KDDIとは? わかりやすく解説

KDDI

読み方ケーディーディーアイ

KDDIとは、稲盛和夫創業者とする日本の電気通信事業者である。

KDDIは、固定電話事業携帯電話事業ISP事業などを展開している。携帯電話事業ブランドとしてauエーユー)を、FTTHサービスブランドとしては、ひかりone提供している

KDDIは、KDD国際電信電話)とDDI第二電電)、IDO日本移動体通信)が2000年10月に合併し設立された。KDDIという社名KDDDDIIDO組み合わせであり、フル表記存在しない

KDDは、1953年電電公社から分離・独立し、日本における国際通信事業独占的に行っていたが、TWJ(日本高速通信)と1998年に合併し国内電話事業参入した一般に市内通話課金NTTをはじめ新電電各社カールソン課金採用していたのに対し当初ハドソン課金採用して注目された。

DDIは、1985年通信自由化に伴いいわゆる新電電の1社として設立された。DDI京セラとともに1987年から1991年にかけて関西セルラー電話東北セルラー電話四国セルラー電話など、関東東海・甲信外でDDIセルラー地域会社設立し順次自動車電話サービスおよび携帯電話サービススタートさせた。2000年7月には、IDOとともに全国統一移動体ブランドとしてau採用した

IDOは、1987年に、トヨタ自動車東京電力中部電力中心に設立され関東東海・甲信地区で、自動車電話サービスおよび携帯電話サービススタートさせた。2000年7月には、DDIとともに全国統一移動体ブランドであるau採用した

2000年10月に3社が合併してディーディーアイ設立され沖縄セルラー電話を除く携帯電話事業セルラー地域各社合併させ、子会社エーユーとして設立した。さらに、2001年4月にはディディーアイはKDDIに社名変更し、2001年10月エーユー吸収合併している。

ちなみにPHS事業者のウィルコム(旧・DDIポケット)はKDDIの子会社であったが、2004年米国カーライル・グループ買収されKDDIグループから離脱している。


参照リンク
KDDI株式会社
通信事業のほかの用語一覧
通信事業:  光収容  分岐単位接続料制度  ITU  KDDI  KDD  ギャランティ型  キャリア

KDDI

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/08/06 05:10 UTC 版)

KDDI株式会社(ケイディーディーアイ、: KDDI CORPORATION[3])は、携帯電話事業などを手掛ける日本の大手電気通信事業者。本社は東京都千代田区飯田橋日経平均株価およびTOPIX Core30JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[4][5][6]ブランドスローガンは「Tomorrow, Together」(2019年5月15日 - )[7]


注釈

  1. ^ 後にau Wowma!への改称を経て2020年5月21日よりau PAYマーケットとして提供中。
  2. ^ 旧日本高速通信の出資関係から、トヨタグループでの利用が多かった。

