横浜ゴムとは? わかりやすく解説

横浜ゴム

※「大車林」の内容は、発行日である2004年時点の情報となっております。

横浜ゴム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/09/17 15:34 UTC 版)

横浜ゴム株式会社
The Yokohama Rubber Company,Limited
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社[1]
市場情報
東証プライム 5101
1950年4月24日上場
大証1部(廃止) 5101
1950年4月上場
名証1部 5101
1961年10月2日 - 2020年12月13日
略称 浜ゴム
本社所在地 日本の旗 日本
〒254-8601
神奈川県平塚市追分2番1号
設立 1917年10月13日
業種 ゴム製品
法人番号 4010401030574 ウィキデータを編集
事業内容 タイヤなどの製造・販売
代表者
  • 代表取締役会長兼CEO 山石昌孝
  • 代表取締役社長兼COO 清宮眞二
資本金 389億09百万円
(2023年12月31日現在)[2]
発行済株式総数 1億6954万9081株
(2023年12月31日現在)[2]
売上高 連結:9853億33百万円
単体:4178億75百万円
(2023年12月期)[2]
営業利益 連結:1003億51百万円
単体:542億45百万円
(2023年12月期)[2]
経常利益 連結:1059億75百万円
単体:847億16百万円
(2023年12月期)[2]
純利益 連結:672億34百万円
単体:790億52百万円
(2023年12月期)[2]
純資産 連結:7487億95百万円
単体:4458億43百万円
(2023年12月31日現在)[2]
総資産 連結:1兆6004億58百万円
単体:1兆890億53百万円
(2023年12月31日現在)[2]
従業員数 連結:28,468人
単体:5,399人
(2022年12月31日現在)
決算期 12月31日
会計監査人 EY新日本有限責任監査法人
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(信託口)16.50%
日本ゼオン 10.12%
日本カストディ銀行(信託口)9.11%
朝日生命保険 6.78%
みずほ銀行 3.81%
主要子会社 株式会社ヨコハマタイヤジャパン
関係する人物 中島久万吉(初代会長)
稲垣平太郎(元社長・会長)
吉武廣次(元社長・会長)
南雲忠信(元社長・会長)
外部リンク www.y-yokohama.com
特記事項:古河三水会の理事会社である
経営指標等は『2022年度(第147期)有価証券報告書』による。
テンプレートを表示

横浜ゴム株式会社(よこはまゴム、英: The Yokohama Rubber Company,Limited)は、神奈川県平塚市に本社を置く、古河グループのタイヤ・ゴムメーカー。2016年度のタイヤ販売額シェアで、日本国内ではブリヂストン、住友ゴムに次いで第三位。世界では第八位である[3]。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[4][5]。

