昭和
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戦後体制
戦後、日本は国際的には終始アメリカを筆頭とする西側諸国(自由主義陣営)に属し、日米安全保障条約に基づく同盟国としてソ連を筆頭とする東側諸国(社会主義陣営)に対抗して、冷戦期を乗り切ることができた。政治体制・外交関係・経済構造・家族制度が太平洋戦争が終結を境に大きく変化し、歴史学的には戦前は近代に、戦後は現代に属するとされる。戦前の国家体制は大日本帝国憲法下であり天皇主権体制の時代だった。戦後は日本国憲法と冷戦下にあって、国民主権体制と日米安保条約体制の時代となった。1956年(昭和31年)に経済企画庁の『経済白書』が「もはや戦後ではない」と述べて、流行語となった。ただし、文化的・経済的には戦前と戦後の連続性も少なからずあり、むしろ戦時体制の時期と高度経済成長期による変化も大きい。高度経済成長に伴い多くの伝統的な日本文化が変容を余儀なくされた。昭和後期にはハイカルチャーの教養主義的権威も緩やかに解体に向かい、商業的な昭和文化や大衆文化が隆盛を極める。
略年表
昭和初期から終戦まで
- 1926年(大正15年/昭和元年)
- 12月25日に大正天皇が崩御したことを受けて、裕仁親王が践祚、12月25日から昭和と改元。
- 1927年(昭和2年)
- 昭和金融恐慌勃発。南京事件。第1次若槻内閣総辞職。田中義一内閣(政友会内閣)成立。緊急勅令で金銭債務の支払延期等公布施行(モラトリアム)。金融恐慌対策のため第53回臨時議会招集。山東出兵#第一次出兵。東方会議。岩波文庫刊行開始。12月30日、上野・浅草間に日本最初の地下鉄が開通。
- 1928年(昭和3年)
- 最初の男子普通選挙(第16回衆議院議員総選挙)が実施される[89]。三・一五事件:1道3府27県に共産党・労農党・評議会・無産青年同盟の関係者など千数百名を治安維持法違反容疑で検挙する。第55回帝国特別議会にて治安維持法の改正案を提出して審議未了となる。閣議で第2次山東出兵を決定。済南事件。張作霖爆殺事件・満州某重大事件。緊急勅令で治安維持法改正公布施行(死刑罪・目的遂行罪追加)。アムステルダムオリンピックで織田幹雄(三段跳び)・鶴田義行(水泳200メートル平泳ぎ)が日本選手初めての金メダル、女子では人見絹枝が800メートルで銀メダルを獲得し女子初のメダリストとなる。昭和天皇即位の礼。
- 1929年(昭和4年)
- 世界恐慌の発生。田中義一内閣総辞職、浜口雄幸内閣(民政党内閣)成立。
- 1930年(昭和5年)
- 昭和恐慌。金輸出解禁。ロンドン海軍軍縮会議開催。第17回衆議院議員総選挙[90]。婦人に公民権を認める市制・町村制改正案、衆議院で可決、貴族院で審議未了。10月、霧社事件。11月、濱口首相遭難事件。
- 1931年(昭和6年)
- 中村大尉事件。柳条湖事件、満州事変勃発。金輸出再禁止。三月事件。十月事件。第2次若槻内閣成立。犬養内閣成立。
- 1932年(昭和7年)
- 血盟団事件。第18回衆議院議員総選挙[91]。リットン調査団来日。3月1日、満州国建国宣言。五・一五事件。犬養内閣総辞職。齋藤内閣成立。日満議定書締結、満洲国承認。第一次上海事変。
- 1933年(昭和8年)
- ヨーヨーが流行。東京音頭がヒット。昭和三陸地震発生。12月23日に継宮明仁親王(生まれながらの皇太子となり、後に第125代天皇)が誕生した。3月国際連盟脱退。5月滝川事件、塘沽停戦協定(柳条湖事件に始まる満州事変の軍事的衝突停止)。7月神兵隊事件。
- 1934年(昭和9年)
- 室戸台風襲来。ベーブ・ルースら米大リーグ選抜チームが来日。陸軍士官学校事件。帝人事件、斎藤内閣総辞職。7月岡田内閣成立。
- 1935年(昭和10年)
- 天皇機関説事件。相沢事件。
- 1936年(昭和11年)
- 1月15日、日本全権、ロンドン軍縮会議からの脱退を通告。第19回衆議院議員総選挙[92]。二・二六事件。岡田啓介内閣総辞職。広田弘毅に組閣命令下る。軍部大臣現役武官制が復活。日独防共協定締結。綏遠事件。西安事件。