出典

  1. ^ 体制等 - KDDI株式会社
  2. ^ a b c d e f g h i j KDDI株式会社 (2022-06-23). 第38期(2021年4月1日 - 2022年3月31日)有価証券報告書 (Report). 
  3. ^ KDDI株式会社 定款 第1章第1条2項
  4. ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  5. ^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
  6. ^ JPX日経400・JPX日経中小型 jpx.co.jp 2021年10月8日閲覧。
  7. ^ “新しいブランドスローガン” (プレスリリース), KDDI株式会社, (2019年5月15日), https://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2019/05/15/3763.html 2020年10月9日閲覧。 
  8. ^ 沿革 KDDIについて - KDDI株式会社、2016年1月7日閲覧。
  9. ^ 合併契約について - 第二電電株式会社 KDD株式会社 日本移動通信株式会社 2000年4月5日ニュースリリース(2002年2月22日時点でのインターネットアーカイブ)、2016年1月7日閲覧。
  10. ^ 合併認可申請について〔別紙〕 - 第二電電株式会社 KDD株式会社 日本移動通信株式会社 2000年8月9日ニュースリリース(2002年3月11日時点でのインターネットアーカイブ)、2016年1月7日閲覧。
  11. ^ 公正取引委員会、第二電電㈱,ケイディディ(株)及び日本移動通信(株)の合併(新会社名 KDDI㈱)
  12. ^ a b 対外的表記は2001年4月より「KDDI株式会社」を使用していたが、当時はアルファベットが登記上使用できなかったためこの表記となった。詳しくは「商号#商号登記」を参照。
  13. ^ a b 「業種・社名変更会社一覧」『会社四季報』2002年1集新春号(東洋経済新報社、2001年)43頁/2016年1月23日閲覧
  14. ^ 女性活躍に優れた上場企業を選定「なでしこ銘柄」経済産業省(2018年9月18日)。なお2018年度で7年連続選定は東急のみ。
  15. ^ 会社概要”. KDDI. 2021年3月14日閲覧。
  16. ^ ◆ことばの話182「KDDI」、道浦俊彦の平成ことば事情、2000年10月12日。
  17. ^ 2000年10月1日から2001年9月30日までの間は2000年7月から使用の赤色「au」ロゴとオレンジ色主体の「au by KDDI」ロゴが併用された。
  18. ^ カーライル・グループによる買収
  19. ^ “KDDIが東京電力保有の全株式を1862億円で取得へ”. (2011年11月28日). https://xtech.nikkei.com/it/article/NEWS/20111128/375150/ 2011年11月28日閲覧。 
  20. ^ KDDIが「ナタリー」運営元企業の株式90%を取得、連結子会社に”. Internet watch. インプレス (2014年8月22日). 2014年8月22日閲覧。
  21. ^ テレ朝とKDDIが業務提携、AKB48グループメンバー主演のドラマなど配信”. 映画ナタリー (2015年8月20日). 2015年8月21日閲覧。
  22. ^ 無料ニュース配信アプリ「ニュースパス」の提供開始について”. KDDI (2016年5月30日). 2016年5月30日閲覧。
  23. ^ “KDDIによるビッグローブの子会社化について” (プレスリリース), KDDI株式会社, (2016年12月8日), http://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2016/12/08/2193.html 2016年12月8日閲覧。 
  24. ^ BIGLOBE、今日からKDDIグループに”. INTERNET Watch (2017年1月31日). 2017年11月23日閲覧。
  25. ^ KDDI、高級旅館の予約会社を買収 日本経済新聞 2017年2月9日
  26. ^ “イーオンホールディングスの株主異動について” (プレスリリース), KDDI, (2017年11月22日), http://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2017/11/22/2805.html 2017年11月23日閲覧。 
  27. ^ KDDI、携帯復旧へ船から電波 北海道地震で 日本経済新聞 2018年9月8日
  28. ^ KDDIとKCJ GROUP、こどもの将来を見据えた包括的なパートナーシップを構築”. KDDI (2018年10月10日). 2018年10月11日閲覧。
  29. ^ KDDI 株式会社及び電源開発株式会社による当社株券等に対する公開買付けの結果並びに親会社、その他の関係会社及び主要株主の異動に関するお知せ”. エナリス (2018年12月20日). 2018年12月28日閲覧。
  30. ^ “金融持株会社「auフィナンシャルホールディングス」を設立” (プレスリリース), KDDI, (2019年2月12日), https://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2019/02/12/3593.html 2019年2月12日閲覧。 
  31. ^ “KDDIとロイヤリティ マーケティング、資本業務提携に関するお知らせ”. (2019年12月16日). https://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2019/12/16/4188.html 2020年5月27日閲覧。 
  32. ^ KDDI、オンライン特化のMVNO新会社「KDDI Digital Life」を設立 - KDDI 2020年10月30日(2020年10月30日閲覧)
  33. ^ 2030年を見据えた新たなライフスタイルを提案する研究拠点「KDDI research atelier」を2020年12月17日に開設 KDDIニュースリリース(2020年12月17日)2021年8月23日閲覧
  34. ^ au WALLET Marketの終了について”. au (2021年4月21日). 2021年4月21日閲覧。
  35. ^ 「CDMA 1X WIN」サービスの終了について - KDDI 2018年11月16日
  36. ^ 3G携帯電話向けサービス「CDMA 1X WIN」を22年3月31日に終了 - KDDI 2021年11月29日
  37. ^ 「0070市外電話サービス」等の終了について 2001年12月21日ニュースリリース
  38. ^ 「0070フリーフォンサービス」の終了について KDDIニュースリリース(2008年5月14日)
  39. ^ 「0078国際電話サービス」の終了について KDDIニュースリリース(2003年7月29日)
  40. ^ 「001国内電話サービス」の終了について KDDIニュースリリース(2005年1月19日)
  41. ^ 「国際オペレータ通話」「ジャパンダイレクト」など、オペレータを介した国際通話サービスの提供終了について KDDIニュースリリース(2008年7月28日)
  42. ^ オペレータを介した国際通話サービスの提供条件改定について KDDIニュースリリース(2010年7月30日)
  43. ^ ARの日常化を目指す新ブランド「SATCH」の立ち上げについて~モバイル版ARアプリケーションの開発環境をオープン化~ - KDDI 2011年12月15日
  44. ^ WILLER と KDDI、 エリア定額乗り放題サービス「mobi」を共同で提供 ~合弁会社を設立、社会課題解決と新たな移動体験の提供~ - WILLER,KDDI(共同発表、2021年12月22日(2021年12月27日閲覧))
  45. ^ “KDDIと住商、ミャンマーで通信事業に参入-2000億円投資”. (2014年7月17日). https://j-net21.smrj.go.jp/watch/news_tyus/entry/20140717-06.html 2014年7月22日閲覧。 
  46. ^ KDDIタイランド
  47. ^ お客様情報の流出について KDDI株式会社”. 2011年4月8日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2015年7月30日閲覧。
  48. ^ KDDI電磁波裁判、退けられた住民の訴え | 企業戦略” (日本語). 東洋経済オンライン (2012年10月18日). 2020年1月3日閲覧。
  49. ^ 松井克明. “携帯電話基地局の電磁波で健康被害? 住民がKDDIを提訴 携帯業界に大打撃の可能性も”. ビジネスジャーナル/Business Journal | ビジネスの本音に迫る. 2020年1月2日閲覧。
  50. ^ KDDI株式会社に対する事故防止に係る指導 報道資料(WARP 国立国会図書館インターネット情報選択的蓄積事業
  51. ^ “KDDI株式会社に対する景品表示法違反に基づく措置命令について” (PDF) (プレスリリース), 消費者庁, (2013年5月21日), http://www.caa.go.jp/representation/pdf/130521premiums.pdf 2015年12月6日閲覧。 
  52. ^ KDDIのオプション強制加入問題 田中社長「条件にするのは許されない」”. 2013年10月29日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2015年10月29日閲覧。
  53. ^ ITmedia (2016年12月8日). “nanapiも「健康・医療カテゴリー」非公開に 「内容の正確性をいま一度精査」”. ORICON STYLE. 2016年12月18日閲覧。
  54. ^ マッハ・キショ松 (2016年12月16日). “ユーザーの記事が編集部名義になるトラブルでnanapiが謝罪 関連メディア間で記事を転載する際に手違い”. ITmedia. 2016年12月18日閲覧。
  55. ^ KDDI、4,613人に残業代未払い 社員自殺後に判明” (日本語). 朝日新聞デジタル. 2019年3月30日閲覧。
  56. ^ ブラック企業大賞2019、「吉本興業」「長崎市」などがノミネート企業に” (日本語). ハフポスト (2019年12月13日). 2020年1月3日閲覧。
  57. ^ KDDI、香港で一部携帯番号管理 国内移転を検討” (日本語). 時事ドットコム. 2021年4月9日閲覧。
  58. ^ KDDI、サーバー国内移転検討 香港で携帯番号を管理” (日本語). 日本経済新聞 (2021年4月2日). 2021年4月9日閲覧。
  59. ^ (7月3日 05時00分現在)au携帯電話サービスがご利用しづらい状況について
  60. ^ KDDI、全国で通信障害 2日未明から、復旧めど立たず―個人・利用企業に広く影響(時事通信)
  61. ^ 「auショップ」に利用者次々 KDDI通信障害、公衆電話使う人も 高井里佳子 2022年7月2日 21時18分(朝日新聞)
  62. ^ https://japan.zdnet.com/article/35189873/ KDDIの大規模通信障害、影響は最大3915万回線--事象が重なり復旧に遅れ 國谷武史 (編集部) 2022年7月3日(2022年7月4日閲覧)
  63. ^ モーニング娘。'14(2014年当時の名義)、Berryz工房(2015年3月活動停止)、℃-uteスマイレージ(現・アンジュルム)、Juice=Juice
  64. ^ 映画「思い出のマーニー」公式ホームページ
  65. ^ au×ハロー! プロジェクト 推しメンの声が際立つ!「音のVR」による新音楽視聴体験コンテンツを制作 - KDDI 2018年3月14日(2018年3月23日閲覧)
  66. ^ au×ハロー!プロジェクト推しメンの声が際立つ!モーニング娘。‘18、アンジュルムとコラボした「音のVR」の新音楽視聴体験コンテンツがイベントで体験可能に ~KDDI直営店、HMVでも体験できる!~ - KDDI 2018年3月30日(2018年3月31日閲覧)
  67. ^ 推しメンの歌声もズームできる「音のVR」、モーニング娘。'18とKDDIがコラボVR動画(ケータイWatch) - インプレス 2018年3月14日(2018年3月23日閲覧)
  68. ^ TIME & SPACE by KDDI 通信のチカラ『モーニング娘。’18 「音のVR」撮影現場を独占レポ 音にズームできる新視聴体験とは』 - KDDI 2018年3月30日(2018年3月31日閲覧)