ヨコハマタイヤのブランド名で知られる。かつてはドイツのコンチネンタルタイヤの総輸入元であったが同社の日本法人設立に伴い、販売代理店となる。

歴史

横浜ゴム発祥の地碑(横浜市西区平沼)
  • 1917年10月13日 - 橫濱電線製造(現在の古河電工)とアメリカ合衆国のBFグッドリッチ[注釈 1]の合弁で、横浜市に橫濱護謨製造株式會社として設立。
  • 1920年 - 横浜市平沼町に平沼工場完成。米国製の精錬、ベルト、ホース、タイヤ製造設備を導入し、ベルト、タイヤなどの製造を開始。
  • 1929年 - 関東大震災で倒壊した平沼工場に代わり、鶴見区平安町に横浜工場が完成。
  • 1937年 - それまで「グッドリッチ」ブランドで売られていたタイヤを「ヨコハマ」ブランドに変更。
  • 1941年 - 上海に「興亜護謨工業」設立。天津に「怡豊橡皮工廠」設立。
  • 1942年 - シンガポールにゴム工場設立
  • 1943年 - 三重工場完成。
  • 1946年 - 三島工場完成。
  • 1952年 - 平塚製造所第1期完成。旧横浜工場の機能を移転させる。
  • 1950年4月 - 東証と大証の第一部に上場。
  • 1952年 - 神奈川県の平塚工場建設第1期が完成。
  • 1959年 - 台湾の「南港輪胎」と技術供与契約。
  • 1961年10月 - 名証の第一部に上場。東京の新橋に本社ビル「浜ゴムビルヂング」竣工。
  • 1963年 - ハンコックタイヤと技術供与・技術提携[6]。
  • 同年10月 - 商号を横浜ゴム株式会社に変更。新城工場完成。
  • 1964年 - 愛知県の新城工場が操業開始。平塚市中原にハマタイト(接着剤)工場建設。
  • 1968年 - 平塚製造所にタイヤ走行試験路完成。
  • 1969年11月 - アメリカにヨコハマタイヤコーポレーションを設立。
  • 1970年7月7日 - ハマゴムエイコム株式会社を設立。
  • 1973年7月 - アメリカのエイロクイップ社と合同で横浜エイロクイップを設立。
  • 1983年11月 - 株式会社スポーツコンプレックスを設立。
  • 1986年4月 - 株式会社ユアーズを設立。
  • 1988年11月 - 東洋ゴム工業(現・TOYO TIRE)とアメリカのゼネラルタイヤ社と合弁でGTYタイヤカンパニーをアメリカに設立。
  • 1989年10月 - アメリカのモホークラバーカンパニーを買収。
  • 1992年7月 - モホークラバーカンパニーをヨコハマタイヤコーポレーションと合併。
  • 1996年
    • 5月 - 株式会社アライズを設立。
    • 6月 - フィリピンに川鉄商事株式会社(現・JFE商事株式会社)と合弁でヨコハマタイヤ・フィリピンINC.を設立。
    • 7月 - タイ王国にヨコハマラバー(タイランド)CO.,LTDを設立。
  • 1997年11月 - ベトナムに三菱商事やサザン・ラバー・インダストリー・カンパニーと合弁でヨコハマタイヤ・ベトナム・カンパニーを設立。
  • 2002年4月 - ドイツのコンチネンタル社と合弁でヨコハマコンチネンタルタイヤ株式会社を設立。
  • 2004年
  • 2005年11月 - 上海に横浜橡胶(中国)有限公司を設立。
  • 2006年
    • 1月 - 中国に横浜橡胶(中国)有限公司と山東躍馬胶帯有限公司の合弁で山東横浜橡胶工業有限公司を設立。
    • 4月 - 横浜橡胶(中国)有限公司の出資により、中国に蘇州横浜輪胎有限公司を設立。
  • 2007年1月 - インドにヨコハマ・インディアを設立。
  • 2009年
    • 3月 - 航空機用タイヤの生産・販売から撤退することを発表。
    • 7月 - 各地域ごとのタイヤ販売会社を統合し、「ヨコハマタイヤジャパン」を設立。
  • 2010年10月 - 各地域の工業用ゴム製品販売会社(横浜ゴムMBX)を統合し「横浜ゴムMBジャパン」を設立。
  • 2012年5月 - 2008年にロシアで自動車タイヤの生産を目的に設立されたヨコハマR.P.Z.(横浜ゴム80%、伊藤忠商事20%の出資)が、リペツク州リペツク特別経済区で新乗用車用タイヤ工場を完成して、5月30日に現地で開所式を開催した。ロシアは日本、米国、中国に次ぐ4番目に大きな市場となっていて、タイヤ販売会社Yokohama Russia L.L.C.を中心に大手卸売会社、小売店を通じて販売される[7]。
  • 2013年12月 - 韓国大手のタイヤメーカー、クムホタイヤ(光州市)と技術提携の協議に入ることで基本合意したと発表。
  • 2016年
    • 3月 - オランダの農機・建機用タイヤメーカーであるATG(アライアンス・タイヤ・グループ)を買収[8]。
    • 3月 - コンチネンタルAGとの合弁事業を解消し、ヨコハマコンチネンタルタイヤを清算。
  • 2017年 
    • 3月 - 愛知タイヤ工業株式会社を買収 。
    • 10月13日 - 創業100周年。
  • 2018年7月 - クムホタイヤ(KUMHO TIRE Co., Inc.)との間で締結していた技術提携を解消。
  • 2020年
    • 10月30日 - 浜ゴム不動産株式会社を合併。
    • 12月 - 名証第一部上場廃止[9]。
  • 2021年11月1日 - ハマタイト(建築用防水資材)事業をスイス・Sika社に売却[10]。
  • 2022年2月17日 - 工業用・自動車用ホースや航空機部品等のMB事業の再編を発表。また、それと同時に本社機能を2023年3月までに平塚市の平塚製造所へ移転することも発表された[11]。なお、本社移転については2021年4月9日に平塚市が発表しており[12]、新橋の本社ビルも売却することも2021年に発表されている。また、一部事業は港区に新設する東京事務所に移すことも発表されている[13]。
  • 2025年12月26日 - 三島工場において、元従業員の男性が、勤務中の従業員15人に重軽傷を負わせる事件が発生。