- 1937年(昭和12年)
- 広田内閣閣内不統一のため総辞職。林銑十郎内閣成立。第20回衆議院議員総選挙[93]。林内閣総辞職。第1次近衛内閣成立。7月7日、盧溝橋事件、日中戦争(支那事変)勃発。7月11日、現地停戦協定成立。政府河北派兵を声明。7月28日、日本軍、河北で総攻撃開始。8月13日、上海で日中両軍交戦(第二次上海事変)。8月15日、全面戦争に突入。9月「挙国一致・尽人報國・堅忍持久・八紘一宇」をスローガンに国民の戦争協力を促す国民精神総動員運動が始まる。10月6日、国際連盟総会、日本の行動非難の決定を採決。11月20日、大本営設置。11月日独伊防共協定締結。政府、朝鮮で皇国臣民ノ誓詞を配布する。内閣情報部が国民歌募集、「愛国行進曲」演奏発表会、レコード100万枚売れる。白白教事件。日本無産党が治安維持法により結社禁止(第一次人民戦線事件)。12月13日、日本軍が南京を占領。南京事件。
- 1938年(昭和13年)
- 近衛声明。4月国家総動員法制定。徐州会戦。7月、満州国東南端で張鼓峰事件勃発。1940年東京オリンピックの中止決定。8月武漢作戦。
- 1939年(昭和14年)
- 1月平沼内閣成立。重慶爆撃。5月ソ連・モンゴル連合軍と満蒙国境付近で軍事衝突、日本側大敗(ノモンハン事件)。7月国民徴用令制定。8月独ソ不可侵条約制定によって広田内閣以来の親独政策の根拠を失い、平沼は「欧州情勢は複雑怪奇」という言葉を残して総辞職。9月1日、ドイツのポーランド侵攻により第二次世界大戦始まる。阿部内閣成立。賃金統制令・価格等統制令(九・一八停止令)公布。
- 1940年(昭和15年)
- 米内内閣成立。紀元2600年記念祝典。3月汪兆銘政権成立(11月日華基本条約で政権を承認)。7月第二次近衛内閣成立。9月日独伊三国軍事同盟締結、北部仏印進駐。10月大政翼賛会結成。11月大日本産業報国会結成。
- 1941年(昭和16年)
- ゾルゲ事件。4月日ソ中立条約締結、日米交渉開始。7月、第三次近衛内閣成立、南部仏印進駐。ABCD包囲網によって対日石油輸出全面禁止。御前会議で帝国国策遂行要領決定。10月東條内閣成立。ハル・ノートが提示される。12月8日、南方作戦(マレー作戦・真珠湾攻撃)、太平洋戦争開戦。マレー沖海戦。戦艦大和竣工。言論、出版、集会、結社等臨時取締法公布、施行。
- 1942年(昭和17年)
- シンガポールの戦い、フィリピンの戦い。4月18日、ドーリットル空襲で米陸軍機が東京府東京市、神奈川県川崎市、横須賀市、愛知県名古屋市、三重県四日市市、兵庫県神戸市を初空襲する。第21回衆議院議員総選挙[94]。6月4日、ミッドウェー海戦。関門鉄道トンネル開業。戦艦武蔵竣工。ガダルカナル島の戦い。
- 1943年(昭和18年)
- 山本五十六戦死(海軍甲事件)。東京市と東京府が廃止、東京都が設置。日本軍ガダルカナル島撤退。アッツ島の戦い。ソロモン諸島の戦い。学徒出陣。
- 1944年(昭和19年)
- 大陸打通作戦、インパール作戦、マリアナ沖海戦、グアムの戦い、レイテ島の戦い、フィリピンの戦い (1944-1945年)。サイパン島陥落。小磯内閣成立。対馬丸事件。学童疎開。昭和東南海地震。B-29による東京への空襲が始まる。
- 1945年(昭和20年)
- ヤルタ会談。硫黄島の戦い、占守島の戦い。地方総監府を設置して本土決戦に備える。終戦まで各地で大規模な空襲が行われる。
- 3月9日-10日 東京大空襲
- 3月 名古屋大空襲、大阪大空襲、神戸大空襲
- 4月1日 米軍が沖縄本島に上陸して地上戦となる(沖縄戦)。
- 4月7日 鈴木貫太郎内閣成立。
- 5月 横浜大空襲
- 6月 静岡大空襲
- 6月23日 沖縄で日本軍の組織的戦闘が終わる(慰霊の日)。
- 7月 北海道空襲
- 8月 富山大空襲
- 8月6日 広島市への原子爆弾投下
- 8月8日 ソ連が日ソ中立条約を破棄して日本に宣戦布告。千島列島・樺太に侵攻。
