R. Opie, American Foreign Assistance, 1953
  10. ^ Sherman Register - Yugoslavia
  11. ^ Yugoslav Air Force Combat Aircraft: 1953 to 1979 – The Jet Age I (US & Soviet Aircraft)
  12. ^ United Nations Photo: Yugoslav General Visits UN Emergency Force
  13. ^ “旧ユーゴ内戦と国際社会”. http://www.ritsumei.ac.jp/acd/cg/law/lex/00-6/iciyanagi.htm 2017年7月11日閲覧。 


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