東海大学とは? わかりやすく解説

とうかい‐だいがく【東海大学】

読み方:とうかいだいがく

東京都渋谷区本部がある私立大学航空科学専門学校電波科学専門学校母体として、昭和21年1946旧制大学となり、昭和25年1950新制大学移行


東海大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/06 23:54 UTC 版)

東海大学(とうかいだいがく、: Tokai University、公用語表記:東海大学)は、東京都渋谷区富ヶ谷二丁目28番4号に本部を置く私立大学。1942年創立、1946年大学設置。大学の略称は東海(とうかい)、東海大(とうかいだい)。


注釈

  1. ^ a b 認可手続き上は「航空科学専門学校」の「東海専門学校」への改称[1] と「電波科学専門学校」の廃止[2]
  2. ^ 東海大学のHP[27] では10月となっているが、文部省告示では11月26日であり、より公的な資料に準拠する。

出典

  1. ^ 1945年8月29日文部省告示第97号
  2. ^ 1945年8月29日文部省告示第98号
  3. ^ 最新!「志願者数が多い大学」ランキング100 2018年05月25日
  4. ^ 東海大学 大学案内
  5. ^ 2012年国内大学別特許公開件数経済産業省特許庁
  6. ^ 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015-大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために- 調査資料 243, 科学技術・学術政策研究所
  7. ^ 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧(平成23年度 新規採択+継続分)
  8. ^ 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧(平成27年度)
  9. ^ 平成28年度科学研究費助成事業の配分について
  10. ^ ただし、一般放送事業者(現・民間特定地上基幹放送事業者)が行うものでは、1969年に開局した愛知音楽エフエム放送(現・エフエム愛知)が最初である。
  11. ^ ドクターヘリ”. 東海大学医学部附属病院. 2022年6月23日閲覧。 “当院では、1999年から1年6か月にわたり、当時の厚生省の試行的事業として運航が開始されました。その後、2001年より厚生労働省の「ドクターヘリ導入促進事業」として開始され今日に至ります。”
  12. ^ 東海大学医学部医学科では、先駆的な試みとして1997年から診療参加型のクリニカルクラークシップを導入しています。
  13. ^ 航空宇宙学科 航空操縦学専攻 東海大学. 2019年6月24日閲覧
  14. ^ キャビンアテンダント出身校ランキング 1位はやっぱりあの大学 AERA dot.(更新 2017/5/19 07:00)
  15. ^ Asia in the 2009 THE - QS World University Rankings
  16. ^ 関東の大学力2015 東海大学 朝日新聞
  17. ^ a b 「世界大学就業力ランキング」の指標別で世界第11位の評価を受けました 東海大学 2015年12月01日 (閲覧日2016.11.19)
  18. ^ a b アジア大学ランキングに本学がランクインしました 東海大学 2016年06月24日 (閲覧日2016.11.19)
  19. ^ a b 世界大学ランキングに本学がランクインしました 東海大学 2016年09月07日 (閲覧日2016.11.19)
  20. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました 2016年09月07日
  21. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  22. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  23. ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました
  24. ^ 高校生に聞いた大学ブランドランキング 2016年11月18日閲覧
  25. ^ 「知ってる大学ランキング」 2016年11月18日閲覧
  26. ^ 松前重義と建学の精神
  27. ^ 沿革
  28. ^ 1945年12月6日文部省告示第116号
  29. ^ 1946年5月9日文部省告示第51号
  30. ^ 1951年4月18日文部省告示第11号
  31. ^ 東海大,ニコンの協力でイメージングセンターを開設
  32. ^ ニコンインステックとの産学連携包括協定締結式と東海大学イメージング研究センターの内覧会を行いました
