ソニーグループとは? わかりやすく解説

ソニーグループ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/08/05 09:37 UTC 版)

ソニーグループ株式会社
SONY GROUP CORPORATION
種類 株式会社
機関設計 指名委員会等設置会社[1]
市場情報
東証プライム 6758
1958年12月1日上場
NYSE SNE
1970年9月17日 - 2021年3月31日
NYSE SONY
2021年4月1日上場
略称 SGC
本社所在地 日本
108-0075
東京都港区港南一丁目7番1号
ソニーシティ
北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 / 35.631194; 139.743750
設立 1946年昭和21年)5月7日
(東京通信工業株式会社)
業種 電気機器
法人番号 5010401067252
事業内容 持株会社
代表者
資本金
  • 8803億6500万円
(2023年3月31日現在)[2]
発行済株式総数
  • 12億6108万1781株
(2023年3月31日現在)[2]
売上高
  • 連結: 11兆5398億3700万円
  • 単体: 4908億9000万円
(2023年3月期)[2]
営業利益
  • 連結: 1兆2082億0600万円
  • 単体: 2970億9100万円
(2023年3月期)[2]
経常利益
  • 連結: 1兆1803億1300万円
  • 単体: 3127億0500万円
(2023年3月期)[2]
純利益
  • 連結: 9371億2600万円
  • 単体: 3169億1300万円
(2023年3月期)[2]
純資産
  • 連結: 7兆2297億0900万円
  • 単体: 3兆2406億6200万円
(2023年3月31日現在)[2]
総資産
  • 連結: 32兆0412億2200万円
  • 単体: 5兆2252億2300万円
(2023年3月31日現在)[2]
従業員数
  • 連結: 113,000名
  • 単体: 2,445名
(2023年3月31日現在)[2]
決算期 3月31日
会計監査人 PwC Japan有限責任監査法人[2]
主要株主
  • 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 19.01%
  • CITIBANK AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS 9.51%
  • 日本カストディ銀行(信託口) 7.18%
  • STATE STREET BANK WEST CLIENT-TREATY 505234 1.86%
  • JP MORGAN CHASE BANK 385632 1.66%
  • SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT 1.54%
  • GOVERNMENT OF NORWAY 1.54%
  • GIC PRIVATE LIMITED - C 1.47%
  • JP MORGAN CHASE BANK 385781 1.35%
  • THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 1.18%
  • (2023年3月31日現在)[2]
主要子会社 グループ企業の節を参照
関係する人物 ほか多数
外部リンク www.sony.com/ja/
特記事項:連結経営指標は国際会計基準のため、売上高は売上高及び金融ビジネス収入、経常利益は税引前利益、純利益は株主に帰属する当期純利益、純資産は株主に帰属する資本、総資産は負債及び資本合計。
テンプレートを表示

ソニーグループ株式会社: SONY GROUP CORPORATION[3]、通称SGC)は、日本の多国籍コングロマリットテクノロジーエンターテインメントを中心に世界的に事業を展開する。2021年エレクトロニクス分野を事業会社の(2代目)ソニー株式会社に移管して持株会社に移行した[4]東京都港区港南ソニーシティ)に本社を置く。

CMOSイメージセンサ[5]テレビ (BRAVIA)・カメラ(α)などのハードウェア分野、ハリウッドビッグ5でありソニー・アメリカの完全子会社であるコロンビア・ピクチャーズの「スパイダーマン・ユニバース」制作をはじめとする映画ソニー・ピクチャーズ)・世界三大レーベルであり、音楽出版会社を擁する音楽ソニー・ミュージック)・アニメの企画制作(アニプレックス)などのソフトウェア分野と、ハード・ソフト・サービスを横断するかたちで、家庭用ゲームブランド「PlayStation」とそのネットワークサービス(PlayStation NetworkおよびPlayStation Plus)をもつゲーム事業(ソニー・インタラクティブエンタテインメント)のほか[6]ソニー生命ソニー損保ソニー銀行などの金融事業(ソニーフィナンシャルグループ)を併せ持つ[7]