- 8月9日 長崎市への原子爆弾投下
- 8月10日 ポツダム宣言受諾の決定
- 8月14日 ポツダム宣言受諾
- 8月15日 宮城事件。玉音放送により国民に終戦が告げられる(終戦の日)。
- 9月2日 降伏文書調印
- 9月17日被爆地の広島市などを中心に枕崎台風襲来
昭和中期(終戦後と高度経済成長期まで)の年表
- 1946年(昭和21年)
- 1月1日に天皇が人間宣言。通化事件。食糧メーデー。[95]11月3日、日本国憲法公布。農地改革。公職追放。12月21日、昭和南海地震。
- 1947年(昭和22年)
- 二・一ゼネスト(中止)。5月3日、日本国憲法施行。皇室典範及び皇室経済法施行、旧皇族の11宮家51人が皇籍離脱。地方自治法成立。伊豆諸島が本土復帰。
- 1948年(昭和23年)
- 昭和電工事件。朝鮮の済州島で大量虐殺(済州島四・三事件)、島民が日本に多数流入。阪神教育事件。福井地震発生。帝銀事件。巣鴨拘置所で東条英機、広田弘毅ら7名の死刑執行。
- 1949年(昭和24年)
- ドッジ・ライン実施。下山事件。三鷹事件。松川事件が相次いで発生。[96] 韓国から対馬返還要求[97]。湯川秀樹が日本人初のノーベル賞を受賞。
- 1950年(昭和25年)
- 朝鮮戦争勃発。海上保安庁掃海部隊を朝鮮半島近海に派遣する[98]。日本は朝鮮特需により経済復興が加速。警察予備隊(現・陸上自衛隊)発足。
- 1951年(昭和26年)
- サンフランシスコ講和条約、日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約調印。ラジオの民間放送が開始。
- 1952年(昭和27年)
- トカラ列島が本土復帰。日米行政協定が締結される。李承晩ラインが引かれる。主権回復。インドと平和回復(後にインドネシア・ビルマも平和条約締結)。
- 1953年(昭和28年)
- テレビ本放送開始。奄美群島が本土復帰。韓国に竹島が占拠される。
- 1954年(昭和29年)
- 1月2日二重橋事件。3月1日にビキニ環礁で水爆実験が行われ、第五福竜丸の乗組員が被曝。洞爺丸事故。
- 1955年(昭和30年)
- 自由党と日本民主党が合同して自由民主党、右派と左派が合併した日本社会党の成立(55年体制、保守合同[99]・社会党再統一)。神武景気。原子力基本法成立。紫雲丸事故。トヨタ・クラウン発売開始。
- 1956年(昭和31年)
- 原子力委員会設置。日本原子力研究所設置。ソビエト連邦と国交回復、日ソ共同宣言。国際連合加入。
- 1957年(昭和32年)
- なべ底不況。科学技術庁設置。五千円紙幣#C号券発行。
- 1958年(昭和33年)
- 岩戸景気。東京タワーが竣工。長嶋茂雄が読売巨人軍へ入団。一万円紙幣#C号券発行。南海丸遭難事故。チキンラーメン発売開始。スバル・360発売。
- 1959年(昭和34年)
- 4月10日に皇太子明仁親王(後の第125代天皇)が正田美智子と結婚(ミッチー・ブーム)。王貞治が読売巨人軍に入団。伊勢湾台風発生。新潟日赤センター爆破未遂事件。
- 1960年(昭和35年)
- 2月23日に浩宮徳仁親王(後の天皇)誕生。6月19日に(新)日米安全保障条約改定発効。安保闘争起こる。浅沼稲次郎暗殺事件。
- 1961年(昭和36年)
- 農業基本法制定。嶋中事件。
- 1962年(昭和37年)
- オリンピック景気。三河島事故。
- 1963年(昭和38年)
- 日本初の原子力発電所、東海発電所稼働。日本初の30分テレビアニメシリーズ[100]『鉄腕アトム』の放映開始。
- 1964年(昭和39年)
- 名神高速道路・首都高速道路、東海道新幹線開通。10月10日-10月24日、東京オリンピック開催。
- 1965年(昭和40年)
- 日韓基本条約調印。証券不況(構造不況)。
- 1966年(昭和41年)
- 日本の総人口が1億人を突破。いざなぎ景気。ビートルズ来日。三里塚闘争開始。
- 1967年(昭和42年)