  33. ^ 【熊本キャンパス・阿蘇キャンパス】休講のお知らせ(4/17〜4/24)』(プレスリリース)東海大学本部、2016年4月16日http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/417424_1.html2016年4月16日閲覧 
  34. ^ 【熊本地震】熊本キャンパスの休講期間延長のお知らせ』(プレスリリース)東海大学本部、2016年4月19日http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/post_8.html2016年4月26日閲覧 
  35. ^ 【熊本地震】阿蘇キャンパスの休講期間延長のお知らせ』(プレスリリース)東海大学本部、2016年4月19日http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/post_7.html2016年4月26日閲覧 
  36. ^ 【熊本地震】「『頑張ろう』と励まし合って耐えた」 下敷きになった東海大生は、友人の手を握りしめ… 産経新聞 2016年4月16日
  37. ^ 南阿蘇の下宿アパート街「軒並み潰れ、街が沈んだよう」 朝日新聞 2016年4月16日
  38. ^ “20歳で一緒に酒を…果たせぬ約束 地震犠牲の学生”. 朝日新聞. (2016年4月17日). http://www.asahi.com/articles/ASJ4K5TJWJ4KUTIL02N.html 2016年4月26日閲覧。 
  39. ^ 2018年度以降の本学阿蘇キャンパスの運営について
  40. ^ 農学部・農学研究科再建に向けた方向性について
  41. ^ 東海大学が育成する「自ら考える力」「集い力」「挑み力」「成し遂げ力」の4つの力を表すイメージキャラクター
  42. ^ 東海大学古代エジプト及び中近東コレクションに関するプロジェクト
  43. ^ 東海大学古代エジプト及び中近東コレクション(略称AENET)
  44. ^ 『東海BOOK CAFE』
  45. ^ 東海大学教養学部 学部パンフレット
  46. ^ 東海大学体育学部 学部パンフレット
  47. ^ 東海大学体育学部設置認可申請書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  48. ^ 1967年『履修の手引』 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  49. ^ 東海大学体育学部武道学科増設届出書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照
  50. ^ 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照
  51. ^ 各年度20名 これらの学生は、教養科目単位を放送大学にて習得後、湘南キャンパスで受講する形式であった。『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照
  52. ^ 東海大学法学部 学部パンフレット
  53. ^ 東海大学政治経済学部 学部パンフレット
  54. ^ 東海大学理学部 学部パンフレット
  55. ^ 「工学部原子力工学科の取り組み」 東海大学新聞web版 2012年11月1日号 閲覧2016.12.9
  56. ^ NASA地球観測衛星TERRA/AQUA搭載センサMODISによって観測されたデータを、東海大学情報技術センター(TRIC)および宇宙航空研究開発機構 (JAXA 地球観測センター (EOC) が 受信・輝度/幾何変換処理(Level 1B)処理し、そのデータをJAXA/地球観測研究センター(EORC)が 準リアルタイム処理して公開している
  57. ^ 「大学の世界展開力強化事業」タイプAに採択されました
  58. ^ 公益財団法人文教協会
  59. ^ 「医学教育で重要視されるクリニカル・クラークシップ、PBL(問題解決型学習)、チューター制の要素をすべて満たし、かつ教育計画部がFD 活動も含めて、教育全般を統括的に指導する体制が出来ている点が特徴である。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用) 2016年11月18日閲覧
  60. ^ 「本取組は、東海大学海洋学部における教育理念としての「海を知り」、「海を守り」、そして「海の持続可能な利用」を推進するために、体験型実習を基盤とした問題発見解決型・文理融合教育を通して、21世紀における地球・人類にとっての最大の課題である地球環境教育を実践する。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  61. ^ 「自らの教育実践力のレベルを、客観的かつ具体的に把握することで、より主体的な行動力と思考力を備えた資質の高い教員となることを目指します。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  62. ^ 「この取組によって、学生の早期離職の減少を図るとともに、多様化した社会に順応できる人材育成を実現することを目的とする。