横浜ゴム

大車林

横浜ゴム

英語 YOKOHAMA rubber

1917年創業のタイヤ製造メーカー。日本国内ではもっとも古いタイヤ会社。78年にアドバン(ADVAN)ブランドのタイヤを市販してから、ADVANのヨコハマとしてイメージを一新した。2001年にはコンチネンタルと提携を結んだ。現在はF1を除くほとんどのカテゴリーでモータースポーツ用タイヤの開発販売を行っており、世界のモータースポーツ界の信頼を得ている。

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横浜ゴム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/17 09:14 UTC 版)

横浜ゴム株式会社
The Yokohama Rubber Co., Ltd.

種類	株式会社
市場情報	東証プライム 5101 1950年4月上場 大証1部（廃止） 5101 1950年4月上場 名証1部 5101 1961年10月2日 - 2020年12月13日
略称	浜ゴム
本社所在地	日本 〒254-8601 神奈川県平塚市追分2番1号
設立	1917年10月13日
業種	ゴム製品
法人番号	4010401030574
事業内容	タイヤなどの製造・販売
代表者	山石昌孝（代表取締役社長）
資本金	389億09百万円 （2023年12月31日現在）[1]
発行済株式総数	1億6954万9081株 （2023年12月31日現在）[1]
売上高	連結：9853億33百万円 単体：4178億75百万円 （2023年12月期）[1]
営業利益	連結：1003億51百万円 単体：542億45百万円 （2023年12月期）[1]
経常利益	連結：1059億75百万円 単体：847億16百万円 （2023年12月期）[1]
純利益	連結：672億34百万円 単体：790億52百万円 （2023年12月期）[1]
純資産	連結：7487億95百万円 単体：4458億43百万円 （2023年12月31日現在）[1]
総資産	連結：1兆6004億58百万円 単体：1兆890億53百万円 （2023年12月31日現在）[1]
従業員数	連結：28,468人 単体：5,399人 （2022年12月31日現在）
決算期	12月31日
会計監査人	EY新日本有限責任監査法人
主要株主	日本マスタートラスト信託銀行（信託口）16.50％ 日本ゼオン 10.12％ 日本カストディ銀行（信託口）9.11％ 朝日生命保険 6.78％ みずほ銀行 3.81％
主要子会社	タイヤガーデン
関係する人物	中島久万吉（初代会長） 稲垣平太郎（元社長・会長） 吉武廣次（元社長・会長） 南雲忠信（元社長・会長）
外部リンク	www.y-yokohama.com/global/
特記事項：古河三水会の理事会社である 経営指標等は『2022年度（第147期）有価証券報告書』による。
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横浜ゴム株式会社（よこはまゴム、英文社名 : The Yokohama Rubber Co., Ltd.）は、神奈川県平塚市に本社を置く、古河グループのタイヤ・ゴムメーカー。2016年度のタイヤ販売額シェアで、日本国内ではブリヂストン、住友ゴムに次いで第三位。世界では第八位である^[2]。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ^[3][4]。