- 初の建国記念日の適用。公害対策基本法公布。四日市ぜんそく裁判が提訴される。
- 1968年(昭和43年)
- 小笠原諸島が本土復帰。三億円事件。東大紛争や日大紛争などの全共闘運動が激化。漫画『ゴルゴ13』の連載開始。
- 1969年(昭和44年)
- テレビアニメ『サザエさん』の放映開始。東名高速道路全線開通。
- 1970年(昭和45年)
- 3月14日-9月13日に日本万国博覧会(大阪万博)開催。よど号ハイジャック事件。三島事件。
昭和後期(ポスト高度経済成長期からバブルまで)の年表
- 1971年(昭和46年)
- 7月1日に環境庁設置。ニクソン・ショック。カップヌードル発売。
- 1972年(昭和47年)
- 札幌オリンピック開催。あさま山荘事件。山陽新幹線の新大阪駅-岡山駅間が開通。テルアビブ空港乱射事件。千日デパート火災。沖縄返還。日本列島改造論。日本国政府と中華人民共和国政府の共同声明(日中共同声明、台湾断交)。
- 1973年(昭和48年)
- 中東戦争による第一次オイルショック。金大中事件。大洋デパート火災。
- 1974年(昭和49年)
- 連続企業爆破事件。田中金脈問題。セブン-イレブン日本第1号店開店。
- 1975年(昭和50年)
- 3月10日に山陽新幹線の岡山駅-博多駅間が開通。沖縄国際海洋博覧会開催。
- 1976年(昭和51年)
- ロッキード事件。王貞治がベーブ・ルースの本塁打記録を抜く。
- 1977年(昭和52年)
- 北朝鮮による日本人拉致問題が盛んになる。王貞治#本塁打:ハンク・アーロンの本塁打記録を抜き世界一となる。ダッカ日航機ハイジャック事件。
- 1978年(昭和53年)
- 日中平和友好条約調印。新東京国際空港(現・成田国際空港)開港。第一回隅田川花火大会。
- 1979年(昭和54年)
- イランイスラム革命による第二次オイルショック。テレビアニメ『ドラえもん』(第2期)の放送開始。東京サミット。インベーダーゲームが流行[101]。日本坂トンネル火災事故。元号法成立。
- 1980年(昭和55年)
- ハプニング解散。大平正芳が急死。原宿で竹の子族が出現[102]。新宿西口バス放火事件。
- 1981年(昭和56年)
- 中国残留孤児が初来日する。建築基準法の施行令改正(新しい耐震基準)。神戸ポートアイランド博覧会。
- 1982年(昭和57年)
- ホテルニュージャパン火災。東北新幹線(大宮駅-盛岡駅間)、上越新幹線(大宮駅-新潟駅間)開通。3月18日に川崎公害裁判が開始。
- 1983年(昭和58年)
- 東京ディズニーランド開園。日本海中部地震発生。おしんブーム。
- 1984年(昭和59年)
- グリコ・森永事件。高円宮家創設。
- 1985年(昭和60年)
- 東北新幹線と上越新幹線・大宮駅-上野駅間が開通。4月1日、日本電信電話公社・日本専売公社が民営化されて、日本電信電話(NTT)・日本たばこ産業(JT)が発足。つくば科学博開催。8月12日日本航空123便墜落事故。G5でプラザ合意(昭和60年の円高不況)。
- 1986年(昭和61年)
- 男女雇用機会均等法執行。東京サミット開催。日本社会党の土井たか子が議会政党としては日本初の女性党首に就任。三原山噴火。
- 1987年(昭和62年)
- バブル景気(平成景気)が本格化。国鉄分割民営化でJRグループが発足される。
- 1988年(昭和63年)
- 青函トンネル、瀬戸大橋が開業。リクルート事件が問題化。テレビアニメ『それいけ!アンパンマン』の放映開始。
- 1989年(昭和64年/平成元年)
- 女子高生コンクリート殺人事件(発覚は1989年 (平成元年)3月)。1月7日に昭和天皇が崩御し、皇太子明仁親王の第125代天皇即位に伴い、翌8日に平成と改元される。
西暦との対照表
昭和 | 元年 | 2年 | 3年 | 4年 | 5年 | 6年 | 7年 | 8年 | 9年 | 10年 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
