熊谷空襲
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/13 21:16 UTC 版)
熊谷空襲（くまがやくうしゅう）は、太平洋戦争末期の1945年（昭和20年）8月15日0時23分から1時39分にかけてアメリカ軍により行われた埼玉県熊谷市に対する空襲である[9]。太平洋戦争最後の空襲かつ埼玉県内における最大規模の空襲であり、熊谷市は県内では唯一の戦災都市に指定された[10]。「熊谷爆撃」とする資料もある[9]。
注釈
- ^ a b c 佐谷田、久下、太井、万吉地区を除いた、市街地のみの数字。
- ^ 第58航空団は代わりに茨城県稲敷郡阿見村にある霞ヶ浦海軍航空隊基地や同日立市にある日立製作所海岸工場を攻撃した[18]。
- ^ 花園村と武川村にまたがる地域には熊谷陸軍飛行学校の飛行場のための誘導路や掩体壕、近隣の山林には弾薬貯蔵壕が設置されていた[46][47]。
- ^ 本作戦中にルメイは戦略空軍参謀長に就任したため、後任としてネーサン・ファラガット・トワイニング少将が就任した[52]。
- ^ 太田町には第12方面軍隷下の高射第1師団独立高射砲第4大隊が配置され、中島飛行機の主要工場の防衛のため周辺地域に高射砲陣地が構築された[58]。埼玉県には県南部に高射砲第111連隊[59]、大宮市に野戦高射砲第95大隊[59]、北足立郡戸田町と同美笹村に高射砲第116連隊が配置され高射砲陣地や探照燈陣地が構築された[60][61]。
- ^ a b c d e f g h i j k l m アメリカ軍による時間はグリニッジ標準時を採用しており、実際のマリアナ諸島の時間とは異なる。これを日本時間に修正するには9時間を加える[56]。
- ^ 県内では防空法の改正に基づき空襲時の火災対策のため1945年（昭和20年）4月から5月にかけて川口市と大宮市の市街地で建物疎開が実施された[82]。さらに7月から8月にかけて熊谷市や浦和市や川越市のほか重要施設の隣接する町村でも建物疎開が計画されたが実現には至らなかった[82]。
- ^ 戦後に合併した佐波郡三郷村、名和村、宮郷村を除いた数字。それらの村落の死者を加えると40人となる[96]。
出典
- ^ 戦災誌編集委員会 1973、668頁
- ^ a b 米軍報告書 1945、562頁
- ^ a b 米軍報告書 1945、565頁
- ^ a b 栗田 1988、83頁
- ^ a b c d 栗田 1988、73頁
- ^ a b c d 熊谷市史編さん室 1984、550頁
- ^ 熊谷市史編さん室 1984、548頁
- ^ 米軍報告書 1945、564頁
- ^ a b c 埼玉県 1989、1111頁
- ^ a b c d e f g h i j k l m n “熊谷市における戦災の状況（埼玉県）”. 一般戦災ホームページ. 総務省. 2012年8月18日閲覧。
- ^ a b c 米軍報告書 1945、553-554頁
- ^ a b c d e 米軍報告書 1945、555頁
- ^ a b c “Damage assessment photo intelligence reports of Far Eastern targets filed by area and contain all available information on the area: Takasaki Report No. 3-a(16), USSBS Index Section 7”. Records of the U.S. Strategic Bombing Survey. 国立国会図書館. 2015年8月8日閲覧。
- ^ a b c d 栗田 1988、74頁
- ^ a b c d e f 栗田 1988、69頁
- ^ a b 柴田武彦、原勝洋『ドーリットル空襲秘録 日米全調査』アリアドネ企画、2003年、58-59頁。ISBN 4-384-03180-7。
- ^ a b c d 埼玉県 1989、1110頁
- ^ 栗田 1988、70頁