東証プライム市場およびニューヨーク証券取引所(NYSE)上場企業であり、日経平均株価およびTOPIX Core30JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[8][9][10]

概要

創業以来、本社機能とエレクトロニクス事業を一社で担当し、傘下にコンテンツ事業などが収まる構造だったが、2015年以降エレクトロニクス事業は事業ごとの分社化が進められ、2020年にはソニーエレクトロニクスに残りのエレクトロニクス事業が分社化された。2021年にはさらにエレクトロニクス事業を(2代目)ソニーに移管し、初代ソニーはソニーグループ株式会社に商号を変更した。

2022年3月31日現在の子会社数は1,521社、関連会社数は155社。連結子会社1,488社、持分法適用会社は139社[11]エレクトロニクスをはじめ、ゲームエンターテインメント映画音楽アニメ)、金融保険銀行)など、様々な分野の企業を包括する[12]。また、当社を筆頭に構成されるソニーグループの子会社群を通じ、銀行業生命保険業損害保険業不動産業放送業出版業アニメーション制作事業芸能マネージメント事業介護事業・教育事業・電気通信事業キャラクターライセンス事業なども手がける[注釈 1]。かつては化学工業小売業電池パソコン計測器白物家電化粧品飲食店旅行業なども手がけていた[注釈 2]

東京証券取引所(1958年 - )およびニューヨーク証券取引所(1970年 - )に上場しており、それぞれの業種分類上は電気機器・一般消費財を手掛ける企業であるが、実際の事業内容を一様に定義することは困難と言える。

創業期からしばらくの間は、メカトロニクスや磁気や無線(ラジオテレビ受像機)に関する電気製品(AV機器)を中心に手掛ける製造業の企業であり、(家庭用電気機械器具の製造業としての)代表的とされる製品としても、テープレコーダーやトランジスタラジオといった日本初の製品や、ウォークマンハンディカムなど非常に小型化され取り回しやすい製品が挙げられるが、創業者である盛田昭夫や、幹部や社員による企画の推進によって、次第に他業種に参入し多様化していった。例えば、

などが挙げられ、いずれも2020年現在の事業の柱とされているものである。

日本の教育機関である湘北短期大学神奈川県厚木市)や、同じく日本の公益財団法人であるソニー教育財団ソニー音楽財団の設立にも関わっている。教育に関しては創業者の井深大の意向による。

沿革

2021年
2022年
  • 1月4日 - 電気自動車(EV)の事業会社「ソニーモビリティ」を同年春設立すると発表[15]。3月4日、ホンダとEV事業で提携すると発表した[16]。年内に共同出資会社を設け、両社で開発したEVを2025年に発売する。共同出資会社がEVの設計や開発、販売を手掛け、生産はホンダの工場に委託する。ソニーが車の頭脳にあたるソフトウエアや車内でのエンターテインメントを開発し、ホンダが駆動装置や安全機能などの機械的な技術を提供する。
  • 3月2日 - ウクライナにおける人道支援活動 (累計 約8.66億円) を実施。[17]
  • 4月4日 - 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
  • 6月16日 - 1月に発表のモビリティ会社を、本田技研工業との共同で設立すると発表。社名はソニー・ホンダモビリティ株式会社: Sony Honda Mobility Inc.)で、出資比率はソニーグループと本田技研工業が50%づつ[18]。新会社の設立は2022年中、EV販売とモビリティ向けサービス提供開始は、2025年を予定している。
  • 10月19日 - イスラエルおよびガザ地区における人道支援活動(約3億円)を実施。[19]
2023年
2024年
  • 12月19日 - KADOKAWAとの資本業務提携を締結。2025年1月7日にKADOKAWAの新株式1205万4100株を取得しKADOKAWAの筆頭株主となる[22]
2025年
  • 5月8日 - バンダイナムコホールディングスGaudiyとの戦略的パートナーシップを開始。バンダイナムコホールディングスと共にGaudiyへ総額100億円を出資する[23]
  • 7月24日 - バンダイナムコホールディングスとの戦略的業務提携を締結。バンダイナムコホールディングスの株式1600万株を取得し、発行済株式総数の約2.5%を保有する株主となる[24]

スローガン・キャッチコピー

Purpose

「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす。」[25]

Values
  • 夢と好奇心
  • 多様性
  • 高潔さと誠実さ
  • 持続可能性
設立趣意書

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度二発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」[26]

過去のスローガン・キャッチコピー
  • 1979年「It's a Sony」
  • 1995年「リ・ジェネレーション」「デジタル・ドリーム・キッズ」
  • 2004年「like.no.other」
  • 2005年「Sony United」
  • 2009年「make.believe(メイク・ドット・ビリーブ)」
  • 2012年「One Sony」
  • 2014年「感動 KANDO」

日本国内グループ企業

ソニーグループの概略図

エンタテインメント・テクノロジー&サービス(ET&S)分野

イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)分野

ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)分野

映画分野

音楽分野(国内)

金融分野

  • ソニーフィナンシャルグループ株式会社[44]
    • ソニー銀行株式会社
      • ソニーペイメントサービス株式会社(ソニー銀行57%、他4社)[45]
        • SmartLink Network Europe B.V.
        • SmartLink Network Hong Kong Limited
        • ETCソリューションズ株式会社(ソニーペイメントサービス70.2%、メイテツコム、沖電気工業)[45]
    • ソニー生命保険株式会社
      • ソニー生命ビジネスパートナーズ株式会社
      • SA Reinsurance Ltd.[46]
      • 株式会社IBJライフデザインサポート(IBJ70%、ソニー生命保険30%)[47]
    • ソニー損害保険株式会社
    • ソニーフィナンシャルベンチャーズ株式会社
    • ソニー・ライフケア株式会社
      • プラウドライフ株式会社
      • ライフケアデザイン株式会社

その他

  • 株式会社ソニーAI
  • ソニーモビリティ
  • ソニー・ホンダモビリティ(ホンダとの合弁会社)
  • ソニーエナジー・デバイス株式会社
  • ソニー企業株式会社
  • ソニー希望・光株式会社
  • 株式会社ソニー・グローバルエデュケーション(ソニー90%、ソニーコンピューターサイエンス研究所10%)[48]
  • ソニーグローバルソリューションズ株式会社
  • ソニーコーポレートサービス株式会社
  • 株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所
    • ギリア株式会社(UEI42.8%、ソニーコンピュータサイエンス研究所28.6%、WiL28.6%)[50]
  • ソニーストレージメディアソリューションズ株式会社
    • ソニーストレージメディアマニュファクチャリング株式会社
  • ソニー・太陽株式会社
  • ソニー知的財産サービス株式会社
  • ソニーテクノクリエイト株式会社
  • ソニーデザインコンサルティング株式会社[51]
  • ソニーピープルソリューションズ株式会社
  • ソニーファシリティマネジメント株式会社
  • ソニーワイヤレスコミュニケーションズ株式会社
  • SREホールディングス株式会社(ソニー53.01%、Zホールディングス41.16%)
    • SRE AI Partners株式会社[52]
    • 株式会社マネジメント・シェルパ・ソリューション(マネジメント・シェルパ・クリエイト、SREホールディングスを主要株主とする)
  • エアロセンス株式会社(ソニー50.01%、ZMP49.99%)[53]
  • エムスリー株式会社(ソニー34.0%)
    • 株式会社MICメディカル
    • エムスリーマーケティング株式会社
    • 株式会社シィ・エム・エス
    • 株式会社メディサイエンスプラニング
    • メビックス株式会社
    • アイチケット株式会社(エムスリー81.89%)[54]
    • エムスリーキャリア株式会社(エムスリー51%、エス・エム・エス49%)[55]
    • 株式会社empheal(NTTドコモ51%、エムスリー49%)[56]
    • LINEヘルスケア株式会社(LINE51%、エムスリー49%)[57]
    • Hyuga Pharmacy株式会社(黒木哲史、エムスリー、SMBCベンチャーキャピタルを主要株主とする)[58]
  • 三井倉庫サプライチェーンソリューション株式会社(三井倉庫ホールディングス66%、ソニー34%)
    • ロジスティックスオペレーションサービス株式会社
    • MS Supply Chain Solutions (Malaysia) Sdn. Bhd.
    • MS Supply Chain Solutions (Thailand) Ltd.
  • P5株式会社(エムスリー、Illuminaとの合弁会社)[59]
  • Innovation Growth Ventures株式会社(大和キャピタル・ホールディングスとの合併会社)
  • S.RIDE株式会社(ソニー、ソニーペイメントサービス、ほかによる共同会社)
  • 公益財団法人ソニー音楽財団
  • 公益財団法人ソニー教育財団
  • 学校法人ソニー学園

ほか

海外グループ企業

ほか

出資先

日本国内

ほか

海外

ほか

かつてのグループ企業

主な事業所

カリフォルニア州サンマテオにあるSIE本社

日本国内

海外

主な商業施設・店舗など

かつての事業所・施設

脚注

注釈

  1. ^ それぞれ
  2. ^ それぞれ に移行している。
  3. ^ スター・ウォーズシリーズのクレジットで「Very special thanks」と紹介されているのはここである。

出典

  1. ^ コーポレートガバナンス・内部統制 - ソニーグループ株式会社
  2. ^ a b c d e f g h i j k ソニーグループ株式会社『2022年度(2022年4月1日 - 2023年3月31日)有価証券報告書』(レポート)2023年6月20日。 
  3. ^ ソニーグループ株式会社 定款 第1章第1条
  4. ^ 組織再編した「ソニーグループ」、複合企業としての強さを発揮するカギ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社”. ニュースイッチ by 日刊工業新聞社. 2025年6月16日閲覧。
  5. ^ “首位ソニーがシェア42%に拡大”. トムソン・ロイター. (2015年2月2日). https://eetimes.itmedia.co.jp/ee/articles/2307/27/news084.html 2015年11月18日閲覧。 {{cite news}}: CS1メンテナンス: 先頭の0を省略したymd形式の日付 (カテゴリ)
  6. ^ “ゲーム機、ソニーが14年の販売首位 「PS4」好調”. 日本経済新聞. (2015年1月6日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ06HSA_W5A100C1TJ1000/ 2015年11月18日閲覧。  {{cite news}}: CS1メンテナンス: 先頭の0を省略したymd形式の日付 (カテゴリ)
  7. ^ ソニー 経営方針”. 2023年10月29日閲覧。
  8. ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  9. ^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
  10. ^ JPX日経400・JPX日経中小型 jpx.co.jp 2021年10月8日閲覧。
  11. ^ 有価証券報告書(2021年度)
  12. ^ ソニーについて”. Sony Japan. 2018年1月9日閲覧。
  13. ^ ソニーグループの経営機構改革について』(プレスリリース)ソニー、2020年5月19日https://www.sony.com/ja/SonyInfo/News/Press/202005/20-039/2020年12月21日閲覧 
  14. ^ ソニーグループ 組織・人事』(プレスリリース)ソニー、2020年11月17日https://www.sony.com/ja/SonyInfo/News/Press/202011/20-093/2020年12月21日閲覧 
  15. ^ ソニーグループ、EVで新会社 事業化を本格検討”. 日本経済新聞 (2022年1月5日). 2022年1月5日閲覧。
  16. ^ ソニーとホンダ、EVで提携 新会社で25年に発売”. 日本経済新聞. 2022年3月4日閲覧。
  17. ^ ソニーグループ、ウクライナにおける人道支援活動の実施。(2023年10月29日閲覧)
  18. ^ ソニーとHonda、モビリティ事業を行う新会社「ソニー・ホンダモビリティ株式会社」の設立に関する合弁契約を締結 - ソニーグループ・本田技研工業 2022年6月16日(2022年6月17日閲覧)
  19. ^ ソニーグループ、イスラエルおよびガザ地区における人道支援活動の実施。(2023年10月29日閲覧)
  20. ^ 日本女子プロゴルフ選手権大会 特別協賛終了のお知らせ』(プレスリリース)コニカミノルタ株式会社、2023年8月1日https://www.konicaminolta.com/jp-ja/newsroom/2023/0801-02-01.html2024年9月1日閲覧 
  21. ^ ソニーによる日本女子プロゴルフ選手権大会への特別協賛について』(プレスリリース)ソニーグループ株式会社、2023年12月5日https://www.sony.com/ja/SonyInfo/News/Press/202312/23-1205/2024年9月1日閲覧 
  22. ^ ソニーグループ、KADOKAWAと戦略的な資本業務提携契約を締結 約500億円でKADOKAWAの新株式1205万4100株を取得”. gamebiz (2024年12月19日). 2024年12月20日閲覧。
  23. ^ ソニーグループとバンダイナムコHD、Gaudiy、エンターテインメントとテクノロジー領域における戦略的パートナーシップを開始”. gamebiz (2025年5月8日). 2025年7月28日閲覧。
  24. ^ バンダイナムコHDとソニーGが戦略的業務提携 マンガ・アニメ中心にIPファンコミュニティ拡大とエンゲージメント強化を目指す KADOKAWAとの提携の比較も”. gamebiz (2025年7月24日). 2025年7月28日閲覧。
  25. ^ Sony's Purpose & Values”. www.sony.com. 2023年8月2日閲覧。
  26. ^ ソニーグループポータル | 設立趣意書”. www.sony.com. 2023年8月2日閲覧。
  27. ^ SMNベンチャーズ株式会社”. SMN株式会社. 2019年11月27日閲覧。
  28. ^ ソネット・メディア・トレーディング株式会社|SMN株式会社”. SMN株式会社. 2019年11月27日閲覧。
  29. ^ NexGen Digital ネクスジェンデジタル | 会社情報”. NexGen Digital ネクスジェンデジタル. 2019年11月27日閲覧。
  30. ^ So-net Media-Logicad” (中国語). So-net Media Networks股份有限公司. 2019年11月27日閲覧。
  31. ^ 会社概要 | Sony Network Communications Connect Inc.”. sonyncc.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  32. ^ MVNE事業の会社分割(吸収分割)に関するお知らせ ソニーネットワークコミュニケーションズスマートプラットフォーム株式会社 事業開始について | プレスリリース | ソニーネットワークコミュニケーションズ会社情報”. www.sonynetwork.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  33. ^ ソニーが「スマートホーム」へ本気。電子鍵を起点に事業広げる|ニュースイッチ by 日刊工業新聞社”. ニュースイッチ Newswitch. 2019年11月27日閲覧。
  34. ^ ソニーネットワークコミュニケーションズと総合PR会社ベクトル 「SoVeC株式会社」を設立、ソリューション第一弾として、 AIを活用した動画自動作成エンジンを提供 | プレスリリース | ソニーネットワークコミュニケーションズ会社情報”. www.sonynetwork.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  35. ^ ソネットゲームスタジオ株式会社”. so-netgames.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  36. ^ 株式会社フロンテッジ 会社情報”. // FRONTAGE 株式会社フロンテッジ. 2019年11月27日閲覧。
  37. ^ Nevion AS(ネヴィオン社)を子会社化”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2020年11月10日閲覧。
  38. ^ 会社情報 | ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ”. www.sony-olympus-medical.com. 2019年11月27日閲覧。
  39. ^ フェリカネットワークス株式会社 会社概要”. FeliCa Networks. 2019年11月27日閲覧。
  40. ^ 会社概要 | ソニー・ピクチャーズ公式”. www.sonypictures.jp. 2020年6月18日閲覧。
  41. ^ 安尼普(上海)文化艺术有限公司 会社情報 | ソニーミュージックグループ コーポレートサイト”. www.sme.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  42. ^ 株式会社Zeppホールネットワーク 会社情報 | ソニーミュージックグループ コーポレートサイト”. www.sme.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  43. ^ 「Peanuts Holdings LLC」の持分取得完了に関するお知らせ”. Sony Music Group Company Site. 2019年11月27日閲覧。
  44. ^ ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社の完全子会社化の完了に関するお知らせ”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2020年11月10日閲覧。
  45. ^ a b 子会社情報|企業情報|ソニー銀行株式会社”. sonybank.net. 2019年11月27日閲覧。
  46. ^ 各社概要 | 企業・グループ情報 | ソニーフィナンシャルホールディングス”. www.sonyfh.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  47. ^ 株式会社IBJとの合弁会社の設立について”. プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1|PR TIMES. 2019年11月27日閲覧。
  48. ^ 新会社 ソニー・グローバルエデュケーションを設立”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2019年11月27日閲覧。
  49. ^ NTTファシリティーズ 株式会社NSFエンゲージメントの事業開始について”. www.ntt-f.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  50. ^ UEI、ソニーCSL、WiLの三社、ヒトとAIの共生環境を構築する GHELIA を設立 〜 “みんながAI” を使いこなせる時代へ 〜 | 株式会社UEI”. www.uei.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  51. ^ ソニーデザインコンサルティング株式会社設立のお知らせ”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2020年6月18日閲覧。
  52. ^ ABOUT | SRE AI Partners株式会社”. sre-ai-partners.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  53. ^ 会社概要”. エアロセンス株式会社. 2019年11月27日閲覧。
  54. ^ 会社概要”. アイチケット株式会社 (2014年1月1日). 2019年11月27日閲覧。
  55. ^ エムスリーキャリア株式会社 - 企業情報”. エムスリーキャリア株式会社. 2019年11月27日閲覧。
  56. ^ 会社概要 | empheal”. empheal.co.jp. 2019年11月27日閲覧。
  57. ^ LINEとエムスリー 共同出資会社「LINEヘルスケア」設立 遠隔健康医療相談など展開 | ニュース | ミクスOnline”. www.mixonline.jp. 2019年11月27日閲覧。
  58. ^ きらり薬局”. きらり薬局. 2019年11月27日閲覧。
  59. ^ ゲノム情報プラットフォーム事業に向けた新会社設立について”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2019年11月27日閲覧。
  60. ^ Tadashi Sudo (2022年3月20日). “クランチロールとファニメーション、世界アニメ配信事業・ブランドを統合”. アニメーションビジネス・ジャーナル. 2023年7月20日閲覧。
  61. ^ a b c Silvergate Media の買収に関する Sony Pictures Television によるお知らせ』(PDF)(プレスリリース)https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/news/20191211_J.pdf 
  62. ^ a b c 中林暁 (2019年12月11日). “ソニー、子供向けアニメ制作の米Silvergateを約213億円で買収”. Impress Watch(AV Watch). 株式会社インプレス. 2020年6月20日閲覧。
  63. ^ ソニー・インタラクティブエンタテインメント、世界有数の独立系ゲーム開発会社であるBungie社を買収へ』(プレスリリース)Sony Interactive Entertainment Inc.、2022年2月1日https://sonyinteractive.com/jp/press-releases/2022/220201-2/2022年2月7日閲覧 
  64. ^ ソニーグループの完全子会社であるSony Interactive Entertainment LLC、Bungie, Inc.を買収”. 日本M&Aセンター. 株式会社日本M&Aセンター (2022年1月31日). 2022年2月7日閲覧。
  65. ^ ソニー(6758)米国子会社のSony Interactive Entertainment LLC、PS4用『Marvel's Spider-Man』等開発のInsomniac Games, Inc.を買収”. 日本M&Aセンター. 株式会社日本M&Aセンター (2019年8月20日). 2022年2月20日閲覧。
  66. ^ ソニーエレクトロニクス株式会社 設立について”. Sony Japan | ソニーグループ ポータルサイト. 2020年6月18日閲覧。
  67. ^ 株式会社コアエッジ Coreedge Inc.”. core-edge.jp. 2019年11月27日閲覧。
  68. ^ Sony Pictures Entertainment によるアニメ事業「Crunchyroll」の運営会社 Ellation Holdings, Inc.の買収に関するお知らせ』(PDF)(プレスリリース)https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/news/20201210_J.pdf 
  69. ^ Phison、カスタマイズされたハイエンドストレージ市場を強化するために Nextorage を買収”. Phison (2022年1月5日). 2024年9月20日閲覧。
  70. ^ a b c d e 主要事業所 地図”. ソニーグループ. 2021年4月24日閲覧。
  71. ^ ソニーショップのご案内”. ソニー. 2018年4月10日閲覧。

外部リンク


ソニーグループ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/01 17:33 UTC 版)

PlayStation 2」の記事における「ソニーグループ」の解説

AVマルチケーブル 専用AVマルチ端子搭載した一部WEGAに向け、信号劣化少な映像出力ができる。本来PS用の周辺機器だが、PS2でも使用可能。ただし、DVDプレーヤーバージョン1.01以降ではコピーガード回避使われるのを避けるためにRGB信号による再生ができず、強制的にコンポーネント出力になる(再生不可能になる訳ではないが、緑がかった画像となり正常な色で再生できない使用するWEGAAVマルチ端子コンポーネント映像信号対応していれば視聴可能)。 RGBケーブルRGB21ピンPS用のケーブル転用AVマルチケーブル同様の現象が起こることがあるpopegg ソニーマーケティングより2000年9月発売されプリンターPS2USB接続してパソコン無し印刷できる環境というのが売りだった。対応しているソフトは「Primal image For Printer」「PrintFan」「マイトアンドマジック」「COOL BOARDERS CODE ALIEN」「レイクマスターズEX」「カラリオはがきプリント」などが出されている。プレイステーション2対応できるプリンターは「PM-760C」「PM-770C」「PM-780C」「PM-800C」「PM-820C」「PM-880C」「PM-900C」「PM-2200C」「PM-3000C」「PM-3300C」「PM-3500C」「PM-800DC」「PM-820DC」「CC-700」の14機種挙げられている。 サイバーショット ソニーマーケティングより発売デジタルカメラPS2USB接続してゲームキャラクターの顔にデジタルカメラ撮った自分の顔を貼るといった使い方可能だが、こちらも対応ソフトそれほど出ていない。「ピクチャーパラダイス」というプレイステーション2規格対応したデジタルカメラ対応しているソフトと「ゴルフパラダイスDX」など画像取り込み対応しているソフト出されている。プレイステーション2対応できるデジタルカメラは「DSC-P1」「DSC-F55V」「DSC-S50」「DSC-F505K」「DSC-F505V」「DSC-S70」「DSC-S30」「DSR-PC110」の8機種挙げられている。また、PS2規格非対応デジカメでも「USBメモリースティックリーダー/ライター」を使用する事でPS2画像転送が行える。「MSAC-US1」「MSAC-US5」 ヘッドマウントディスプレイ ソニーより2002年9月発売されヘッドマウントディスプレイ型番はPUD-J5A。 ヘッドアクショントラッカー機能付きHMD。PlayStation.comでのみ販売対応ソフト『エナジーエアフォース』『エナジーエアフォース aimStrike!』『エアフォースデルタ ブルーウィングナイツ』SIDEWINDER V』。

※この「ソニーグループ」の解説は、「PlayStation 2」の解説の一部です。
「ソニーグループ」を含む「PlayStation 2」の記事については、「PlayStation 2」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「ソニーグループ」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ



固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「ソニーグループ」の関連用語

ソニーグループのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



ソニーグループのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのソニーグループ (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、WikipediaのPlayStation 2 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS