古河電気工業

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古河電気工業

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/01/10 06:52 UTC 版)

古河電気工業株式会社（ふるかわでんきこうぎょう、英文社名 Furukawa Electric Co., Ltd.）は、古河グループの大手非鉄金属メーカーであり、光ファイバー・電線・ワイヤーハーネス等の製造を行なう企業である。国内電線業界では第2位の売上高で日経平均株価の構成銘柄の一つ。

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古河電気工業

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/05 04:44 UTC 版)

「古河グループ」の記事における「古河電気工業」の解説

古河電気工業は、1920年に古河鉱業（現・古河機械金属）の工業部門・日光電気精銅所・本所鎔銅所と、1908年以降に古河グループが資本参加していた横浜電線製造（旧・山田電線製造所）とが合体し、社名を古河電気工業として設立された。古河鉱業は、1884年に本所鎔銅所を設置、1906年には日光電気精銅所を建設、更に1908年には横浜電線製造の経営権（株式を過半数取得）を掌握して、精銅・伸銅・電線部門に確固たる地位を築き、その上この部門に関わる多くの傍系企業を持っていたが、それは古河鉱業が銅を中心とした鉱山業から下流加工業へ進出する明確な経営戦略があったことに基づいている。 古河電工は、1921年に九州電線製造を吸収合併し、1922年に横浜の電機製作所で電話機の生産を開始した（この電話機生産が後の富士通につながる）。また、三菱鉱業（現・三菱マテリアル）と資本提携し、三菱鉱業が古河電工の株式5万株（12.5％）を所有し、見返りに電線・伸銅部門は古河電工に一任するというもので、これにより古河電工の経営基盤は強固となった。九州電線製造を吸収した後、古河電工傘下の電線会社は、東京の日本電線と大阪の日本電線製造の2社であった。関東大震災の被災を免れた日本電線は、業務の拡張のため1923年に倍額増資を企図したが、古河合名会社（現・古河機械金属）（所有6676株）と古河電工（所有2349株）の両者は合計で3938株しか応じることができず、そのために資本支配力が弱体化した。そのほか古河グループは古河商事・大連事件の余波を受けて、古河銀行（現・みずほ銀行）と古河合名会社の日本電線などの傍系会社に対する金融的な援助が及ばなかったことがある。このような背景のもとで、日本電線は東京製線を吸収するなど古河電工と競合する積極的な経営活動を行なうに至り、1926年にその協約書が破棄され、日本電線は独自の道を歩むことになった。古河合名会社から派遣されていた日本電線専務・崎山刀太郎は協約書破棄の前年に古河合名会社を辞職し、その後、日本電線と大日日本電線の合併を推進し、先述のように三菱電線工業の創設が行なわれた。

古河電気工業

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2016/06/05 14:42 UTC 版)

「竹内浄」の記事における「古河電気工業」の解説

1995年、古河電気工業の設備部にて設備開発部長を務め、1998年には同部の生産技術開発センターのセンター長を務めた。1999年より取締役として、設備部の部長や経営企画室の室長など要職を歴任した。2003年には、取締役と執行役員を兼務する常務として、米国光事業推進室の室長にも就いた。また、ファイテルUSA（Fitel USA Corp.）にて社長と最高経営責任者を兼ねるとともに、同社の子会社にあたるOFSの会長を務めた。なお、OFSは、アメリカ合衆国ジョージア州にて光ファイバ事業を手がける企業グループである。ファイテルUSAは、そのOFSを傘下に持つ持ち株会社であり、古河電気工業の100%子会社である。その後、取締役を退き、執行役員常務として、2004年よりフルカワエレクトリックノースアメリカの社長を務めた。 2005年より、執行役員常務として、古河電気工業の最高技術責任者と研究開発本部の本部長を務めた。2006年には、古河電気工業の監査役に就任した。のちに、古河電気工業の顧問となった。