西暦 | 1926年 | 1927年 | 1928年 | 1929年 | 1930年 | 1931年 | 1932年 | 1933年 | 1934年 | 1935年 |
干支 | 丙寅 | 丁卯 | 戊辰 | 己巳 | 庚午 | 辛未 | 壬申 | 癸酉 | 甲戌 | 乙亥 |
昭和 | 11年 | 12年 | 13年 | 14年 | 15年 | 16年 | 17年 | 18年 | 19年 | 20年 |
西暦 | 1936年 | 1937年 | 1938年 | 1939年 | 1940年 | 1941年 | 1942年 | 1943年 | 1944年 | 1945年 |
干支 | 丙子 | 丁丑 | 戊寅 | 己卯 | 庚辰 | 辛巳 | 壬午 | 癸未 | 甲申 | 乙酉 |
昭和 | 21年 | 22年 | 23年 | 24年 | 25年 | 26年 | 27年 | 28年 | 29年 | 30年 |
西暦 | 1946年 | 1947年 | 1948年 | 1949年 | 1950年 | 1951年 | 1952年 | 1953年 | 1954年 | 1955年 |
干支 | 丙戌 | 丁亥 | 戊子 | 己丑 | 庚寅 | 辛卯 | 壬辰 | 癸巳 | 甲午 | 乙未 |
昭和 | 31年 | 32年 | 33年 | 34年 | 35年 | 36年 | 37年 | 38年 | 39年 | 40年 |
西暦 | 1956年 | 1957年 | 1958年 | 1959年 | 1960年 | 1961年 | 1962年 | 1963年 | 1964年 | 1965年 |
干支 | 丙申 | 丁酉 | 戊戌 | 己亥 | 庚子 | 辛丑 | 壬寅 | 癸卯 | 甲辰 | 乙巳 |
昭和 | 41年 | 42年 | 43年 | 44年 | 45年 | 46年 | 47年 | 48年 | 49年 | 50年 |
西暦 | 1966年 | 1967年 | 1968年 | 1969年 | 1970年 | 1971年 | 1972年 | 1973年 | 1974年 | 1975年 |
干支 | 丙午 | 丁未 | 戊申 | 己酉 | 庚戌 | 辛亥 | 壬子 | 癸丑 | 甲寅 | 乙卯 |
昭和 | 51年 | 52年 | 53年 | 54年 | 55年 | 56年 | 57年 | 58年 | 59年 | 60年 |
西暦 | 1976年 | 1977年 | 1978年 | 1979年 | 1980年 | 1981年 | 1982年 | 1983年 | 1984年 | 1985年 |
干支 | 丙辰 | 丁巳 | 戊午 | 己未 | 庚申 | 辛酉 | 壬戌 | 癸亥 | 甲子 | 乙丑 |
昭和 | 61年 | 62年 | 63年 | 64年 | ||||||
西暦 | 1986年 | 1987年 | 1988年 | 1989年 | ||||||
干支 | 丙寅 | 丁卯 | 戊辰 | 己巳 |
- 元年と最終年の期間
- 昭和元年(1926年): 12月25日〜12月31日〈7日間〉
- 昭和64年(1989年): 1月1日〜1月7日〈7日間〉
注釈
出典
- ^ 昭和天皇は父・大正天皇の病状を受け1921年(大正10年)11月25日に「摂政宮」に就いている。
- ^ 昭和天皇は1989年(昭和64年)1月7日午前6時33分に崩御し、皇太子明仁親王(現・上皇)が同時刻に直ちに皇位継承。同日中に元号を改める政令が新天皇の署名によって公布され、同政令の附則の施行期日の定めに基づき、昭和は同日午後12時を以て幕を閉じ、翌1月8日午前0時を以て平成と改元された。
- ^ 1947年(昭和22年)の旧皇室典範の廃止・日本国憲法及び現皇室典範の施行によって、元号に関する条文が削除され、元号は法的根拠を消失した。しかし、その後も慣習として昭和の年号は公私を問わず広く使用され続けた結果、1979年(昭和54年)の元号法の制定に至った。
- ^ 「明治」は11度目の正直=選から漏れた元号案、最多は40回、時事ドットコム、2019年2月2日15時19分。
- ^ 「昭和改元の詔」の日付は大正15年12月25日であり、同じ日に公布された大喪使官制(昭和元年勅令第1号)の日付は昭和元年12月25日となっている。
- ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店〈岩波新書355〉1959年 32ページ
- ^ 第1回は1927年(昭和2年)5月28日「居留民保護」の名目で出兵。第一次大戦以来山東省には日本の各種の権益が多く、多くの日本人も居留していた。徐州に迫っていた国民政府軍(国民革命軍)の阻止が主目的で在った。第2回は1928年(昭和3年)4月19日に一次出兵と同じ目的で一個師団を投入した。しかし、中国統一や民族運動に譲歩していた英米とは違って、日本は中国の民族運動を抑えるためであった。5月3日には居留民殺傷という理由で済南城を攻撃し占領した。第3回は9日後の1928年(昭和3年)5月9日にさらに一個師団を増派し、合わせて15,000の大群で華北を抑えた。(遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 39と44-45ページ)
- ^ 時代の流れが図解で分かる。『早わかり昭和史』古川隆久20頁〜21頁
- ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 78-79ページ
- ^ 反対は日本のみ、ほかにシャム(タイ)のみが棄権
- ^ 飛行機、戦車、火砲などの近代装備の大幅な充実
- ^ 武蔵、大和などの世界最大の戦艦や航空母艦の建艦
- ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 135-137ページ
- ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 136ページ
- ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 169ページ
- ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 171ページ
- ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 172ページ
- ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 172-174ページ
- ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 239ページ
- ^ もういちど読む山川日本戦後史18頁
- ^ 時代の流れが図解で分かる。『早わかり昭和史』古川隆久94頁
- ^ “1947年9月19日 「天皇メッセージ」伝えられる”. 沖縄県公文書館. 2019年4月23日閲覧。
- ^ “天皇メッセージ”. 沖縄県公文書館 (1947年9月19日). 2019年4月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年4月23日閲覧。
- ^ 『図説 日本史通覧』291頁大型本2015年3月黒田 日出男(監修)帝国書院編集部(編集)
- ^ もういちど読む山川日本戦後史26頁
- ^ 『図説 日本史通覧』290頁大型本2015年3月黒田 日出男(監修)帝国書院編集部(編集)
- ^ もういちど読む山川日本戦後史25頁
- ^ もういちど読む山川日本戦後史30頁
- ^ もういちど読む山川日本戦後史16頁
- ^ 朝鮮戦争と日本の関わり―忘れ去られた海上輸送― (PDF) 防衛研究所戦史部石丸安蔵
- ^ 竹島領有権問題について 自民党領土に関する特別委員会委員長石破茂 2006年(平成18年)5月16日
- ^ もういちど読む山川日本戦後史40頁
- ^ 時代の流れが図解で分かる。『早わかり昭和史』古川隆久100頁〜101頁
- ^ ビデオの『日本の記録の12巻〜映像100年史星条旗の下』説明→民主化の内容ではアメリカ合衆国のニューディール政策より大きな政府を目指す革新政策であった
- ^ 『日本の記録の12巻〜映像100年史 星条旗の下での民主化』
- ^ もういちど読む山川日本戦後史21頁
- ^ 『図説 日本史通覧』292頁大型本2015年3月黒田 日出男(監修)帝国書院編集部(編集)
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- ^ 時代の流れが図解で分かる。『早わかり昭和史』古川隆久120頁〜121頁
- ^ 時代の流れが図解で分かる。『早わかり昭和史』古川隆久140頁上段
- ^ 時代の流れが図解で分かる。『早わかり昭和史』古川隆久140頁下段
- ^ 時代の流れが図解で分かる。『早わかり昭和史』古川隆久136頁
- ^ 時代の流れが図解で分かる。『早わかり昭和史』古川隆久140頁
- ^ もういちど読む山川日本戦後史102頁
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- ^ 時代の流れが図解で分かる。『早わかり昭和史』古川隆久142頁
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- ^ 台所・厨房機器の保有率の推移、中央調査社
- ^ 民俗学がわかる事典―読む・知る・愉しむ [単行本] 新谷 尚紀 (著)232頁
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- ^ 『もういちど読む山川日本戦後史』166頁老川 慶喜【著】
- ^ 『もういちど読む山川日本戦後史』167頁老川 慶喜【著】
- ^ 時代の流れが図解で分かる。『早わかり昭和史』古川隆久302頁〜303頁
- ^ 政友会217議席,民政党216議席,無産諸派8議席,実業同志会4議席,革新3議席,中立その他18議席
- ^ 民政党273,政友会174,国民同志会6,無産諸派5
- ^ 政友会301議席,民政党146議席,無産諸派5議席
- ^ 民政党205議席,政友会171議席,昭和会22議席,社会大衆党18議席,国民同盟15議席
- ^ 民政党179,政友会175,社会大衆等37,昭和会19,国民同盟11等
- ^ 当選者、推薦381名,非推薦者85名
- ^ もういちど読む山川日本戦後史42頁
- ^ もういちど読む山川日本戦後史59頁
- ^ 今日の歴史(1月7日) 聯合ニュース
- ^ 朝鮮戦争に出動した日本特別掃海隊 (PDF) - 防衛省
- ^ もういちど読む山川日本戦後史89頁
- ^ テレビアニメとしてはそれ以前に『もぐらのアバンチュール』『新しい動画 3つのはなし』『インスタントヒストリー』『おとぎマンガカレンダー』などが放映されている。
- ^ 懐かしの昭和・平成流行事典2001年〜1945年の56頁
- ^ 懐かしの昭和・平成流行事典2001年〜1945年の52頁
- ^ 元々は昭和天皇の誕生日。戦前・戦中は「天長節」、戦後は「天皇誕生日」という名称であったが、昭和天皇崩御を受け「みどりの日」と改められていた。
- ^ 『平成トレンド史』4頁〜5頁著者原田曜平
- ^ ただし、平成生まれの国政選挙立候補者は2名存在した。
- ^ “存在感増した京都党、平成生まれ市議も誕生 京都市議選”. 京都新聞. (2015年4月13日). オリジナルの2015年4月13日時点におけるアーカイブ。 2020年6月3日閲覧。
- ^ コラム 6 元号伝説 - ポスト「大正」は「光文」か?、史料にみる日本の近代、国立国会図書館
- ^ 室町幕府第15代将軍足利義昭が一例で、その偏諱を貰って名前に「昭」の字を用いた大名も各地に存在した。他には徳川斉昭、盛田昭夫も。
- ^ 時差の都合で日付の差異が絡むため。
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