歴代社長

  1. 1917年 - 1918年 河井浩
  2. 1918年 - 1920年 木部守一
  3. 1920年 - 1922年 河井浩
  4. 1922年 - 1946年 中川末吉
  5. 1946年 - 1948年 稲垣平太郎
  6. 1948年 - 1955年 天本淑朗
  7. 1955年 - 1963年 尾山和勇
  8. 1963年 - 1965年 中根孝
  9. 1965年 - 1973年 島崎敬夫
  10. 1973年 - 1977年 吉武廣次
  11. 1977年 - 1981年 玉木泰男
  12. 1981年 - 1987年 鈴木久章
  13. 1987年 - 1993年 本山一雄
  14. 1993年 - 1999年 萩原晴二
  15. 1999年 - 2004年 冨永靖雄
  16. 2004年 - 2011年 南雲忠信
  17. 2011年 - 2017年 野地彦旬
  18. 2017年 - 2024年 山石昌孝
  19. 2024年 - 現職 清宮真二

主なブランド

自動車用タイヤ

乗用車用

  • ADVAN(アドバン)
    • 当初はレース指向のタイヤブランドであったが、後の同社のブランド戦略により現在は以前のASPECやAVSに相当するコンフォート系やトータルバランス系も含む各カテゴリーのフラッグシップブランドとなっている。
    • スーパーフォーミュラ(ワンメイク)、SUPER GT等に出場している車両にタイヤを提供している。往年のキャッチコピーは“Get A Step Ahead”だった。同項目も参照のこと。
    • ADVAN NEOVA、ADVAN Sport(AVS Sportの後継)、ADVAN dB(ASPEC dB→DNA dBの後継)、ADVAN FLEVA、ADVAN S/T(AVS S/Tの後継/SUV用)が現行モデル。この他にSタイヤ等のモータースポーツ用タイヤも販売している。
    • なお、Sタイヤの名称が生まれた由来は本ブランドのA021に書かれていた「Semi Racing Tire」である。公道走行可能なのに「Racing」の表記は倫理上問題ありとの意見が社内外から出たため次期モデルA032からは「Racing」が消え「Semi」の略である「S」のみが残り現在の名称となった。
世界ツーリングカー選手権に供給されていたタイヤ(2006年)
  • DNA(ディーエヌエー)
    • 1998年に国内メーカーとしては他社に先駆けて発売された低燃費志向のタイヤブランド。ただしこのコンセプトは先に発売されていたミシュラン社のグリーンタイヤ(当時)を意識したものである。DNAは 「Driving NVH Assessment」の略である。当初のDNA ES01/02は一部の低燃費車向け及びAVSブランドのコンフォート系の後継モデルだったが後にASPEC/GRAND PRIX/AVIDの主要な3ブランドがDNAブランドに吸収されたため2000年代の主力ブランドだった。
    • DNAブランドは基本的に国内専用であり、海外では同等のモデルがYOKOHAMAブランドやAVSブランドで販売されている(例:DNA S.drive→YOKOHAMA S.drive、DNA dB EURO→AVS dB)。
    • CMに巨大な風力発電施設を始めとした雄大な地球の風景を採用、MEGARYU(2006年)、MONKEY MAJIK(2007年)が歌うCMソングも話題になり、2005年にはDef TechがこのCMがきっかけでブレイクした。
    • DNA ECOS(現在は単に「ECOS」のブランド名で同社のボトムラインを支えるタイヤブランドとなった)、DNA S.drive(現:S.drive。DNA GPの後継)が現行モデル。
    • なお、DNA ECOSは2025年現在は同社のごく一部の車両向けエントリーモデルであるが、発売当初は中級モデルの位置付けであった。その後実質的な後継モデルであるDNA Earth-1/BluEarth AE-01F/BluEarth-A等が発売されたため、当時のエントリーモデルだったA200やAVIDシリーズの後継に充てられ低価格化して継続販売しているものである。こうした同一モデルを値下げしながらポジションを変え長期間販売することは国内のタイヤメーカーとしては珍しい(ピレリなどでは似たような例がある)。