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  63. ^ 「東海大学教養学部は、人間環境と芸術、国際の3学科から構成されており、人文、社会、自然科学の3つの専門領域が存在している。そして、学部共通科目群を中心に、広い視野で総合的な判断力を有する均衡の取れた文理融合型の人材を育成してきた。しかしながら、従来型の学部教育では、変化の激しい21世紀型社会に対応できる能力の育成は困難となってきた。このような背景をふまえ、新たな21世紀型人材育成の学際的実践教育モデル「SOHUM(ソヒューム)プログラム」を提案する。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  64. ^ 「大学、同窓会、保護者の三者が一体となり、学生の就職力向上と内定取消者への支援を行う。(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  65. ^ 「本取組は企業人の協力を得た全学的な就業力育成体系の構築を含め、学生の主体的な学修や大学生活の設計を促進するナビゲーション体制の確立を図るものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  66. ^ 「より主体的な意欲と明確な目的意識を持った社会人・職業人の育成を図るものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  67. ^ 「本取組みでは、協定大学との連携のもと、優れた臨床医師を育成するために卒前・卒後を通じた米国式臨床評価システムおよび教育方法を日本の制度にあわせた形で取り入れることを目的とする。医師・教員等の派遣を行い、米国式の教育支援体制の導入を行うことで組織的教育体制を強化し、新しい臨床技能評価システムおよび教育方法を確立する。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  68. ^ 「本学医学部は、教育計画部を中心に先進的な教育改革を行って『良医』の育成を図っており、平成17年度には本プログラムにより臨床実習後の臨床技能評価を組織的に実現している。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  69. ^ 「新たに整備した臨床技能訓練センターにおいて臨床現場に近い臨場感ある臨床技能訓練プログラムを具体化する予定」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  70. ^ 「今般、更なる大学院教育の国際化を目指し、海外での学位取得及び研究活動を希望する優秀な学生等の支援をするためのプログラムとして、本取組を位置づける。特に本学の特色である、理工系学部・研究科における若手研究者の育成と、本学既存の海外派遣留学プログラムなどを利用した語学留学参加学生又はこれから留学予定の学生等にとって、更に高いステージでの海外留学を目指す動機付けとなるプログラムという二つの要素を持っている。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  71. ^ 「海外からの留学生を含め、国内外からの入学希望者を募る。そのため、講義は全て英語とし、研究指導も英語で行なう。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  72. ^ 「欧米並みの研究マインドを持つ医師や研究者を育てる博士課程および、境界領域職を育てる修士課程において情報の発信・収集・選択能力とともに、グローバルな生命倫理観と医学・医療に見識を持つ人材を育成するものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  73. ^ 「「リカレント教育」を実施し、既卒者と在学生の交流を通して教職に対する意欲と情熱の醸成を図る。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  74. ^ 「米国と欧州の実務専門家の本学における教育活動(文献収集費・渡航費・滞在費等)の支援、そのために本学教員等が行なう外国知的財産法実務の研修、今後拡大するアジア、特に中国等の実務専門家の招聘の準備活動を行う。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  75. ^ 「本取組は、本学の臨床技能訓練センターを利用し、健康科学部看護学科における社会人教育の実績や学習評価方法と附属病院看護部の研修プログラムを一体化し、看護職有資格者に対するさまざまな学び直しニーズに応えるコースを体系的に開講し、履修を組み合わせることにより、社会の「看護師に対するニーズ」と看護師の「復職支援」・「スキルアップ」等のニーズを合致させ、医療の充実を図るものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  76. ^ 「これまでの実績{組織整備、32科目のe-Learning教材の開発、SRMS(学生カルテ)及び授業評価システムの開発運用、「30単位までのe-Learning履修可」導入などを基盤にして、地域総合型短大に必要な基礎的教養・スキル・専門等の50正規開講科目のe-Learning教材(マルチストーリー化やユニバーサルデザイン化も含む)の改良・開発を行うと共に、学生カルテ運用のもとでの、洗練されたe-Learning Programの展開に取組むものである。