ヨコハマタイヤのブランド名で知られる。かつてはドイツのコンチネンタルタイヤの総輸入元であったが同社の日本法人設立に伴い、販売代理店となる。

歴史

横浜ゴム発祥の地碑（横浜市西区平沼）

• 1917年10月13日 - 橫濱電線製造（現在の古河電工）とアメリカ合衆国のBFグッドリッチ^{[注釈 1]}の合弁で、横浜市に橫濱護謨製造株式會社として設立。
• 1920年 - 横浜市平沼町に平沼工場完成。米国製の精錬、ベルト、ホース、タイヤ製造設備を導入し、ベルト、タイヤなどの製造を開始。
• 1929年 - 関東大震災で倒壊した平沼工場に代わり、鶴見区平安町に横浜工場が完成。
• 1937年 - それまで「グッドリッチ」ブランドで売られていたタイヤを「ヨコハマ」ブランドに変更。
• 1941年 - 上海に「興亜護謨工業」設立。天津に「怡豊橡皮工廠」設立。
• 1942年 - シンガポールにゴム工場設立
• 1943年 - 三重工場完成。
• 1946年 - 三島工場完成。
• 1952年 - 平塚製造所第1期完成。旧横浜工場の機能を移転させる。
• 1950年4月 - 東証と大証の第一部に上場。
• 1952年 - 神奈川県の平塚工場建設第1期が完成。
• 1959年 - 台湾の「南港輪胎」と技術供与契約。
• 1961年10月 - 名証の第一部に上場。東京の新橋に本社ビル「浜ゴムビルヂング」竣工。
• 1963年 - ハンコックタイヤと技術供与・技術提携^[5]。
• 同年10月 - 商号を横浜ゴム株式会社に変更。新城工場完成。
• 1964年 - 愛知県の新城工場が操業開始。平塚市中原にハマタイト（接着剤）工場建設。
• 1968年 - 平塚製造所にタイヤ走行試験路完成。
• 1969年11月 - アメリカにヨコハマタイヤコーポレーションを設立。
• 1970年7月7日 - ハマゴムエイコム株式会社を設立。
• 1973年7月 - アメリカのエイロクイップ社と合同で横浜エイロクイップを設立。
• 1983年11月 - 株式会社スポーツコンプレックスを設立。
• 1986年4月 - 株式会社ユアーズを設立。
• 1988年11月 - 東洋ゴム工業（現・TOYO TIRE）とアメリカのゼネラルタイヤ社と合弁でGTYタイヤカンパニーをアメリカに設立。
• 1989年10月 - アメリカのモホークラバーカンパニーを買収。
• 1992年7月 - モホークラバーカンパニーをヨコハマタイヤコーポレーションと合併。
• 1996年
  • 5月 - 株式会社アライズを設立。
  • 6月 - フィリピンに川鉄商事株式会社（現・JFE商事株式会社）と合弁でヨコハマタイヤ・フィリピンINC.を設立。
  • 7月 - タイ王国にヨコハマラバー（タイランド）CO.,LTDを設立。
• 1997年11月 - ベトナムに三菱商事やサザン・ラバー・インダストリー・カンパニーと合弁でヨコハマタイヤ・ベトナム・カンパニーを設立。
• 2002年4月 - ドイツのコンチネンタル社と合弁でヨコハマコンチネンタルタイヤ株式会社を設立。
• 2004年
  • 1月 - タイにティー・サイアム・コマーシャル・カンパニーと合弁でヨコハマタイヤ・マニファクチュアリング（タイ）CO.,LTDを設立。
  • 10月 - 子会社の横浜ハイデックス株式会社を吸収合併。
• 2005年11月 - 上海に横浜橡胶（中国）有限公司を設立。
• 2006年
  • 1月 - 中国に横浜橡胶（中国）有限公司と山東躍馬胶帯有限公司の合弁で山東横浜橡胶工業有限公司を設立。
  • 4月 - 横浜橡胶（中国）有限公司の出資により、中国に蘇州横浜輪胎有限公司を設立。
• 2007年1月 - インドにヨコハマ・インディアを設立。
• 2009年
  • 3月 - 航空機用タイヤの生産・販売から撤退することを発表。
  • 7月 - 各地域ごとのタイヤ販売会社を統合し、「ヨコハマタイヤジャパン」を設立。
• 2010年10月 - 各地域の工業用ゴム製品販売会社（横浜ゴムMBX）を統合し「横浜ゴムMBジャパン」を設立。
• 2012年5月 - 2008年にロシアで自動車タイヤの生産を目的に設立されたヨコハマR.P.Z.（横浜ゴム80%、伊藤忠商事20%の出資）が、リペツク州リペツク特別経済区で新乗用車用タイヤ工場を完成して、5月30日に現地で開所式を開催した。ロシアは日本、米国、中国に次ぐ4番目に大きな市場となっていて、タイヤ販売会社Yokohama Russia L.L.C.を中心に大手卸売会社、小売店を通じて販売される^[6]。
• 2013年12月 - 韓国大手のタイヤメーカー、クムホタイヤ（光州市）と技術提携の協議に入ることで基本合意したと発表。
• 2016年
  • 3月 - オランダの農機・建機用タイヤメーカーであるATG（アライアンス・タイヤ・グループ）を買収^[7]。
  • 3月 - コンチネンタルAGとの合弁事業を解消し、ヨコハマコンチネンタルタイヤを清算。
• 2017年　3月 - 愛知タイヤ工業株式会社を買収　。
• 2018年7月 - クムホタイヤ（KUMHO TIRE Co., Inc.）との間で締結していた技術提携を解消。
• 2020年
  • 10月30日 - 浜ゴム不動産株式会社を合併。
  • 12月 - 名証第一部上場廃止^[8]。
• 2021年11月1日 - ハマタイト（建築用防水資材）事業をスイス・Sika社に売却^[9]。
• 2022年2月17日 - 工業用・自動車用ホースや航空機部品等のMB事業の再編を発表。また、それと同時に本社機能を2023年3月までに平塚市の平塚製造所へ移転することも発表された^[10]。なお、本社移転については2021年4月9日に平塚市が発表しており^[11]、新橋の本社ビルも売却することも2021年に発表されている。また、一部事業は港区に新設する東京事務所に移すことも発表されている^[12]。

歴代社長

• 01代　1917年－1918年　河井浩
• 02代　1918年－1920年　木部守一
• 03代　1920年－1922年　河井浩
• 04代　1922年－1946年　中川末吉
• 05代　1946年－1948年　稲垣平太郎
• 06代　1948年－1955年　天本淑朗
• 07代　1955年－1963年　尾山和勇
• 08代　1963年－1965年　中根孝
• 09代　1965年－1973年　島崎敬夫
• 10代　1973年－1977年　吉武廣次
• 11代　1977年－1981年　玉木泰男
• 12代　1981年－1987年　鈴木久章
• 13代　1987年－1993年　本山一雄
• 14代　1993年－1999年　萩原晴二
• 15代　1999年－2004年　冨永靖雄
• 16代　2004年－2011年　南雲忠信
• 17代　2011年－2017年　野地彦旬
• 18代　2017年－2024年　山石昌孝
• 19代　2024年－　　　　  清宮真二

主なブランド

自動車用タイヤ

乗用車用

• ADVAN（アドバン)
  • 当初はレース指向のタイヤブランドであったが、後の同社のブランド戦略により現在は以前のASPECやAVSに相当するコンフォート系やトータルバランス系も含む各カテゴリーのフラッグシップブランドとなっている。
  • スーパーフォーミュラ（ワンメイク）、SUPER GT等に出場している車両にタイヤを提供している。往年のキャッチコピーは“Get A Step Ahead”だった。同項目も参照のこと。
  • ADVAN NEOVA、ADVAN Sport（AVS Sportの後継）、ADVAN dB（ASPEC dB→DNA dBの後継）、ADVAN FLEVA、ADVAN S/T（AVS S/Tの後継/SUV用）が現行モデル。この他にSタイヤ等のモータースポーツ用タイヤも販売している。
  • なお、Sタイヤの名称が生まれた由来は本ブランドのA021に書かれていた「Semi Racing Tire」である。公道走行可能なのに「Racing」の表記は倫理上問題ありとの意見が社内外から出たため次期モデルA032からは「Racing」が消え「Semi」の略である「S」のみが残り現在の名称となった。

世界ツーリングカー選手権に供給されていたタイヤ（2006年）

• DNA（ディーエヌエー）
  • 1998年に国内メーカーとしては他社に先駆けて発売された低燃費志向のタイヤブランド。ただしこのコンセプトは先に発売されていたミシュラン社のグリーンタイヤ（当時）を意識したものである。DNAは 「Driving NVH Assessment」の略である。当初のDNA ES01/02は一部の低燃費車向け及びAVSブランドのコンフォート系の後継モデルだったが後にASPEC/GRAND PRIX/AVIDの主要な3ブランドがDNAブランドに吸収されたため2000年代の主力ブランドだった。
  • DNAブランドは基本的に国内専用であり、海外では同等のモデルがYOKOHAMAブランドやAVSブランドで販売されている（例：DNA S.drive→YOKOHAMA S.drive、DNA dB EURO→AVS dB）。
  • CMに巨大な風力発電施設を始めとした雄大な地球の風景を採用、MEGARYU（2006年）、MONKEY MAJIK（2007年）が歌うCMソングも話題になり、2005年にはDef TechがこのCMがきっかけでブレイクした。
  • DNA ECOS（現在は単に「ECOS」のブランド名で同社のエントリーモデルとなった）、DNA S.drive（現：S.drive。DNA GPの後継）が現行モデル。
  • なお、DNA ECOSは2012年現在は同社のエントリーモデルであるが、2001年の発売当時は中級モデルの位置付けであった。その後実質的な後継モデルであるDNA Earth-1/BluEarth AE-01F/BluEarth-A等が発売されたため、当時のエントリーモデルだったA200やAVIDシリーズの後継に充てられ低価格化して継続販売しているものである。こうした同一モデルを値下げしながらポジションを変え長期間販売することは国内のタイヤメーカーとしては珍しい（ピレリなどでは似たような例がある）。
  • 2010年以降は後述のBluEarthブランドの立ち上げおよび拡大展開に伴い徐々に展開が縮小されている。
  • 過去にはDNA ES01/02（初代モデル）、DNA Earth-1、DNA dB/DNA dB ES501、DNA dB EURO、DNA dB super E-spec（ハイブリッドカー向け）、DNA GP、DNA map-RV/DNA map（ミニバン用）、DNA GRAND map（大型ミニバン用）、DNA map-i（ローダウン車向け）等が発売された。

• BluEarth（ブルーアース）
  • DNAシリーズに代わる新たな世界共通の中核ブランドとして登場。現在の主力ブランド。2010年7月に初代モデルのAE-01発売。なお英文の綴りは「Blue Earth」ではないので注意。
  • CMではブランド名にちなみ青空や水面の映像が多用されているほか、CM曲にはlecca（2010年）、Rake（2011年）、絢香（2012年）、秦基博（2013年）、ゆず（2014年）が起用された。2023年から俳優の吉岡里帆が起用されている^[13]。なお、吉岡は「iceGUARD」のCMにも出演している^[14]。
  • AE-01（値下げ前のDNA ECOSの後継）、RV-01/RV-02（DNA mapシリーズの後継）、BluEarth-A（DNA Earth-1の後継）、BluEarth-1（DNA dB super E-specの後継、ハイブリッドカー向け）が現行モデル。BluEarth-Aより、環境に配慮した小型ラベルに変更されている。
  • 新車向けにはダイハツ・ミライースがBluEarth A34、トヨタ・アクアの14インチ仕様がS73 BluEarthを装着。
  • 2015年秋、「BluEarth-A」の一部モデルにチェルシーFCとのパートナーシップを記念してクラブロゴをサイドパターンに刻んだ「チェルシーFCエディション」を設定し、タイヤガーデンおよびグランドスラム限定で受注販売している（日本の他、世界各地でも同様のキャンペーンを実施）。

• GEOLANDAR（ジオランダー）
  • SUV(スポーツ用多目的車)用タイヤブランド。
  • M/T+、A/T-S、H/T-S、SUVが現行モデル。

• PARADA（パラダ）
  • トレッドパターンに特徴のあるファッション性重視のブランド。一時は輸出向け専用になっていたが近年になってSUV用のPARADA Spec-Xとして国内向けが復活した。

• iceGUARD（アイスガード）
  • スタッドレスタイヤ。ガーデックスの後継ブランド。かつてはCMキャラクターに織田裕二を起用していたが2011年にはロシアの絵本キャラクター・チェブラーシカを起用。また同年製のタイヤからは「BluEarthコンセプト」のラベルが添付されている。以降、CM曲には矢沢永吉（2012年）、GLAY（2013年）、スキマスイッチ（2014年）、久保田利伸（2015年）が起用された。2023年から吉岡里帆、ウルトラセブンが出演している^[14]。
  • 最新モデルは2013年発売のiceGUARD Evolution（北海道限定発売）で、他にも現行商品としてiceGUARD BLACK、iceGUARD3x、iceGUARD5、iceGUARD iG30V（商用車用）がある。
  • 輸出用には「W-drive」というブランドがある。

• TAXI TOURING（タクシーツーリング）
  • タクシー用ラジアルタイヤ。
  • 最新製品は2021年11月発売^{[注釈 2]}のTAXI TOURING A/S（オールシーズンタイヤ）^{[注釈 3]}で、他にも現行商品としてTAXI TOURING 898（夏タイヤ）がある。

• DURAN（デュラン）→ZERIOUS（ゼリオズ）
  • 出光興産の子会社であるアポロリンク^{[注釈 4]}のプライベートブランド（OEM扱い）。ZERIOUSは出光（アポロステーション）系列のガソリンスタンド、DURANは旧出光系列のガソリンスタンド限定で販売される。
  • 最新製品は2022年4月発売の「ZERIOUSタイヤ」及び「ZERIOUSタイヤ for VAN」^[15]。他の現行製品として、2011年8月発売の「DURAN Mu:TECH ECO」^[16]がある。

過去のブランド

• AVS（エイブイエス）
  • Advanced Vehicle Systemの略で、当時のADVANやASPECよりも上位のフラッグシップブランド。
  • 当初はコンフォート系とスポーツ系の2ライン用意されていたが、後にコンフォート系モデルはASPEC→DNAシリーズの上位モデルに吸収され末期はスポーツ系のみとなっていた。
  • 2005年のブランド戦略見直しにより国内向けAVSブランドはADVANに統合されAVS Sportの後継はADVAN Sport、AVS S/Tの後継はADVAN S/Tとなっている。
  • ↑により現在タイヤは輸出用のみ存在するが、同ブランドのアルミホイールは現在もカスタムカー愛好者などの間で人気が高い。

• ASPEC（アスペック）
  • コンフォート志向のタイヤブランド。
  • 一般向けに発売された商品は1998年に発売された「ASPEC dB(デシベル)」及び同社初のミニバン専用タイヤの「ASPEC MV」が最後となっており、DNAシリーズの一つである「DNA dB」を経て現在はADVANブランドのひとつとなる「ADVAN dB」となっている。ミニバン専用タイヤもその後DNAシリーズに組み込まれ「DNA map-RV」→「DNA map」と経て「BluEarth」シリーズの「BluEarth RV-01（→RV-02）」となっている。
  • ただし、自動車メーカー向けにOEM供給している（新車に最初から取り付けてある）タイヤにはASPECのブランドは残っている。また、OEM用には単に「dB」としたブランドも用意されている。

• GRAND PRIX（グランプリ）
  • ADVANの下に位置するスポーティーカー向けのタイヤブランド。
  • 1980年代末〜1990年代に掛けて「Europa」「M3」「M3R」「M5」「M7」「M7R」などが発売され人気を博したが、1999年にDNAシリーズに統合されて「DNA GP(GRAND PRIX)」となり、その後継モデルは「DNA S.drive」となっている。
  • なお、輸出用タイヤには「C-drive」「A-drive」というブランドもある。

• AVID（エイビッド）
  • インチアップユーザー向けの低価格ロープロファイルタイヤブランド。現在はDNA ECOSの低偏平モデルが事実上の後継となっている。
  • ただし、海外向けのOEM供給タイヤにはAVIDのブランドは残っている（30系トヨタ・プリウスの北米仕様の15インチタイヤやGP・GJ型スバル・インプレッサの北米仕様16インチタイヤ等）。

• INTECH（インテック）
  • 「GRAND PRIX」の下に位置する普及価格のラジアルタイヤとして1983年にデビュー。
  • かつてはポール・フレールやニキ・ラウダらが、サーキットで走行テストするCMが話題になった。寺尾聰や稲垣潤一、もんたよしのりのCMソングも大ヒットした。その後「INTEC ORPHEUS」と改名した後に消滅。その後ASPECシリーズの下位モデルに統合された後、事実上の後継は「DNA ECOS」。

• G.T.SPECIAL（ジー・ティー・スペシャル）
  • 1967年にヨコハマ初のラジアルタイヤとして発売。以降、ADVANの登場まではヨコハマタイヤの代名詞的ブランドとして使われた。一部サイズが旧型車両向けに継続して製造されていたが、2019年より「G.T.SPECIAL CLASSIC」（ジー・ティー・スペシャル クラシック）の名で旧型車両向けブランドとして復活。
  • トレッドパターンやロゴは当時のデザインを踏襲するが、素材や構成は現代の使用に耐えうる新しい技術が導入されているという。

• GUARDEX（ガーデックス）
  • 初代スタッドレスタイヤブランド。

トラック用

• デリバリースター - 小型トラック用のタイヤブランド。後述の「JOB」に移行。
• JOB（ジョブ） - 同上。
• プロフォース - 大型トラック用のタイヤブランド。後述の「ZEN」に移行中で、現在は規模を縮小中である。
• ZEN（ゼン） - 同上。

オートバイ用タイヤ

（現在は撤退し、製造機器や金型は大阪発祥メーカーのシンコータイヤに引き継がれている。）

• プロファイヤー - 二輪車用バイアスハイグリップタイヤの草分け的存在。スクーター用から大排気量車用までラインナップ
• ゲッター 二輪車用ラジアルハイグリップタイヤブランド。国内レース界ではチームゲッターとして活躍。

シンコータイヤに引き継がれたあと、プロファイヤーやゲッターのパターンでドラッグレースにタイヤを提供し、ワールドレコードを樹立し、アメリカ、日本、韓国で評価を得ている。

その他

• PRGR（プロギア）- ゴルフ用品ブランド。

主要事業所

新城工場

横浜ゴム総合タイヤテストコース（茨城県久慈郡・空撮）

製造部門

• 茨城工場 - 茨城県小美玉市
• 平塚製造所、平塚東工場 - 神奈川県平塚市
• 長野工場 - 長野県下伊那郡高森町、同郡豊丘村
• 三島工場 - 静岡県三島市
• 新城工場、新城南工場 - 愛知県新城市
• 三重工場 - 三重県伊勢市
• 尾道工場 - 広島県尾道市

※1995年までは上尾工場（埼玉県上尾市）が存在したが、現在は「上尾物流センター」として機能している。

テストコース

• D-PARC（総合タイヤテストコース） - 茨城県久慈郡大子町
• 北海道タイヤテストセンター - 北海道旭川市神居町（旧旭川競馬場跡地）

主要関係会社

日本国内のグループ企業

• タイヤガーデン
• グランドスラム
• タイヤタウン

日本国外のグループ企業

• YOKOHAMA TIRE CORPORATION（アメリカ）
• YOKOHAMA TIRE (CANADA) INC（カナダ）
• YOKOHAMA TYRE AUSTRALIA PTY., LTD.（オーストラリア）（A.C.N.001-361 459）
• YOKOHAMA EUROPE GmbH（ドイツ）
• YOKOHAMA TIRE PHILIPPINES, INC.（フィリピン）
• YOKOHAMA TYRE VIETNAM INC.（ベトナム）
• YOKOHAMA RUBBER (CHINA) CO., LTD.（中国）
• YOKOHAMA TIRE MANUFACTURING（THAILAND） CO.,LTD.（タイ）
• YOKOHAMA RUBBER (THAILAND) CO., LTD（タイ）
• YOKOHAMA RUS (RUSSIA)
• Alliance Tire Company (India)

提供番組

現在

• ZIP! - 日本テレビ系列、金曜日スポンサー（7時50分ごろ）
• 秘密のケンミンSHOW→秘密のケンミンSHOW 極（2015年4月〜） - 読売テレビ制作・日本テレビ系列
• 水曜21時枠刑事ドラマ - テレビ朝日系列
• news23 - TBS系列、月 - 木曜日隔週後半ナショナルスポンサー・金曜日隔週中盤ナショナルスポンサー
• 安住紳一郎の日曜天国 - TBSラジオ（10時台前半の交通情報）

過去

• 火曜ワイドスペシャル - フジテレビ系列（1970年代に同枠で中継されたプロボクシング世界タイトルマッチのスポンサーを務め、出場選手のセコンドのトレーナーに「YOKOHAMA」の文字が入っていた）^[17]
• 全日本プロレス中継→土曜スペシャル - 日本テレビ系列
• ゴールデン洋画劇場 - フジテレビ系列（1980年代に提供。一時期降板後、1990年代後半から再提供。ゴールデンシアター放送終了まで提供）
• プロ野球ニュース - フジテレビ系列、1980年代に提供。
• とんねるずのみなさんのおかげでした - フジテレビ系列
• ジャンクSPORTS（〜2010年3月） →爆笑レッドカーペット（2010年4月〜8月）- フジテレビ系列
• ニュースJAPAN（隔日） - フジテレビ系列（新潟総合テレビ除く、2010年代に提供）
• サプライズ→SUPER SURPRISE→1900の水曜（1900は「脱出ゲームDERO!」分） - 日本テレビ系列
• 報道ステーション - テレビ朝日系列、水曜21時枠刑事ドラマへ移行
• 青春の日本列島→青春ING→吉川なよ子の爽やかゴルフ（1987年4月〜1993年3月）→塩谷育代のゴルフ魅せます（1993年4月〜1999年3月） - テレビ東京系列（古河グループの1社として提供に参加）
• Sound Cruising with YOKOHAMA TIRE / Driving Navigator by ADVAN - TOKYO FM
• フロンティアーズ〜明日への挑戦 supported by ヨコハマタイヤ - TOKYO FM
• ディア・フレンズ - TOKYO FM制作・JFN系列
• 松任谷由実のYuming Chord - TOKYO FM制作・JFN系列
• ゆずのオールナイトニッポンGOLD - ニッポン放送制作
• 近藤真彦 くるくるマッチ箱 - 文化放送
• 明治安田レディス ヨコハマタイヤゴルフトーナメント - テレビ東京系列

関連項目

• 遊佐正憲 - 戦前の日本競泳の名選手（オリンピック金メダリスト）。日本大学卒業後に同社社員として在籍した。
• 池江璃花子 - 日本大学卒業の2023年より同社社員。
• マカオグランプリ - 1983年-2015年、2017年-にワンメイクによるタイヤ供給
• 藤倉肇 - 元北海道夕張市長。関連会社の「十勝ヨコハマタイヤ」「北海道ヨコハマタイヤ販売」の元社長
• ニュルブルクリンク - 2008年から5年間の予定でコーナー名の命名権（2箇所）を獲得
• 明治安田レディス ヨコハマタイヤゴルフトーナメント - 同社が主催していた日本女子プロゴルフ協会（JLPGA）公式ツアートーナメント大会
• ヨコハマタイヤLPGAクラシック - アメリカの女子プロゴルフ（LPGA）ツアーの大会。2014年より冠スポンサーとなる。
• スマイレージ - かつてトレードマークとなっていたタイヤホイールに笑顔がはめ込まれていた図案。もともとはSmileage!というBFグッドリッチ社のキャラクターだったものである。横浜ゴム沿革
• 織田裕二、深田恭子 - 過去CM出演していた。
• 吉岡里帆 - 現在CM出演している。
• 嶋村かおり - ADVANのレースクイーンを務めた。
• 旧横浜ゴム平塚製造所記念館
• 少年アシベ - その作中に登場する主人公の芦屋アシベと、同じくその作中に登場するマスコットであるゴマフアザラシの赤ちゃんのゴマちゃんが広告・テレビCMで起用された。
• ウルトラセブン - 同社のスタッドレスタイヤであるアイスガード セブン（iG70）の広告・テレビCMで先述の深田恭子と共演。
• スピード・レーサー - 契約を結んでおり、主役のマッハ号にADVANタイヤが装着されているほか各所にヨコハマのロゴが登場する。
• 古河グループ
• チェルシーFC - 2015-16シーズンより5年間の契約でユニホーム胸部のスポンサーとなった。なお表記は「YOKOHAMA TYRES」。
• 湘南ベルマーレ - 本拠地の平塚競技場が平塚製造所に隣接しており、2014年からスポンサー契約を結んでいた。
• 旭川競馬場 - 2014年10月に跡地を取得し、テストコースとして2016年1月より運用している。
• グランツーリスモ6 - ゲームのテクニカルサポーターとして製作に協力している。[1]
• ゴム通り - 横浜市鶴見区の道路名。かつて沿道に横浜ゴムの工場があったことに由来する。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

1. ^ 法人は後にユナイテッド・テクノロジーズに買収され、現在はコリンズ・エアロスペース（英語版）の一部となる。タイヤ部門はミシュランに売却され同社のブランドのひとつとなっている。
2. ^ 国際自動車と共同開発。同社向けには前年12月により先行販売。
3. ^ タクシー向けオールシーズンタイヤとしては業界初。また、185/65R15のワンサイズのみ（トヨタ・ジャパンタクシーあるいはサイズの同じ他車種向け）となっている。
4. ^ 従前からの出光の子会社であるアポロリテイリング（旧・アポロサービス）と旧昭和シェルのライジングサンが2020年合併。DURANシリーズはアポロリテイリング時代より販売。

出典

1. ^ ^{a b c d e f g h} "横浜ゴム株式会社 2023年12月期 決算短信" (PDF) (Press release). 横浜ゴム株式会社. 16 February 2024. 2024年2月18日閲覧。
2. ^ 更新データ (PDF) bridgestone.com 2017年10月 2021年10月15日閲覧。
3. ^ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
4. ^ “構成銘柄一覧 JPX日経インデックス400”. 日経平均プロフィル. 2025年1月5日閲覧。
5. ^ 韓国タイヤ、インドネシアに工場を設立へ
6. ^ 横浜ゴム、ロシアで新タイヤ工場の開所式開催（2012.05.31.）
7. ^ 横浜ゴム、農機・建機用タイヤ会社を買収 - 横浜ゴム・2016年3月25日
8. ^ 名証一斉連絡 横浜ゴム株式会社名古屋証券取引所 2020年11月12日
9. ^ “ニュース｜横浜ゴム、ハマタイト事業の譲渡完了に関するお知らせ”. 横浜ゴム. 2021年12月7日閲覧。
10. ^ “横浜ゴムが自動車用ホース事業を再編、本社機能は平塚へ移転”. 日経BP. 2022年2月21日閲覧。
11. ^ “横浜ゴム株式会社 本社機能を平塚へ移転 追分の製造所に統合へ”. タウンニュース社. 2021年4月15日閲覧。
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13. ^ “横浜ゴム、女優の吉岡里帆さんを起用した新CM ウェットグリップ性能「a」の「ブルーアースGT AE51」を訴求”. Car Watch. インプレス (2023年1月12日). 2023年8月12日閲覧。
14. ^ ^{a b} “ウルトラセブンと吉岡里帆さんが「アイスガード セブン」の新テレビCMに登場！”. 円谷プロ公式サイト. 円谷プロダクション (2023年8月2日). 2023年8月12日閲覧。
15. ^ プライベートブランド「ZERIOUS」シリーズより新商品「ZERIOUSタイヤ」を販売開始 - 出光興産・2022年3月25日
16. ^ 環境対応型・低燃費タイヤ「DURAN　Mu：TECH　ECO」を新発売 - 出光興産・2011年8月30日
17. ^ 柴田国明 vs ラウル・クルス - YouTube

外部リンク

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表 話 編 歴 日経平均株価35業種
食品	日清製粉グループ本社 明治ホールディングス 日本ハム サッポロホールディングス アサヒグループホールディングス キリンホールディングス キッコーマン 味の素 ニチレイ 日本たばこ産業
繊維	帝人 東レ
パルプ・紙	王子ホールディングス
化学工業	クラレ 旭化成 レゾナック・ホールディングス 住友化学 日産化学 東ソー トクヤマ デンカ 信越化学工業 三井化学 三菱ケミカルグループ UBE 花王 富士フイルムホールディングス 資生堂 日東電工
医薬品	協和キリン 武田薬品工業 アステラス製薬 住友ファーマ 塩野義製薬 中外製薬 エーザイ 第一三共 大塚ホールディングス
石油	出光興産 ENEOSホールディングス
ゴム	横浜ゴム ブリヂストン
窯業	AGC 日本電気硝子 太平洋セメント 東海カーボン TOTO 日本碍子
鉄鋼業	日本製鉄 神戸製鋼所 JFEホールディングス
非鉄金属・金属製品	SUMCO 三井金属鉱業 三菱マテリアル 住友金属鉱山 DOWAホールディングス 古河電気工業 住友電気工業 フジクラ
機械	日本製鋼所 オークマ アマダ SMC 小松製作所 住友重機械工業 日立建機 クボタ 荏原製作所 ダイキン工業 日本精工 NTN ジェイテクト カナデビア 三菱重工業 IHI
電気機器	ミネベアミツミ 日立製作所 三菱電機 富士電機 安川電機 ソシオネクスト ニデック オムロン ジーエス・ユアサ コーポレーション 日本電気 富士通 ルネサスエレクトロニクス セイコーエプソン パナソニックホールディングス シャープ ソニーグループ TDK アルプスアルパイン 横河電機 アドバンテスト キーエンス デンソー レーザーテック カシオ計算機 ファナック 京セラ 太陽誘電 村田製作所 SCREENホールディングス キヤノン リコー 東京エレクトロン
造船	川崎重工業
自動車・自動車部品	日産自動車 いすゞ自動車 トヨタ自動車 日野自動車 三菱自動車工業 マツダ 本田技研工業 スズキ SUBARU ヤマハ発動機
精密機器	テルモ コニカミノルタ ディスコ ニコン オリンパス HOYA シチズン時計
その他製造	バンダイナムコホールディングス TOPPANホールディングス 大日本印刷 ヤマハ
水産	ニッスイ
鉱業	INPEX
建設	コムシスホールディングス 大成建設 大林組 清水建設 長谷工コーポレーション 鹿島建設 大和ハウス工業 積水ハウス 日揮
商社	双日 伊藤忠商事 丸紅 豊田通商 三井物産 住友商事 三菱商事
小売業	J.フロント リテイリング ZOZO 三越伊勢丹ホールディングス セブン&アイ・ホールディングス 良品計画 髙島屋 丸井グループ イオン ニトリホールディングス ファーストリテイリング
銀行	しずおかフィナンシャルグループ コンコルディア・フィナンシャルグループ あおぞら銀行 三菱UFJフィナンシャル・グループ りそなホールディングス 三井住友トラストグループ 三井住友フィナンシャルグループ 千葉銀行 ふくおかフィナンシャルグループ みずほフィナンシャルグループ
証券	大和証券グループ本社 野村ホールディングス
保険	SOMPOホールディングス MS&ADインシュアランスグループホールディングス 第一生命ホールディングス 東京海上ホールディングス T&Dホールディングス
その他金融	クレディセゾン オリックス 日本取引所グループ
不動産	東急不動産ホールディングス 三井不動産 三菱地所 東京建物 住友不動産
鉄道・バス	東武鉄道 東急 小田急電鉄 京王電鉄 京成電鉄 東日本旅客鉄道 西日本旅客鉄道 東海旅客鉄道
陸運	ヤマトホールディングス NIPPON EXPRESSホールディングス
海運	日本郵船 商船三井 川崎汽船
空運	ANAホールディングス 日本航空
倉庫・運輸関連	三菱倉庫
情報・通信	日本電信電話 KDDI ソフトバンク NTTデータ ソフトバンクグループ
電力	東京電力ホールディングス 中部電力 関西電力
ガス	東京ガス 大阪ガス
サービス業	エムスリー ディー・エヌ・エー ネクソン 野村総合研究所 電通グループ メルカリ オリエンタルランド LINEヤフー トレンドマイクロ サイバーエージェント 楽天グループ リクルートホールディングス 日本郵政 任天堂 東宝 セコム コナミグループ

表 話 編 歴 古河三水会
建設	古河林業 - 富士電機E&C
化学・医薬品	関東電化工業 - ADEKA - 日本農薬 - 日本ゼオン - トウペ - タキロンシーアイ※2
ゴム・ガラス・窯業	横浜ゴム
非鉄・金属製品	古河機械金属 - 古河電気工業 - UACJ - 古河テクノマテリアル - 理研電線 - UACJ製箔 - 日本軽金属ホールディングス - 日本軽金属 - 日軽産業
機械	日本ギア工業
電気機器	古河電池 - 古河AS - 富士電機 - 富士電機機器制御 - 富士通 - デンソーテン - 富士通ゼネラル - 富士通フロンテック - 新光電気工業 - FDK - PFU - アドバンテスト
商社	古河産業
金融・保険	富士オフィス&ライフサービス - 朝日生命保険 - みずほ銀行※1 - みずほ証券※1 - 損害保険ジャパン※1※2
運輸・倉庫	SBS古河物流 - 澁澤倉庫
情報・通信	岡野電線 - ミハル通信 - 正電成和 - 富士電機ITソリューション - 富士通Japan - 富士通エフサス - 富士通ネットワークソリューションズ - 富士通テレコムネットワークス - 富士通パーソナルズ
関連項目	古河パビリオン
注1：太字は古河三水会の理事会社。 注2：※1は芙蓉グループでもある。 注3：※2は三和グループ（みどり会加盟企業）でもある。 Category:古河グループ

表 話 編 歴 グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン加盟企業・団体
理事	キッコーマン リコー MS&ADインシュアランスグループホールディングス 伊藤忠商事 三菱商事 住友商事
準理事	オムロン 日本郵船
製造	アサヒグループホールディングス 王子ホールディングス 坂口電熱 日産自動車 セイコーエプソン 三菱重工業 資生堂 オリンパス 日本製紙 住友化学 シチズン時計 花王 日本電気 キリンホールディングス コスモエネルギーホールディングス アンリツ 三菱ケミカルグループ ユニ・チャーム 旭化成 大日本印刷 TOPPAN タクマ ニコン タムロン トプコン 三井化学 ENEOSホールディングス タムラ製作所 ダイキン工業 コマツ コニカミノルタ 横河電機 IDEC 日立製作所 DOWAホールディングス 武田薬品工業 積水化学工業 JSR ライオン サラヤ 荏原製作所 味の素 レンゴー 富士通 富士電機 マルハニチロ 沖電気工業 タカハタプレシジョンジャパン 南開工業 ユー・エム・シー・エレクトロニクス 錦城護謨 ウシオ電機 信越化学工業 DIC カシオ計算機 シスメックス 帝人 リンテック 堀場製作所 ローム ヤマハ 日清オイリオグループ 原田鋼業 ルビコン 京セラ アステラス製薬 TOTO INPEX ミネベアミツミ 日本板硝子 サクラパックス 日本ケミコン ヒロセ電機 NISSHA 第一三共 ハギワラソリューションズ 横浜ゴム テルモ EIZO ノーリツ 不二製油グループ本社 ファンケル 東京エレクトロン LIXILグループ フジクラ サッポロホールディングス グローリー ナブテスコ アデランス セガサミーホールディングス ダイフク 愛媛パッケージ 住友理工 NTN デサント カネカ 日本ガイシ 中西金属工業 自重堂 ニデック マンダム アンコール・アン プリプレス・センター サントリーホールディングス フロイント産業 ヤマグチマイカ 澤田 日本光電工業 TOPPANホールディングス SCREENホールディングス 極東開発工業 日本特殊陶業 大塚ホールディングス フォスター電機 ポーラ・オルビスホールディングス 三栄源エフ・エフ・アイ ネスレ日本 高砂香料工業 日清食品ホールディングス コーセー 浜松ホトニクス 参天製薬 小野薬品工業 ヤマハ発動機 エーザイ マツダ ロート製薬 シャープ 東芝 森永乳業 キューズ ジーエス・ユアサコーポレーション 東洋アルミニウム 大日精化工業 日産化学 イトーキ フタムラ化学 コマニー アイカ工業 本多通信工業 TOYO TIRE 竹田印刷 サトー 明治ホールディングス 東ソー 三菱自動車工業 アドバンテスト 日本ゼオン オイレス工業 出光興産 塩野義製薬 小林製薬 島津製作所 トクヤマ 太陽化学 江崎グリコ 三井海洋開発 川崎重工業 日本新薬 東洋紡 ブラザー工業 古河電気工業 内野 オカムラ 藤本化学製品 グンゼ
建設	住友林業 鷹羽建設 千代田化工建設 清水建設 大林組 新菱冷熱工業 大成建設 コンステックホールディングス 大和ハウス工業 高砂熱学工業 積水ハウス 新日本空調 鹿島建設 アースシグナル ダイダン
インフラ	大阪ガス 東京ガス ジャパン・リニューアブル・エナジー
情報・通信	朝日新聞社 SCSK 三菱総合研究所 BIPROGY 伊藤忠テクノソリューションズ 野村総合研究所 キッズスター フジ・メディア・ホールディングス TIS AZAPA FOSCHIA JAPAN QUICK ブロードリーフ 日本電信電話 日経リサーチ 徳島データサービス テック ティーガイア ソフトバンク Speee スパイスファクトリー システムリサーチ JEMS cielo azul 国際航業 KDDI エヌ・ティ・ティ・データ エス・エー・エス アバント アイエスエフネット
運輸	商船三井 ANAホールディングス ヤマトホールディングス 三菱倉庫 三井倉庫エクスプレス 日本航空 東急 アチハ 川崎汽船 センコーグループホールディングス
卸売・小売	イオン 三井物産 富士メガネ 双日 おおとり 黒田電気 セブン&アイ・ホールディングス 丸紅 良品計画 アスクル ファミリーマート 富士商 J.フロント リテイリング 浜屋 ファーストリテイリング テクノアソシエ 岩瀬コスファ カーギルジャパン
金融・保険	東京海上ホールディングス 三井住友トラストグループ SOMPOホールディングス 三菱UFJフィナンシャル・グループ みずほフィナンシャルグループ 三井住友フィナンシャルグループ りそなホールディングス 住友生命保険 大和証券グループ本社 住友三井オートサービス 第一生命保険 オリックス 野村ホールディングス T&Dホールディングス 日本生命保険 農林中央金庫 明治安田生命保険 芙蓉総合リース 東京センチュリー SBI新生銀行
不動産	ダイビル 三菱商事・ユービーエス・リアルティ 東急不動産ホールディングス 三菱地所 三井不動産 野村不動産ホールディングス 京阪神ビルディング
複合サービス	日本郵政
サービス	アミタホールディングス 博報堂DYホールディングス フルハシEPO アデコ クレアン インパクトジャパン アイ・シー・アイ 電通 ニッセイエブロ ベネッセホールディングス コーユーレンティア イースクエア プランニング・ホッコー 東武トップツアーズ ポジティブ デロイトトーマツコンサルティング エッジ・インターナショナル DNV GL ビジネス・アシュアランス・ジャパン ピー・アンド・イー・ディレクションズ ピープルフォーカス・コンサルティング メンバーズ 大谷清運 アルメックVPI コーエイリサーチ&コンサルティング PwCアドバイザリー N.T.トータルケア ビジネスコンサルタント セコム エコロジーパス SDGパートナーズ レックス・インターナショナル 日経ビーピーコンサルティング エコツーラボ みらかホールディングス 日総工産 リビエラホールディングス あかつき 日本工営 地盤ネットホールディングス vKirirom Japan かいはつマネジメント・コンサルティング ネットラーニングホールディングス 内海産業 タナベコンサルティンググループ 川内美登子・植物代替療法研究所 ベイカレント
教育・学習支援	ウィルソン・ラーニング ワールドワイド
自治体・ 大学・その他	川崎市 中日本高速道路 国際基督教大学 日本サッカー協会 同志社女子大学 西日本高速道路 同志社大学 東日本高速道路 道普請人 ボランティアプラットフォーム 関西学院大学 日本能率協会 明治学院大学 上智大学 日本印刷産業連合会 日本CFO協会 地球環境戦略研究機関 国際協力NGOセンター 電気安全環境研究所 日本食品分析センター ACE 成蹊大学 全日本大学サッカー連盟 ワールド・ビジョン・ジャパン 日本品質保証機構 大阪府立千里高等学校 筑波大学 セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン 武蔵野大学附属千代田高等学院・千代田女学園中学校 難民を助ける会 全国社会保険労務士会連合会 国際開発センター 学校法人聖学院 ザ・グローバル・アライアンス・フォー・サスティナブル・サプライチェーン 学校法人国際学院 学校法人服部学園御茶の水美術専門学校 学校法人相愛学園 相愛中学校・高等学校 岩井医療財団 プラン・インターナショナル・ジャパン あと会 日本海事協会 地球市民の会 笹川平和財団 学校法人大阪夕陽丘学園 日本建築センター 壱岐市役所 国際開発機構

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横浜ゴム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/05 04:44 UTC 版)

「古河グループ」の記事における「横浜ゴム」の解説

古河電気工業の前身の1つである横浜電線製造は、電線製造業に携わる中で電線被覆用ゴムのほかに工業用ゴムの製造も行なっていた。1913年頃、横浜電線製造の常務取締役として赴任していた中川末吉（後に古河電工社長、横浜ゴム社長）は、工業用ゴムの将来性を高く評価して、そのために高級ゴム製品の製造を目標とし、外国技術の導入・外国企業との提携の機会を企図していた。 一方、東京において営業所を設け自動車用タイヤチューブ・工業用ゴム・一般用ゴム製品の輸入・販売を営んでいたアメリカのグッドリッチ（B F Goodrich）は、かねて東洋に製造工場を設置することを模索していた。そして、古河グループが国内におけるゴム製品の市場予測や提携相手先の調査をしていた動向を知ったグッドリッチの東京営業所代表から、中川末吉に両社共同による工場設置案を提案してきた。1917年6月、グッドリッチの本社代表が来日し古河グループ側と折衝、技術はグッドリッチが提供し、経営は古河側が担当するという基本骨子で覚書が調印された。引き続いて1917年10月、新会社「横濱護謨製造」（現・横浜ゴム）が設立された。なお、取締役会長には古河鉱業（現・古河機械金属）の中島久万吉が就任した。 設立後、グッドリッチの協力を得て順調な発展経緯をたどっていたが、1923年9月に関東大震災が発生、平沼工場は完全に崩壊・焼失した。その状況は、将来の工場再建を絶望させるような壊滅的な状況であった。1924年3月にグッドリッチ副社長（横濱護謨製造取締役を兼務）レーモンドが来日し、当初、工場再建を断念する意向を表明していたが、平沼工場を訪問した際に、焼け跡の整理・機械の手入れに専念する従業員の真摯な姿に感動し翻意、いくつかの厳しい選択肢を巡って論争の末、漸進的再建方策に合意した。 引き続いて、当時の社長・中川末吉の強力な指揮のもと、グッドリッチの横濱護謨製造再建に関する危惧に対して、日本市場の将来性と事業継続の有望性を粘り強く説得して、1925年にグッドリッチと工場の再建計画についての合意が成立、工場は多くの努力を伴いながら再建され、その後、満州事変（1931年）期を経て経営は発展的な軌道に乗り、現在ではゴム製品業界の最先端で活躍している。