川崎重工業とは? わかりやすく解説

【川崎重工業】(かわさきじゅうこうぎょう)

川崎重工業株式会社
(KHI: Kawasaki Heavy Industries)

オートバイ航空機船舶鉄道車両などの製造行っている日本機械メーカー川崎重工とも略される
本社兵庫県神戸市中央区所在する

もともとは1878年東京築地に「川崎築地造船所」として設立されたが、大規模な工場敷地求めて1896年神戸移転し川崎造船所となった
1918年から航空機製造開始し1937年にこの部門を「川崎航空機」として分社する一方本体1939年現在の社名「川崎重工業」となった
戦後1969年分社していた3部門を合併し、ほぼ現在の体制となる。

創業分野である造船部門多く艦船世に送り出している。
特に潜水艦に関して戦前から多数を手がけており、日本先駆者存在である。現在は三菱重工業神戸造船所シェア二分する

航空機分野有名な製品には、第二次世界大戦時代の飛燕や、戦後自衛隊納入されOH-1C-1T-4、独MBB社と共同生産した商用ヘリコプターBK117などがある。
また、これ以外に日本欧米一部メーカー旅客機製作にも(コンポーネント一部製作という形で)協力している。

メーカーホームページ
川崎重工業:http://www.khi.co.jp/

関連B767 B777 B787 A321 YS-11 US-2 

主な製品


川崎重工業

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/07/12 03:40 UTC 版)

川崎重工業株式会社(かわさきじゅうこうぎょう、: Kawasaki Heavy Industries, Ltd.、略称:KHI)は、東京都港区および兵庫県神戸市中央区に本社を置く重工業メーカー。


注釈

  1. ^ 二輪車では川崎重工としては名乗らず、むしろこちらを使用している。
  2. ^ 川崎車輛・川崎航空機工業の両社も合併まで川崎重工業とともに東証一部に上場していた。

出典

  1. ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  2. ^ Kawasaki Roboticsの50年”. 2018年12月28日閲覧。
  3. ^ 【日本のバイクメーカー】カワサキのエンブレムの歴史を見てみよう! carcast、2016年3月18日
  4. ^ 創立120周年ロゴマークの作成について 川崎重工業、2016年1月7日
  5. ^ a b 役員体制の変更、カンパニーの改編、組織改正 役員の異動、業務執行体制の改正および人事異動について 川崎重工業、2018年1月31日、2018年5月25日閲覧
  6. ^ Life-Size Humanoid Robot Is Designed to Fall Over (and Over and Over) - IEEE Spectrum IEEE Spectrum、2017年9月26日閲覧
  7. ^ 川重がタフなヒューマノイドを初披露、「転んでも壊れない」の実現へ - iREX 2017 マイナビニュース マイナビニュース、2017年11月30日閲覧
  8. ^ 新型ヒューマノイドからロボット活用の未来を探る XYZ 川崎重工業株式会社 川崎重工業、2017年11月20日閲覧
  9. ^ WRS 2018-川重が新型ヒューマノイド「Kaleido」を公開、攻めたダンスも披露 マイナビニュース マイナビニュース、2018年10月19日閲覧
  10. ^ ヒューマノイドロボット名称募集 川崎重工 ロボットビジネスセンター 川崎重工業、2017年11月29日閲覧
  11. ^ 人とロボットが共存する社会を見据えて―カワサキのヒューマノイド開発が目指す未来 XYZ 川崎重工業株式会社 川崎重工業株式会社、2019年12月16日閲覧
  12. ^ デビューから2年、カワサキの「転んでも壊れない」ヒューマノイドロボットの進化はいかに XYZ 川崎重工業株式会社 川崎重工業株式会社、2019年12月16日閲覧
  13. ^ 企業情報 沿革 株式会社KCM
  14. ^ 東京証券取引所『東京証券取引所20年史』(1974.04)”. 渋沢社史データベース. 東京証券取引所. p. 476 (1974年4月). 2024年4月2日閲覧。
  15. ^ “鉄道車両事業も分社化 川崎重工が発表 21年10月”. 神戸新聞. (2020年11月2日). https://www.kobe-np.co.jp/news/keizai/202011/0013833682.shtml 2020年11月2日閲覧。 
  16. ^ 組織改正、役員の異動、業務執行体制の改正および人事異動』(プレスリリース)川崎重工業、2021年2月26日https://www.khi.co.jp/pressrelease/news_210226-2_3.pdf2021年9月8日閲覧 
  17. ^ “川崎重工、造船・舶用関連トップに渡辺氏。4月1日付”. 日本海事新聞. (2021年3月2日). https://www.jmd.co.jp/article.php?no=265344 2021年9月8日閲覧。 
  18. ^ モーターサイクル&エンジン事業の会社分割の完了ならびに人事体制について(カワサキモータース)”. 川崎重工業株式会社・カワサキモータース株式会社. 2021年10月13日閲覧。
  19. ^ 車両事業の会社分割の完了ならびに人事体制について(川崎車両)”. 川崎重工業株式会社・川崎車両株式会社. 2021年10月13日閲覧。
  20. ^ シールドマシン事業の合弁会社「地中空間開発株式会社」が営業開始』(プレスリリース)川崎重工業・日立造船、2021年10月1日https://www.khi.co.jp/pressrelease/news_211001-3j.pdf2021年12月7日閲覧 
  21. ^ 川崎重工と国立西洋美術館、初のオフィシャルパートナー契約を締結”. 川崎重工業・国立西洋美術館 (2023年3月17日)
  22. ^ 川崎重工業株式会社、平成28年度有価証券報告書 川崎重工業
  23. ^ [1]
  24. ^ 「川重会長 中国版新幹線和諧号に法的手段を示唆」msn産経ニュース、2011年7月4日[リンク切れ]
  25. ^ 計算高い川崎重工が「対米新幹線計画」に便乗”. ビジネス・インサイド 2010年6月号. FACTA (2010年6月). 2020年8月8日閲覧。
  26. ^ SankeiBiz、2011年6月29日、18:16配信[要文献特定詳細情報]
  27. ^ 中国をつけ上がらせた親中派の財界人&経済人列伝【3】 JR東日本&川崎重工「中国の新幹線はJRの技術の盗用」”. ビジネスジャーナル編集部. サイゾー (2012年10月9日). 2020年8月8日閲覧。
  28. ^ 中国、日本の新幹線技術を国際特許出願…なぜ川崎重工は技術を流出させたのか”. ビジネスジャーナル編集部. エキサイトニュース (2013年6月28日). 2020年8月8日閲覧。
  29. ^ SankeiBiz、2012年12月25日、08:15配信[要文献特定詳細情報]
  30. ^ https://www.khi.co.jp/news/detail/post_23.html
  31. ^ [2]
  32. ^ 「重圧で自殺」と労災認定=遺族補償の不支給取り消す-神戸地裁 時事通信、2010年9月3日
  33. ^ 社長ら27人、社内賭けゴルフ…川崎重工子会社 読売新聞、2013年1月8日
  34. ^ 佐官級幹部が漏洩か、川崎重工などに入札情報 Archived 2012年12月6日, at the Wayback Machine.(MSN産経、2012/9/6閲覧)
  35. ^ 株主代表訴訟:「官製談合で損害」川崎重工業社長らを提訴 毎日新聞、2014年6月23日
  36. ^ 陸自ヘリ談合 川重株主の訴え却下 神戸地裁 神戸新聞 2019年9月17日



川崎重工業(現:川崎車両)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/30 00:53 UTC 版)

のぞみ34号重大インシデント」の記事における「川崎重工業(現:川崎車両)」の解説

2018年9月28日、川崎重工業はこのインシデントについて「全社品質管理委員会」の調査結果再発防止策公表した石川主典副社長は、台車製造時に規定反して鋼材薄く削られていたことについて、担当者が「鋼材削り込み禁じる」注意事項現場説明していなかったことを明らかにした一方で作業内容についての明確な記録当時作業員記憶がなく、原因究明徹底できなかった。この社内管理体制甘さ現場任せ作業姿勢対し神戸新聞9月29日に「情報社内共有されていなかったことに起因する構造的な問題で、会社全体風通しの良い組織になる必要がある」と社説掲載した。この事故の影響により、川崎車両N700S製造取りやめた。

※この「川崎重工業(現:川崎車両)」の解説は、「のぞみ34号重大インシデント」の解説の一部です。
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