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  77. ^ 「CSR(企業の社会的責任)の社会貢献には限界がある。産学公と市民を融合して地域に根ざした社会貢献を実践するには「大学の知・人・力」が不可欠である。本取組は、汎用性のある独自の「USR(University Social Responsibility)型社会貢献モデル」を創出し、継続的な地域活性化を目指すものであり、その拠点として「東海大学チャレンジセンター」を2006年4月に開設した。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  78. ^ 文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育再生の戦略的推進 > がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン 2016年11月29日閲覧
  79. ^ 「大規模大学ならでは可能となる「全国連動型地域連携活動」を柱とし、地域特有の問題、共通の問題をすべての校舎の学部、学生、研究者が共有し、協力して解決策を見いだしていく。」(公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  80. ^ 静大発“ふじのくに”創生プラン「成長産業振興と産業の多極化に対応する提案+行動型人材の育成」(当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  81. ^ “オール熊本”で取り組む熊本産業創生と雇用創出のための教育プログラム「熊本県・熊本経済同友会等と連携」(当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧
  82. ^ 『平成17年度 特許庁産業財産権制度問題調査研究報告書 大学における知的財産管理・活用に関する調査研究報告書』 平成18年3月 財団法人 知的財産研究所(閲覧2016年11月24日)など参照
  83. ^ 『平成17年度 特許庁産業財産権制度問題調査研究報告書 大学における知的財産 管理・活用に関する調査研究報告書』 平成18年3月 財団法人 知的財産研究所(閲覧2016年11月24日)など参照
  84. ^ 『平成15年度 大学等における産学連携等実施状況について』共同研究、受託研究の実績(平成15年度上位30大学) 文部科学省 平成16年7月28日 (閲覧2016年11月24日)
  85. ^ 『平成15年度 大学等における産学連携等実施状況について』特許出願件数実績(平成15年度上位30大学) 文部科学省 平成16年7月28日 (閲覧2016年11月24日)
  86. ^ a b 『平成16年度 大学等における産学連携等実施状況報告書』 文部科学省 平成17年6月22日 (閲覧2016年11月24日)
  87. ^ a b 『平成17年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省 (閲覧2016年11月24日)
  88. ^ a b c 『平成18年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省(閲覧2016年11月24日)
  89. ^ a b c d 『平成19年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省(閲覧2016年11月24日)
  90. ^ a b c d e 『平成20年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省平成21年7月29日(閲覧2016年11月24日)
  91. ^ a b c d e 『平成21年度大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省平成22年8月6日(閲覧2016年11月24日)
  92. ^ a b c d 『平成22年度大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成23年11月30日(閲覧2016年11月25日)
  93. ^ a b c d 『平成23年度大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成24年10月26日(閲覧2016年11月25日)