KDDI(沖縄セルラー電話を含む)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/10 19:02 UTC 版)

コーポレートアイデンティティ」の記事における「KDDI(沖縄セルラー電話を含む)」の解説

auエーユー) - 携帯電話を含む移動体通信事業ならびに同社提供する個人向け法人向けITサービスの各ブランド名

※この「KDDI(沖縄セルラー電話を含む)」の解説は、「コーポレートアイデンティティ」の解説の一部です。
「KDDI(沖縄セルラー電話を含む)」を含む「コーポレートアイデンティティ」の記事については、「コーポレートアイデンティティ」の概要を参照ください。


KDDI

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/07 07:00 UTC 版)

ahamo」の記事における「KDDI」の解説

KDDIは2020年12月9日auの新サービスに関する発表会行ったが、この時点ではドコモへの対抗プラン提示行わなかった。KDDI副社長東海林崇は「NTTドコモ全体サービス設計分かっていないので詳細なコメントできない」と答えた上でauUQ mobile近日提供を予定しているオンライン特化型MVNO「KDDI Digital Life」といった、複数ブランドによる対抗策検討していることを明らかにしていた。 その後2021年1月13日ahamoSoftBank on LINE当時)よりも500円税別)安い新ブランドpovo」を発表同年3月からauサービス直接提供することを明らかにした。詳細は「povoを参照

※この「KDDI」の解説は、「ahamo」の解説の一部です。
「KDDI」を含む「ahamo」の記事については、「ahamo」の概要を参照ください。


KDDI

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/08 06:54 UTC 版)

Google Pixel」の記事における「KDDI」の解説

日本初上陸したPixel 3au販売しなかった。その理由について、ラインアップ都合上取り扱わなかったと報じられている。 2020年10月15日に、au初のGoogle PixelとなるPixel 5取り扱った2021年3月21日自社ブランドpovo(ポヴォ)」のサービス開始と同時にeSIM対応した販売実績Pixel 5 Pixel 6 Pixel 6a - 7月発売予定

※この「KDDI」の解説は、「Google Pixel」の解説の一部です。
「KDDI」を含む「Google Pixel」の記事については、「Google Pixel」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「KDDI」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「KDDI」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。

Weblioカテゴリー/辞書と一致するものが見つかりました。




固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

「KDDI」に関係したコラム

  • 株式の投資判断とされる自己資本比率とは

    株式の投資判断とされる自己資本比率とは、資本の総資産の割合をパーセンテージで表したものです。自己資本比率は、株主資本比率、株主持分比率などとも呼びます。自己資本比率は、次の計算式で求めることができます...

  • 株式の投資基準とされるROEとは

    株式の投資基準とされるROEとは、株主資本の当期純利益の割合をパーセンテージで表したものです。ROEは、Return on Equityの略で、株主資本利益率といいます。ROEは次の計算式で求めること...

  • 株式の大型株とは

    東京証券取引所(東証)では、規模別株価指数の算出のために一部上場銘柄を大型株、中型株、小型株の3つに分類しています。その基準は、時価総額や株式の流動性などによって順位づけしたものになっています。大型株...

  • 株365の株価指数に採用されている銘柄

    株365の銘柄の価格は、株価指数に採用されている銘柄の価格をもとにして算出されます。株価指数に採用されている銘柄はその国を代表するような優良企業であることが多く、また、取引高も多く市場から注目されてい...

  • 株式の投資基準とされるBPSとは

    株式の投資基準とされるBPS(Book-value Per Share)とは、1株あたり純資産のことです。BPSは、次の計算式で求めることができます。BPS=純資産÷発行済み株式数BPSは、企業の解散...

  • 株式の株価水準による分類

    株式市場に上場している銘柄を分類する方法の1つに、株価水準が挙げられます。株価水準では、株価の高い、安いによって銘柄を分類します。一般的に株価水準では、次のように分類します。値がさ株(値嵩株)中位株低...

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

KDDIのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



KDDIのページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ZDNetZDNet
Copyright ASAHI INTERACTIVE, Inc. All Rights Reserved.
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2022 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリKDDIの記事を利用しております。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのKDDI (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのコーポレートアイデンティティ (改訂履歴)、ahamo (改訂履歴)、Google Pixel (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2022 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2022 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2022 GRAS Group, Inc.RSS