    • 2010年以降は後述のBluEarthブランドの立ち上げおよび拡大展開に伴い徐々に展開が縮小されており、2025年現在はECOS ES300シリーズに見られるのみとなっている。
    • 過去にはDNA ES01/02(初代モデル)、DNA Earth-1、DNA dB/DNA dB ES501、DNA dB EURO、DNA dB super E-spec(ハイブリッドカー向け)、DNA GP、DNA map-RV/DNA map(ミニバン用)、DNA GRAND map(大型ミニバン用)、DNA map-i(ローダウン車向け)等が発売された。
  • BluEarth(ブルーアース)
    • DNAシリーズに代わる新たな世界共通の中核ブランドとして登場。現在の主力ブランド。2010年7月に初代モデルのAE-01発売。なお英文の綴りは「Blue Earth」ではないので注意。
    • CMではブランド名にちなみ青空や水面の映像が多用されているほか、CM曲にはlecca(2010年)、Rake(2011年)、絢香(2012年)、秦基博(2013年)、ゆず(2014年)が起用された。2023年から俳優の吉岡里帆が起用されている[14]。なお、吉岡は「iceGUARD」のCMにも出演している[15]。
    • AE-01(値下げ前のDNA ECOSの後継)、RV-01/RV-02(DNA mapシリーズの後継)、BluEarth-A(DNA Earth-1の後継)、BluEarth-1(DNA dB super E-specの後継、ハイブリッドカー向け)が現行モデル。BluEarth-Aより、環境に配慮した小型ラベルに変更されている。
    • 新車向けにはダイハツ・ミライースがBluEarth A34、トヨタ・アクアの14インチ仕様がS73 BluEarthを装着。
    • 2015年秋、「BluEarth-A」の一部モデルにチェルシーFCとのパートナーシップを記念してクラブロゴをサイドパターンに刻んだ「チェルシーFCエディション」を設定し、タイヤガーデンおよびグランドスラム限定で受注販売している(日本の他、世界各地でも同様のキャンペーンを実施)。
  • GEOLANDAR(ジオランダー)
    • SUV(スポーツ用多目的車)用タイヤブランド。
    • M/T+、A/T-S、H/T-S、SUVが現行モデル。
  • PARADA(パラダ)
    • トレッドパターンに特徴のあるファッション性重視のブランド。一時は輸出向け専用になっていたが近年になってSUV用のPARADA Spec-Xとして国内向けが復活した。
  • iceGUARD(アイスガード)
    • スタッドレスタイヤ。ガーデックスの後継ブランド。かつてはCMキャラクターに織田裕二を起用していたが2011年にはロシアの絵本キャラクター・チェブラーシカを起用。また同年製のタイヤからは「BluEarthコンセプト」のラベルが添付されている。以降、CM曲には矢沢永吉(2012年)、GLAY(2013年)、スキマスイッチ(2014年)、久保田利伸(2015年)が起用された。2023年から吉岡里帆が出演(ただし、2023年 - 2025年1月までウルトラセブンと共演[15])している。
    • 最新モデルは2025年10月発売のiceGUARD8(iG80シリーズ)で、他にも2025年12月現在の現行商品としてiceGUARD7(iG70シリーズ)、iceGUARD iG30V(ライトバン・軽トラックを含む小型トラック専用)などがある。
    • 輸出用には「W-drive」というブランドがある。
  • TAXI TOURING(タクシーツーリング)
    • タクシー用ラジアルタイヤ。
    • 最新製品は2021年11月発売[注釈 2]のTAXI TOURING A/S(オールシーズンタイヤ)[注釈 3]で、他にも現行商品としてTAXI TOURING 898(夏タイヤ)がある。
  • DURAN(デュラン)→ZERIOUS(ゼリオズ)