- ^ 熊谷市史編纂委員会 1952、16-18頁
- ^ a b 熊谷市史編纂委員会 1952、36頁
- ^ a b c 埼玉県 1989、933-934頁
- ^ 小川町 編『小川町の歴史 通史編 下巻』小川町、2000年、545-546頁。
- ^ a b 熊谷市立図書館 1995、149-50頁
- ^ a b リケン社史編集委員会 編『株式会社リケン50年史』リケン、2000年、10-11頁。
- ^ a b 埼玉県 1989、1049頁
- ^ 熊谷市立図書館 1995、80頁
- ^ “熊谷空襲：「飛行機関連標的」裏付け 米軍機密に資料 /埼玉”. 毎日新聞. 2015年6月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年8月8日閲覧。
- ^ a b 熊谷市文化連合 1975、447頁
- ^ 熊谷市立図書館美術、郷土係 編『戦前・戦中・戦後の熊谷の様子』熊谷市立図書館、1996年、23頁。
- ^ a b 江南町史編さん委員会 2004、269-271頁
- ^ 埼玉県 1989、1098-1100頁
- ^ 防衛庁防衛研修所戦史室「付表第二 終戦時における東北 東部 東海 軍管区部隊一覧表」『戦史叢書 本土決戦準備 1 関東の防衛』朝雲新聞社、1971年。
- ^ 熊谷市文化連合 1975、181頁
- ^ a b 熊谷市立図書館 1995、1頁
- ^ a b 熊谷市文化連合 1975、199頁
- ^ a b c 熊谷市文化連合 1975、102-103頁
- ^ a b 熊谷市文化連合 1975、408頁
- ^ 熊谷市文化連合 1975、188頁
- ^ 熊谷市文化連合 1975、412頁
- ^ a b 熊谷市文化連合 1975、436頁
- ^ 熊谷市文化連合 1975、477頁
- ^ 熊谷市文化連合 1975、430頁
- ^ a b 熊谷市文化連合 1975、367頁
- ^ 熊谷市文化連合 1975、483頁
- ^ 妻沼町誌編纂委員会 編『妻沼町誌』妻沼町、1977年、805頁。
- ^ 花園村 編『花園村史』花園村、1978年、606-607頁。
- ^ 川本町 編『川本町史 通史編』川本町、1989年、897-899頁。
- ^ 埼玉県 1989、1120-1121頁
- ^ a b 太田市 1994、735-737頁
- ^ a b 横須賀市 編『新横須賀市史 別編 軍事』横須賀市、2012年、715-717頁。
- ^ a b c 奥住 2006、110-111頁
- ^ a b c d 栗田 1988、72-73頁
- ^ 奥住 2006、116頁
- ^ 熊谷市文化連合 1975、468頁
- ^ 埼玉県 1989、1121頁
- ^ a b c d 栗田 1988、76頁
- ^ a b c d e f 米軍報告書 1945、559頁
- ^ 太田市 1994、70頁
- ^ a b 戦災誌編集委員会 1973、685-686頁
- ^ 戦災誌編集委員会 1973、704頁
- ^ 戸田市 編『戸田市史 通史編 下』戸田市、1987年、426-427頁。
- ^ a b 柏市史編さん委員会 編『柏市史 近代編』柏市教育委員会、2000年、808-809頁。
- ^ 防衛庁防衛研修所戦史室「付図第七 本土飛行部隊 航空地区部隊 展開配置要図（終戦時における）」『戦史叢書 本土防空作戦』朝雲新聞社、1968年。
- ^ a b 戦災誌編集委員会 1973、679頁
- ^ 防衛庁防衛研修所 1975、276頁
- ^ 戦災誌編集委員会 1973、699頁
- ^ “機関砲弾”. 熊谷市文化財日記. 熊谷市立江南文化財センター (2014年6月6日). 2015年8月8日閲覧。
- ^ a b c d 栗田 1988、75頁
- ^ a b c d e f 栗田 1988、77頁
- ^ 米軍報告書 1945、563頁
- ^ 「熊谷空襲の中止模索 米公文書公開 司令官、降伏予想」『埼玉新聞』 2015年8月13日 朝刊1面。
- ^ a b c d “熊谷空襲攻撃前に「戦勝報道」B29航行士のメモ公開熊谷図書館で空襲展”. 埼玉新聞 (2010年8月7日). 2012年8月18日閲覧。
- ^ a b c d e f g 栗田 1988、78頁
- ^ 埼玉県警察史編さん委員会 編『埼玉県警察史』埼玉県警察本部、1977年、198頁。
- ^ 建設省 編『戦災復興誌』 第7巻 都市編、都市計画協会、1959年、129頁。
- ^ 熊谷市史編さん室 1984、547頁
- ^ 熊谷市史編纂委員会 編『熊谷市史 後篇』熊谷市、1964年、699頁。
- ^ 埼玉県 1989、1121頁
- ^ “この街に生きる 熊谷宿の巻 その1「星川通り」”. 読売新聞. 2012年8月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年8月9日閲覧。
- ^ a b c d e f 埼玉県 1989、1122頁
- ^ a b 熊谷市文化連合 1975、206-207頁
- ^ a b 埼玉県 1989、1106-1109頁
- ^ 熊谷市文化連合 1975、172-173頁
- ^ a b c 米軍報告書 1945、565頁
- ^ 埼玉県 1989、1112頁
- ^ a b c 栗田 1988、81頁
- ^ a b c 栗田 1988、79頁
- ^ a b c 米軍報告書 1945、564頁
- ^ 戦災誌編集委員会 1973、680頁
- ^ 小山 1990、281-282頁
- ^ 熊谷市文化連合 1975、59頁
- ^ 熊谷市文化連合 1975、65頁
- ^ 江南町史編さん委員会 2004、286頁
- ^ ヂ-ゼル機器40年史編集委員会 編『ヂーゼル機器40年史』ヂーゼル機器株式会社、1981年、62頁。
- ^ a b c 本庄市史編集室 編『本庄市史 通史編 3』本庄市、1995年、863-867頁。
- ^ 伊勢崎市 編『伊勢崎市史 通史編 3 近現代』伊勢崎市、1991年、574頁。
- ^ a b c d 奥住 2006、140-141頁
- ^ a b “企画特集 1【かながわの戦後】空襲の記憶 (9)”. 朝日新聞デジタル. 2015年5月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年8月8日閲覧。
- ^ 熊谷市立図書館美術、郷土係 編『熊谷空襲の記録と回想 熊谷空襲60周年・語り継ごう・戦争の悲惨さを』熊谷市立図書館、2005年、84頁。
- ^ 『日東製粉株式会社65年史』(1980.05)（日東富士製粉）2020年5月16日閲覧。
- ^ a b 小山 1990、294頁
- ^ a b c d e f 小山 1990、295頁
- ^ 熊谷市史編さん室 1984、553頁
- ^ 熊谷市史編さん室 1984、556頁
- ^ a b c 熊谷市史編さん室 1984、558頁
- ^ 熊谷市史編さん室 1984、559頁
- ^ a b 熊谷市史編さん室 1984、565頁
- ^ a b 坂田利力. “熊谷市と戦災復興都市計画土地区画整王里事業” (PDF). 土木史研究. 2012年8月18日閲覧。
- ^ “とうろう流し”. 熊谷市 (2016年7月6日). 2016年8月12日閲覧。
- ^ “熊谷市 平和地蔵”. 一般戦災ホームページ. 総務省. 2016年8月12日閲覧。
- ^ a b c 日下部朝一郎 編『熊谷人物事典』国書刊行会、1982年、75-76頁。
- ^ 「文学で歩くふるさと 41 田園の弧屋にうたう 熊谷と鹿児島寿蔵」『県民だより』 昭和58年8月号 5面、埼玉県広聴広報課、1983年。
- ^ 埼玉県高等学校国語科教育研究会 編『さいたま文学案内』さきたま出版会、1996年、122-123頁。ISBN 978-4878911057。
- ^ 埼玉県高等学校国語科教育研究会埼玉現代文学事典編集委員会 編『埼玉現代文学事典 増補改訂版』埼玉県高等学校国語科教育研究会、1999年、202頁。
[続きの解説]
固有名詞の分類
- 熊谷空襲のページへのリンク
