進学率
進学率
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「東海大学付属相模高等学校・中等部」の記事における「進学率」の解説
同校は東海大学付属校であるため8割強が東海大学に進学し、残りの2割弱が他大学進学もしくは未定である。
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進学率
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旧制中等学校は中・上流階級の教育機関として位置付けられていたため、例えば、1935年の旧制中学校、実業学校、高等女学校の進学率は18.5%に過ぎなかった。それでも受験競争は激しく、社会問題化していた。このため、筆記試験の廃止や復活、報告書、口頭試問の実施といった試行錯誤が繰り返された。 旧制中等学校への進学率は農村部よりも都市部が高く、成績優秀でかつ中以上の資産をもつ家庭に育った児童が進学することが多かった。
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進学率
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東京高等師範学校附属中学校生徒父兄の職業（大正9年5月1日調べ）父兄の職業人数（5学年の合計）文官51 武官22 学校教師92 弁護士10 医師33 銀行会社員 68 農業7 工業3 商業40 その他65 合計391 旧制中学校は明治32年勅令第28号中学校令改正で「男子ニ須要ナル高等普通教育ヲ為スヲ以テ目的トス」と位置づけられたエリートの登龍門としての役割があり進学率は非常に低かった。理由として、男子は、農業・工業などの産業従事や、兵役といった事態に際しての即戦力になる者が多く求められていて、旧制中学進学というエリートコースを制限する必要があったからである。 明治時代、中学や高等教育機関に進学する者は華族、身分が高めの上位士族、地主、豪商やそして、新しく生まれてきたブルジョアとプチブル階層の出身者にほとんど限定されていた。例えば、唐津中学校ボート部の唐津湾東部、志摩船越沖)での遭難事故の記事（1905年4月30日(日)発生、『佐賀新聞』1905年5月3日朝刊２頁）によると、「死者8人、生存者1人のうち、士族が5人、3人が平民、不詳が1人」となっていた。 右の表は旧制東京高等師範学校附属中学校（現・筑波大学附属中学校・高等学校）における、1925年5月1日当時の親の職業別人数表である。 大正デモクラシーの時代になると中学進学が一般市民の間にも広がってきた。第一次世界大戦後、都市住民の子弟の、中学校・高等女学校・実業学校といった旧制中等教育学校への進学熱は急速に高まってきたが、それでも一般大衆にはまだまだ「高嶺の花」だった。 当時のインテリ層の代表である小学校の教員の月収が1929年の段階で46円ほどなのに、東京の市立中学の入学年次における学費は直接経費だけでも146円19銭もあった。このため、せっかく入学できても中途退学を余儀なくされる者は入学者の1/3にも達した。 この状況を当時の文部省は次のように考えていた。 「半途退学者の中にはその他の事由によるというのが約3分の1近くを占めている。この中には落第して原級に留まっている者も多少含まれているが、然しこの大多数は一定の方針もなく只漫然と入学した者で、父兄にその責任がある。もし世の父兄の考えがもっと着実になって、出鱈目な入学に目覚め、半途退学者の数を減らすことが出来たなら、今日の試験地獄は著しく緩和されるであろう」 — 『読売新聞』1929年12月10日 また、高等師範学校（東京教育大学を経た、現在の筑波大学）及びその附属学校（現・筑波大学附属小学校、筑波大学附属中学校・高等学校）の校長と、女子高等師範学校（現・お茶の水女子大学）校長を務めた山川浩は、1887年、高等師範学校の附属学校について次のように述べている。 「附属校園は全国学校の模範たるべきものである。然るに規律なく乱雑では仕方ないから、之を改革するために努力せよ。その為には全生徒に退学を命ずるもよし、或いは授業料を三倍にし、従来の生徒の此の校に居るのをひかせるのもよい」（当時の授業料は五十銭であり、その頃生徒は六百数十名であったが、授業料の値上げをしても殆ど全部の者が在学を望む有様であったから、資金が沢山出来たので良い教師を招聘して大いに校風を振起した） — 『桐陰会創立二十周年記念号』1910年（明治43年）12月 つまり、所得の低い一般人の子弟は中学に行くなと考えていたのである。 皮肉なことに、日中戦争による戦時景気で一般の人々でも中学に進学できるようになった。それでも、旧制中等教育学校への進学率は13%前後に過ぎず、特に、中学入学者についてみると進学率は8%くらいだった。農村からの進学者は地主の子弟が主で、村で1人か2人くらいしかいなかった。農村の二男三男は小学校6年卒あるいは高等小学校2年卒で町工場へ出稼ぎに出るのが当たり前だった。 反面、旧制中学校に比べ高等女学校の設置数は多く、女子の方が普通中等教育を受けるだけの門戸は広かった。社会進出が制限されていた女子の進学をわざわざ制限する必要性がない上に、いわゆる「良妻賢母」教育は社会の要望に合致していたからだと思われる。
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