    • 出光興産の子会社であるアポロリンク[注釈 4]のプライベートブランド(OEM扱い)。ZERIOUSは出光(アポロステーション)系列のガソリンスタンド、DURANは旧出光系列のガソリンスタンド限定で販売される。
    • 最新製品は2022年4月発売の「ZERIOUSタイヤ」及び「ZERIOUSタイヤ for VAN」[16]。他の現行製品として、2011年8月発売の「DURAN Mu:TECH ECO」[17]がある。
過去のブランド
  • AVS(エイブイエス)
    • Advanced Vehicle Systemの略で、当時のADVANやASPECよりも上位のフラッグシップブランド。
    • 当初はコンフォート系とスポーツ系の2ライン用意されていたが、後にコンフォート系モデルはASPEC→DNAシリーズの上位モデルに吸収され末期はスポーツ系のみとなっていた。
    • 2005年のブランド戦略見直しにより国内向けAVSブランドはADVANに統合されAVS Sportの後継はADVAN Sport、AVS S/Tの後継はADVAN S/Tとなっている。
    • ↑により現在タイヤは輸出用のみ存在するが、同ブランドのアルミホイールは現在もカスタムカー愛好者などの間で人気が高い。
  • ASPEC(アスペック)
    • コンフォート志向のタイヤブランド。
    • 一般向けに発売された商品は1998年に発売された「ASPEC dB(デシベル)」及び同社初のミニバン専用タイヤの「ASPEC MV」が最後となっており、DNAシリーズの一つである「DNA dB」を経て現在はADVANブランドのひとつとなる「ADVAN dB」となっている。ミニバン専用タイヤもその後DNAシリーズに組み込まれ「DNA map-RV」→「DNA map」と経て「BluEarth」シリーズの「BluEarth RV-01(→RV-02)」となっている。
    • ただし、自動車メーカー向けにOEM供給している(新車に最初から取り付けてある)タイヤにはASPECのブランドは残っている。また、OEM用には単に「dB」としたブランドも用意されている。
  • GRAND PRIX(グランプリ)
    • ADVANの下に位置するスポーティーカー向けのタイヤブランド。
    • 1980年代末〜1990年代に掛けて「Europa」「M3」「M3R」「M5」「M7」「M7R」などが発売され人気を博したが、1999年にDNAシリーズに統合されて「DNA GP(GRAND PRIX)」となり、その後継モデルは「DNA S.drive」となっている。
    • なお、輸出用タイヤには「C-drive」「A-drive」というブランドもある。
  • AVID(エイビッド)
    • インチアップユーザー向けの低価格ロープロファイルタイヤブランド。現在はDNA ECOSの低偏平モデルが事実上の後継となっている。
    • ただし、海外向けのOEM供給タイヤにはAVIDのブランドは残っている(30系トヨタ・プリウスの北米仕様の15インチタイヤやGP・GJ型スバル・インプレッサの北米仕様16インチタイヤ等)。
  • INTECH(インテック)
    • 「GRAND PRIX」の下に位置する普及価格のラジアルタイヤとして1983年にデビュー。
    • かつてはポール・フレールやニキ・ラウダらが、サーキットで走行テストするCMが話題になった。寺尾聰や稲垣潤一、もんたよしのりのCMソングも大ヒットした。その後「INTEC ORPHEUS」と改名した後に消滅。その後ASPECシリーズの下位モデルに統合された後、事実上の後継は「DNA ECOS」。
  • G.T.SPECIAL(ジー・ティー・スペシャル)
    • 1967年にヨコハマ初のラジアルタイヤとして発売。以降、ADVANの登場まではヨコハマタイヤの代名詞的ブランドとして使われた。一部サイズが旧型車両向けに継続して製造されていたが、2019年より「G.T.SPECIAL CLASSIC」(ジー・ティー・スペシャル クラシック)の名で旧型車両向けブランドとして復活。
    • トレッドパターンやロゴは当時のデザインを踏襲するが、素材や構成は現代の使用に耐えうる新しい技術が導入されているという。
  • GUARDEX(ガーデックス)
    • 初代スタッドレスタイヤブランド。

トラック用

  • デリバリースター - 小型トラック用のタイヤブランド。後述の「JOB」に移行。
  • JOB(ジョブ) - 同上。
  • プロフォース - 大型トラック用のタイヤブランド。後述の「ZEN」に移行中で、現在は規模を縮小中である。
  • ZEN(ゼン) - 同上。

オートバイ用タイヤ

(現在は撤退し、製造機器や金型は大阪発祥メーカーのシンコータイヤに引き継がれている。)

  • プロファイヤー - 二輪車用バイアスハイグリップタイヤの草分け的存在。スクーター用から大排気量車用までラインナップ
  • ゲッター 二輪車用ラジアルハイグリップタイヤブランド。国内レース界ではチームゲッターとして活躍。

シンコータイヤに引き継がれたあと、プロファイヤーやゲッターのパターンでドラッグレースにタイヤを提供し、ワールドレコードを樹立し、アメリカ、日本、韓国で評価を得ている。

その他

  • PRGR(プロギア)- ゴルフ用品ブランド。

主要事業所

新城工場
横浜ゴム総合タイヤテストコース(茨城県久慈郡・空撮)
製造部門

※1995年までは上尾工場(埼玉県上尾市)が存在したが、現在は「上尾物流センター」として機能している。

テストコース

主要関係会社

日本国内のグループ企業

日本国外のグループ企業

  • YOKOHAMA TIRE CORPORATION(アメリカ)
  • YOKOHAMA TIRE (CANADA) INC(カナダ)
  • YOKOHAMA TYRE AUSTRALIA PTY., LTD.(オーストラリア)(A.C.N.001-361 459)
  • YOKOHAMA EUROPE GmbH(ドイツ)
  • YOKOHAMA TIRE PHILIPPINES, INC.(フィリピン)
  • YOKOHAMA TYRE VIETNAM INC.(ベトナム)
  • YOKOHAMA RUBBER (CHINA) CO., LTD.(中国)
  • YOKOHAMA TIRE MANUFACTURING(THAILAND) CO.,LTD.(タイ)
  • YOKOHAMA RUBBER (THAILAND) CO., LTD(タイ)
  • YOKOHAMA RUS (RUSSIA)
  • Alliance Tire Company (India)

提供番組

現在

過去

関連項目

脚注

注釈

  1. ↑ 法人は後にユナイテッド・テクノロジーズに買収され、現在はコリンズ・エアロスペース(英語版)の一部となる。タイヤ部門はミシュランに売却され同社のブランドのひとつとなっている。
  2. ↑ 国際自動車と共同開発。同社向けには前年12月により先行販売。
  3. ↑ タクシー向けオールシーズンタイヤとしては業界初。また、185/65R15のワンサイズのみ(トヨタ・ジャパンタクシーあるいはサイズの同じ他車種向け)となっている。
  4. ↑ 従前からの出光の子会社であるアポロリテイリング(旧・アポロサービス)と旧昭和シェルのライジングサンが2020年合併。DURANシリーズはアポロリテイリング時代より販売。

出典

  1. ↑ “ガバナンス体制”. 横浜ゴム株式会社. 2025年11月30日閲覧。
  2. 1 2 3 4 5 6 7 8 『横浜ゴム株式会社 2023年12月期 決算短信』(プレスリリース)横浜ゴム株式会社、2024年2月16日。2024年2月18日閲覧。
  3. ↑ 更新データ (PDF) bridgestone.com 2017年10月 2021年10月15日閲覧。
  4. ↑ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  5. ↑ “構成銘柄一覧 JPX日経インデックス400”. 日経平均プロフィル. 2025年1月5日閲覧。
  6. ↑ 韓国タイヤ、インドネシアに工場を設立へ
  7. ↑ 横浜ゴム、ロシアで新タイヤ工場の開所式開催(2012.05.31.)
  8. ↑ 横浜ゴム、農機・建機用タイヤ会社を買収 - 横浜ゴム・2016年3月25日
  9. ↑ 名証一斉連絡 横浜ゴム株式会社名古屋証券取引所 2020年11月12日
  10. ↑ “ニュース|横浜ゴム、ハマタイト事業の譲渡完了に関するお知らせ”. 横浜ゴム. 2021年12月7日閲覧。
  11. ↑ “横浜ゴムが自動車用ホース事業を再編、本社機能は平塚へ移転”. 日経BP. 2022年2月21日閲覧。
  12. ↑ “横浜ゴム株式会社 本社機能を平塚へ移転 追分の製造所に統合へ”. タウンニュース社. 2021年4月15日閲覧。
  13. ↑ 日経クロステック(xTECH). “横浜ゴムが自動車用ホース事業を再編、本社機能は平塚へ移転”. 日経クロステック(xTECH). 2022年3月16日閲覧。
  14. ↑ “横浜ゴム、女優の吉岡里帆さんを起用した新CM ウェットグリップ性能「a」の「ブルーアースGT AE51」を訴求”. Car Watch. インプレス (2023年1月12日). 2023年8月12日閲覧。
  15. 1 2 “ウルトラセブンと吉岡里帆さんが「アイスガード セブン」の新テレビCMに登場!”. 円谷プロ公式サイト. 円谷プロダクション (2023年8月2日). 2023年8月12日閲覧。
  16. ↑ プライベートブランド「ZERIOUS」シリーズより新商品「ZERIOUSタイヤ」を販売開始 - 出光興産・2022年3月25日
  17. ↑ 環境対応型・低燃費タイヤ「DURAN Mu:TECH ECO」を新発売 - 出光興産・2011年8月30日
  18. ↑ 柴田国明 vs ラウル・クルス - YouTube

外部リンク


横浜ゴム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/05 04:44 UTC 版)

「古河グループ」の記事における「横浜ゴム」の解説

古河電気工業の前身の1つである横浜電線製造は、電線製造業に携わる中で電線被覆用ゴムのほかに工業用ゴムの製造も行なっていた。1913年頃、横浜電線製造の常務取締役として赴任していた中川末吉(後に古河電工社長、横浜ゴム社長)は、工業用ゴムの将来性を高く評価して、そのために高級ゴム製品の製造を目標とし、外国技術の導入・外国企業との提携の機会を企図していた。 一方、東京において営業所を設け自動車用タイヤチューブ・工業用ゴム・一般用ゴム製品の輸入・販売を営んでいたアメリカのグッドリッチ(B F Goodrich)は、かねて東洋に製造工場を設置することを模索していた。そして、古河グループが国内におけるゴム製品の市場予測や提携相手先の調査をしていた動向を知ったグッドリッチの東京営業所代表から、中川末吉に両社共同による工場設置案を提案してきた。1917年6月、グッドリッチの本社代表が来日し古河グループ側と折衝、技術はグッドリッチが提供し、経営は古河側が担当するという基本骨子で覚書が調印された。引き続いて1917年10月、新会社「横濱護謨製造」(現・横浜ゴム)が設立された。なお、取締役会長には古河鉱業(現・古河機械金属)の中島久万吉が就任した。 設立後、グッドリッチの協力を得て順調な発展経緯をたどっていたが、1923年9月に関東大震災が発生、平沼工場は完全に崩壊・焼失した。その状況は、将来の工場再建を絶望させるような壊滅的な状況であった。1924年3月にグッドリッチ副社長(横濱護謨製造取締役を兼務)レーモンドが来日し、当初、工場再建を断念する意向を表明していたが、平沼工場を訪問した際に、焼け跡の整理・機械の手入れに専念する従業員の真摯な姿に感動し翻意、いくつかの厳しい選択肢を巡って論争の末、漸進的再建方策に合意した。 引き続いて、当時の社長・中川末吉の強力な指揮のもと、グッドリッチの横濱護謨製造再建に関する危惧に対して、日本市場の将来性と事業継続の有望性を粘り強く説得して、1925年にグッドリッチと工場の再建計画についての合意が成立、工場は多くの努力を伴いながら再建され、その後、満州事変(1931年)期を経て経営は発展的な軌道に乗り、現在ではゴム製品業界の最先端で活躍している。

※この「横浜ゴム」の解説は、「古河グループ」の解説の一部です。
「横浜ゴム」を含む「古河グループ」の記事については、「古河グループ」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「横浜ゴム」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ。



固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳

英語⇒日本語日本語⇒英語

「横浜ゴム」に関係したコラム

  • 株式市場の01銘柄とは

    株式市場の01銘柄とは、4桁の証券コードのうち下2桁が01で終わる証券コードの銘柄のことです。01銘柄は、その業種の代表的な銘柄であることが多く、株価の値動きは市場関係者から注目されています。次の表は...

  • 株365の株価指数に採用されている銘柄

    株365の銘柄の価格は、株価指数に採用されている銘柄の価格をもとにして算出されます。株価指数に採用されている銘柄はその国を代表するような優良企業であることが多く、また、取引高も多く市場から注目されてい...

  • 株式の中型株とは

    東京証券取引所(東証)では、規模別株価指数の算出のために一部上場銘柄を大型株、中型株、小型株の3つに分類しています。その基準は、時価総額や株式の流動性などによって順位づけしたものになっています。大型株...

  • 株式の投資基準とされるPERとは

    株式の投資基準とされるPERとは、株価収益率のことです。PERは、次の計算式で求めることができます。PER=株価÷EPSEPSは、1株当たりの利益額のことで、「当期純利益÷発行済み株式数」で計算されま...

  • 株式の投資基準とされるEPSとは

    株式の投資基準とされるEPSとは、1株あたりの利益額のことです。EPSは、次の計算式で求めることができます。EPS=当期純利益÷発行済み株式数例えば、当期純利益が100億円で発行済み株式数が1億株の企...

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「横浜ゴム」の関連用語

横浜ゴムのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



横浜ゴムのページの著作権

   
三栄書房三栄書房
Copyright c San-eishobo Publishing Co.,Ltd.All Rights Reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの横浜ゴム (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの古河グループ (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2026 GRAS Group, Inc.RSS