  94. ^ a b c d 『平成24年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成25年12月13日(閲覧2016年11月25日)
  95. ^ a b c 『平成25年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成26年11月28日(閲覧2016年11月25日)
  96. ^ a b c d e f 『平成26年度 大学等における産学連携等実施状況について』 文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成27年12月25日訂正版(閲覧2016年11月25日)
  97. ^ 東海大学の海外研修航海
  98. ^ 学校法人東海大学『東海大学五十年史 通史編』pp.531-532 1993年11月1日発行
  99. ^ 学校法人東海大学『東海大学五十年史 通史編』p532 1993年11月1日発行
  100. ^ 教育研究年報2010年度 教育研究年報2010年度(閲覧2016.12.16)
  101. ^ 2014年度日露青年交流事業「ユーラシア学生フォーラム」 東海大学 2014年09月30日(閲覧2016.12.16)
  102. ^ 2018年度入試より、入学前予約型給付奨学金として「学修サポート給付型奨学金」が新設されます
  103. ^ 東海大キャンパスに「完全英語カフェ」 ドトールと協力 2015/8/5付日本経済新聞 電子版(閲覧日2016.11.21)
  104. ^ 毎日jp.特集企画 東海大学を知る「webマガジン」東海イズム「謎の錨を調べ」に行く 後編 2011年12月1日付
  105. ^ 東京商工会議所産学公連携相談窓口
  106. ^ 2014年06月23日 大学連携協定締結式・記念シンポジウム開催
  107. ^ JMOOC
  108. ^ 大学等間交流締結状況 私立大学(東海大学) 文部科学省 平成15年 (閲覧日2016.11.28)
  109. ^ 地震・火山噴火研究の連携と協力に関する協定書 東京大学地震研究所 地震・火山噴火予知協議会企画部HP
  110. ^ U・Iターン3大学合同企業説明会 神奈川大学 キャリア・就職支援 就職活動への支援 U・Iターン就職(閲覧日2016.11.26)
  111. ^ 大学間技術職員交流研修会 大学間技術職員交流研修会(閲覧日2016.12.8)
  112. ^ 静岡大学とともに「静大発“ふじのくに”創生プラン」、熊本大学とともに「“オール熊本”で取り組む熊本産業創生と雇用創出のための教育プログラム」へ参画
  113. ^ 『平成 26 年度協定等に基づく日本人学生留学状況調査結果』(日本学生支援機構調べ平成28年3月公表)
  114. ^ 東海大学/学術交流協定等締結機関一覧
  115. ^ 国立大学工学部情報化対応人材育成機能強化プロジェクト 2005年1月、JICA 業務支援室(Operation Office)を東海大学内設置する。同年3月、12 名の専門家をラオス国立大学に派遣する。
  116. ^ 円借款による研修員、留学生受け入れ事業
  117. ^ 業務内容 -有償資金協力:事例紹介
  118. ^ 大学連携ボランティア覚書締結校(2016年5月31日現在)
  119. ^ 未来への架け橋・中核人材育成プロジェクト
  120. ^ JICAのASEAN地域協力
  121. ^ 郵政省通信総合研究所
  122. ^ 2.保健医療
  123. ^ 若手行政官24人、JDSで日本留学へ
  124. ^ 国際医療保健協力センター 「1996年に第1回21世紀保健指導者養成コースを開催して以来、主にアジアの発展途上国の保健医療行政幹部に対する保健医療政策立案についてのコースを毎年開催し、2005年には第10回を迎えた。参加者はアジアを中心に22カ国109名に上り、卒業生は各国の保健医療政策立案の中枢で活躍している。コースは東海大学と国際保健機関西太平洋事務局(WHO-WPRO)の共催であり、2001年からは国際協力機構(JICA)の協力を得て推進されている。」(引用)
  125. ^ 21世紀保健指導者養成コース
  126. ^ 在日ブラジル人教育者向け遠隔教育コース
  127. ^ 半世紀にわたる協力の歩み -モンクット王工科大学ラカバン校(KMITL)-
  128. ^ 円借款による研修員、留学生受け入れ事業
  129. ^ 火口湖ガス災害防止の総合対策と人材育成プロジェクト
  130. ^ 環境問題に関する個人レベルでの国際協力を可能にすることを念頭に、若年層同士の国際環境交流によるパートナーシップの構築を目的として、2007年1月に設立された。
  131. ^ シャープの太陽電池を搭載した東海大学ソーラーカーが「グローバル・グリーン・チャレンジ」に参戦
  132. ^ 東海大学、世界最大級のソーラーカーレースで優勝 大会2連覇達成
  133. ^ Panasonic-Sponsored Tokai University Team Wins Sasol Solar Challenge South Africa 2012
  134. ^ ライトパワープロジェクト アメリカ大使公邸でケリー国務長官と対話
  135. ^ トミカ新製品情報2013年4月発売
  136. ^ パナソニックが協賛する東海大学ソーラーカーチームが、「ワールド・ソーラー・チャレンジ 2013」で準優勝!
  137. ^ テレビ朝日開局55周年記念パナソニックスペシャル「挑戦!オーストラリア縦断3000キロ 世界最高峰ソーラーカーレース 密着ドキュメント」
  138. ^ アブダビ石油大学(The Petroleum Institute)のソーラーカー開発プロジェクトの支援について
  139. ^ 東海大、チリで優勝 ソーラーカーレース
  140. ^ パナソニックが支援する東海大学ソーラーカーチームが「ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ 2015」で約3,000kmを走破
  141. ^ ソーラーカー芦ノ湖スカイライン走行プロジェクト」を実施します
  142. ^ リポビタンD CM 「ソーラーカー」篇
  143. ^ 3月9日の皆既日食をインターネットで衛星生中継します。
  144. ^ 東海大学日食観測プロジェクト2016
  145. ^ 日食観測プロジェクトが皆既日食の様子を伝える特別番組を生放送しました。
  146. ^ 2016年11月3日から延期
  147. ^ 直線距離ではない。
  148. ^ エボルタチャレンジの経緯について
  149. ^ 無念!乾電池飛行機のパナソニックエボルタチャレンジ、世界記録ならず 2016年11月6日 マイナビニュース
  150. ^ どんぐりハウスがAIA Japanデザイン大賞特別賞を受賞しました
  151. ^ ―将来JAXAで学びたい人のために―JAXA×大学宇宙航空研究開発機構(JAXA) 2016/07/29(閲覧日2016.11.22)
  152. ^ JAXAが東海大学と協定書を交換宇宙航空研究開発機構(JAXA)2007.1.28 2016/07/29(閲覧日2016.11.22)
  153. ^ 2008年国際航空宇宙展
  154. ^ 2012年国際航空宇宙展
  155. ^ 2016年国際航空宇宙展(ジャパン エアロスペース2016/JA2016)
  156. ^ 衛星設計コンテスト
  157. ^ スーパーカミオカンデについて 共同研究機関(閲覧日2016.11.21)
  158. ^ 「原子力人材育成ネットワーク」設立について 文部科学省研究開発局原子力課 平成22年11月30日 (閲覧2016.12.14)
  159. ^ 【企画】東海大学・高度人財育成プログラム 原子力界の明日を担う 日本ビジネス教育も[原子力産業新聞] 2010年2月25日 第2515号 <2面> (閲覧2016.12.8)
  160. ^ ベトナムの原子力人材育成に協力企業と連携し教育プログラムを展開」 東海大学新聞web版 2012年10月1日号 (閲覧2016.12.8)
  161. ^ 原子炉工学研究所の人材育成・研究提案が「国家課題対応型研究開発推進事業(廃止措置等基盤研究・人材育成プログラム)」に採択 東京工業大学 2014年8月21日 (閲覧2016.12.7)
  162. ^ 文部科学省 災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画 実施機関 平成25年11月8日 文部科学省科学技術・学術審議会(閲覧日2016.11.26)
  163. ^ 地上系放送事業者 マスメディア集中排除原則について(総務省電波利用ホームページ)
  164. ^ NHK放送技術研究所 各年度 研究年報 「滞在研究員、実習生の受け入れ、研究者の海外派遣」参照
  165. ^ 情報通信研究機構 各年度 年報 「共同研究、大学等との連携、研究者交流」参照
  166. ^ CTF for ビギナーズ 2015 開催スケジュール
  167. ^ 高度情報通信人材育成の加速化に向けて―ナショナルセンター構想の提案― 2007年12月18日 (社)日本経済団体連合会(閲覧日2016.11.27)
  168. ^ 経団連グローバル人材育成スカラーシップ(社)日本経済団体連合会(閲覧日2016.12.9)
  169. ^ 国連大学グローバル・セミナー第32回湘南セッション 2016年度資料(閲覧日2016.11.20)
  170. ^ 国連大学グローバル・セミナー2014年度(閲覧日2016.11.20)
  171. ^ 笹川中東イスラム基金 2011年事業 中東人物交流(閲覧日2016.11.20)
  172. ^ [1] 第一管区海上保安本部 平成27年4月22日 プレスリリース(閲覧日2016.11.20)
  173. ^ 国土交通省 第5回 乗員政策等検討合同小委員会 参考資料(閲覧日2016.11.21)
  174. ^ 幹部教育を受託している
  175. ^ 平成27年度 出来事紹介 清水募集案内所「東海大学大学院研修中の海上自衛官がラジオ出演」(閲覧日2016.11.20)
  176. ^ 防衛装備庁長官 防衛装備庁における研究開発報告の刊行等について(通達) 装技振第29号 27.10.1
  177. ^ 平成29年度新規採択課題 「極超音速飛行に向けた、流体・燃焼の基礎的研究」(閲覧日2018.4.26)
  178. ^ カレッジリクルータ
  179. ^ 防衛年鑑刊行会『防衛年鑑』各年度など参照
  180. ^ 神奈川地方協力本部(閲覧日2016.11.20)
  181. ^ 「平成26年度 出来事紹介 清水募集案内所 東海大企業研究セミナー」静岡地方協力本部清水募集事務所(閲覧日2016.11.20)
  182. ^ a b 神奈川地方協力本部 平塚地域事務所広報誌 平成28年 第2号(2月) (閲覧日2016.11.20)
  183. ^ 防衛ホーム 自衛隊ニュース 2003年1月1日号(閲覧日2016.11.20)
  184. ^ 静岡地方協力本部清水募集事務所「平成24年度 出来事紹介 清水募集案内所 12月の出来事」(閲覧日2016.11.20)
  185. ^ 静岡地方協力本部清水募集事務所「平成26年度 出来事紹介 清水募集案内所 1月の出来事」(閲覧日2016.11.20)
  186. ^ 学生は横須賀基地業務隊司令・堀内久蔵1海佐(東海大学出身)の講話を交えた昼食体験後、3グループに分かれて、第61護衛隊護衛艦「きりしま」(司令・吉村司郎1海佐)の乗組員から、艦内装備品の前でイージスシステムなどの説明を受けた。この間、昼食体験及び艦内装備品の説明時に東海大学海洋学部出身の現職幹部自衛官2名がこの研修に駆けつけ、後輩学生のために熱心に説明し、学生の質問に懇切丁寧に応えていた。(閲覧日2016.11.20)
  187. ^ 開発隊群で説明にあたった幹部は、東海大学海洋学部出身で、参加した学生にとっては同窓の先輩。自衛隊を職場に選んだ場合の具体的な将来像を目の当たりにし、これからの就職活動への励みになったようであった。(閲覧日2016.11.20)
  188. ^ 旭川キャンパス跡地の寄贈に対し、旭川市から感謝状が贈られました 東海大学 2016年06月17日
  189. ^ 沿革|大学概要|東海大学”. 2014年4月閲覧。
  190. ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 p157 1993.11
  191. ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 pp.158-162 1993.11
  192. ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 p59 1993.11
  193. ^ 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 p149



東海大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/30 05:19 UTC 版)

海事教育機関」の記事における「東海大学」の解説

東海大学海洋学部私立大学海事教育機関である。修業年数4年乗船実習課程は除く)。所定課程修了した者は、筆記試験並びに乗船履歴免除する航海実習大学保有練習船望星丸にて行う。

※この「東海大学」の解説は、「海事教育機関」の解説の一部です。
「東海大学」を含む「海事教育機関」の記事については、「海事教育機関」の概要を参照ください。


東海大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/11 07:49 UTC 版)

山下泰裕」の記事における「東海大学」の解説

1996年4月より、東海大学体育学部教授就任2009年4月、東海大学体育学部学部長就任2010年6月学校法人東海大学理事・評議員就任2011年11月、東海大学副学長就任しスポーツ社会連携担当となる。

※この「東海大学」の解説は、「山下泰裕」の解説の一部です。
「東海大学」を含む「山下泰裕」の記事については、「山下泰裕」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「東海大学」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「東海大学」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「東海大学」の関連用語

東海大学のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



東海大学のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの東海大学 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの海事教育機関 (改訂履歴)、山下泰裕 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS