タムロン

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タムロン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/01/30 07:05 UTC 版)

この項目では、株式会社タムロンについて説明しています。 タムロン製レンズについては「タムロンレンズの一覧」をご覧ください。

株式会社タムロン
Tamron Co.,Ltd.

本社社屋（2012年6月）
種類	株式会社
市場情報	東証プライム 7740 2006年11月13日上場
本社所在地	日本 〒337-8556 埼玉県さいたま市見沼区蓮沼1385番地
設立	1952年10月27日
業種	精密機器
法人番号	5030001011204
事業内容	一眼レフカメラ用交換レンズ、ミラーレスカメラ用交換レンズ、ビデオカメラ用レンズ、デジタルカメラ用レンズ、遠赤外線カメラ用レンズ、各種光学用デバイス部品、監視カメラ用レンズ、FA/マシンビジョン用レンズ、車載用レンズ、カメラモジュール、原器、精密金型、精密プラスチック成形品、他の製造・販売
代表者	桜庭省吾（代表取締役社長）
資本金	69億23百万円
売上高	連結890億　(2024/12月期)
営業利益	連結196億　(2024/12月期)
純資産	連結707億3,200万円 (2023/12月期)
総資産	連結870億6,200万円 (2023/12月期)
従業員数	連結:4,604名 単体:947人 (2023年12月現在)
決算期	12月31日
主要株主	ニューウェル 489万株（18.87%） ソニー 312万株（12.06%）
主要子会社	TAMRON USA, INC.（アメリカ） TAMRON Europe GmbH.（ドイツ） TAMRON France EURL.（フランス） タムロン工業香港有限公司（香港） タムロン光学上海有限公司（中国/上海） Tamron (Russia) LLC.（ロシア） TAMRON INDIA PRIVATE LIMITED（インド）
関係する人物	新井健之（創業者） 田村右兵衛（光学技術者）
外部リンク	https://www.tamron.com/jp/
特記事項：各種経営指標は2017年6月期
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株式会社タムロン（英: Tamron Co.,Ltd.^[1]）は、日本のレンズメーカー。埼玉県さいたま市見沼区に本社を置く。写真関連のレンズ製造だけではなく、監視＆FA関連のレンズやカメラモジュールの製造も手掛ける。

概要

1950年、埼玉県浦和市に社員数13名の「泰成光学機器製作所」を創業。当初は、双眼鏡レンズの研磨加工の下請けをしていたが、ほどなくレンズ製造を始める。1952年、田村右兵衛が参画、光学設計部門を確立し、双眼鏡の開発をすすめる。1958年には、初の自社ブランドの写真用交換レンズ「135mm F/4.5（Model #280）」を発売。その後もカメラ用レンズの製造販売を続ける。現在では、各社一眼レフカメラ用交換レンズやミラーレスカメラ用交換レンズを販売している。産業用には、監視カメラレンズ・カメラの製造や、マシンビジョン用レンズを販売している。

沿革

※タムロンの歴史 (沿革)|企業情報|株式会社タムロン - TAMRON (外部サイト)

• 1948年（昭和23年）10月 - 泰成光学工業株式会社、浦和市大谷場北原に設立。 写真レンズ，広視界双眼鏡、光学機械設計製作、交換レンズ、テレビジョンレンズ、射撃照準眼鏡。^[2]
• 1950年（昭和25年）11月 - 泰成光学機器製作所として創業。
• 1952年（昭和27年）10月 - 泰成光学工業株式会社として設立。
• 1957年（昭和32年）- 世界初の一眼レフカメラ用マウント交換方式”T”マウントを開発。
• 1958年（昭和33年）8月 - 「タムロン」を自社のブランド名として採用。初の自社ブランドの写真用交換レンズ「135mm F/4.5（Model #280）」を発売。
• 1959年（昭和34年）9月 - 本社工場を大宮市蓮沼（現・さいたま市見沼区蓮沼）に建設。
• 1970年（昭和45年）4月 - 社名をブランド名と同じ「タムロン」に変更。
• 1976年（昭和51年）9月 - 東京都北区滝野川に本社を移転。
• 1979年（昭和54年）4月 - ニューヨーク市に現地法人タムロンインダストリーズInc.（後のTAMRON USA,Inc.）を設立。
• 1982年（昭和57年）
  • 9月 - 西ドイツにタムロンフェアトリーブスG.m.b.H.（後のTAMRON Europe GmbH.）を設立。
  • 11月 - タムロンホンコンLdd.を設立。
• 1984年（昭和59年）
  • 2月 - 青森県浪岡町に「株式会社オプテックタムロン」を設立。
  • 8月 - 株式店頭公開（現・ジャスダック）。
• 1985年（昭和60年）12月 - 株式会社ファイン技研を設立。
• 1995年（平成7年）
  • 4月 - イギリスにタムロン U.K. Ltd.を設立。
  • 7月 - ブロニカ株式会社の株式を取得。
• 1997年（平成9年）
  • 5月 - 香港にタムロン工業香港有限公司を設立。
  • 7月 - 広東省の仏山市にタムロン光学有限公司を設立。
• 1998年（平成10年）7月 - ブロニカを吸収合併。
• 2000年（平成12年）6月 - フランスにTAMRON FRANCE EURL.を設立。
• 2005年（平成17年）
  • 4月 - 埼玉県さいたま市見沼区蓮沼に本社を移転。
  • 10月 - 上海に騰龍光学（上海）有限公司を設立。
• 2006年（平成18年）11月13日 - 東京証券取引所第一部上場。
• 2012年（平成24年）
  • 3月 - ロシアにTAMRON (Russia) LLC.を設立。
  • 5月 - ベトナムにTAMRON OPTICAL (VIETNAM) CO., LTD.を設立。
• 2013年（平成25年）3月 - インドにTAMRON INDIA PRIVATE LIMITEDを設立。
• 2015年（平成27年）6月 - 株式会社宏友興産を吸収合併。
• 2017年（平成29年）5月 - 東明技研株式会社の株式を取得し、子会社とする。
• 2020年（令和2年）
  • 7月 - 同年3月に株式を取得し、子会社化した株式会社ニューウェルを清算。
  • 11月 - 希望退職者200人の募集と役員報酬の減額を発表。
• 2021年（令和3年）6月 - 「ISO13485:2016」の認証取得。
• 2023年（令和5年）11月 - 前・元社長2代にわたる1億6000万円の経費の私的使用と処分を公表。

社名

同社のブランドであり、社名の「タムロン」は、光学設計の第一人者であり同社の光学技術の基礎を築いた田村右兵衛の姓を由来としたものである。田村のタムと1950年代半ばに取引先だったカメラメーカー「タロン (カメラ)」のロンをとってタロン社の社長がタムロンと名付けたのが始まり^[3]。1958年に商標登録し、1970年より社名としても使用。田村右兵衛は1910年群馬県多野郡生まれで、独学でレンズ光学を学び、日本光学を経て泰成光学で技術部長などを務め、のち相談役となった。

歴代社長

1. 渡辺冨士雄 ‐ 創業メンバー。大株主。相談役
2. 新井健之 ‐ 1918年生。中央大学専門部法科卒。陸軍高射第1師団 (日本軍)参謀部を経て、1949年泰成光学機器製作所長、1952年専務、1959年社長、1986年会長。^[4]
3. 菱川進 ‐ 1937年生。1961年早稲田大学法学部卒。^[5]
4. 野口一康（1998-2001） ‐ 1936年生。埼玉県立熊谷商業高等学校卒。1957年入社　^[6]
5. 小野守男（2002-2016） ‐ 1948年生。高校卒業後、自動車部品メーカーを経て1974年入社、1978年取締役。2023年に在職中の経費不正使用が発覚。^[7][8]
6. 鰺坂司郎（2016-2023） ‐ 1954年生。立命館大学経済学部卒業後、1978年入社、専務を経て2015年副社長、翌年社長に就任したが不正行為により解任。
7. 桜庭省吾（2023-） ‐ 1958年生。弘前大学理学部物理学科卒業後、1981年入社、2016年副社長を経て2023年前社長解任により社長就任。^[9][10]

不祥事

2023年11月、同社は元社長・小野守男が1億3000万円超、その後任の前社長・鰺坂司郎が3000万円超にのぼる会社の経費を中国人女性との飲食など私的に流用していたと発表した^[11][12]。同年8月には鯵坂前社長が解任され、不正行為に加担した常務取締役・大塚博司も平取締役に降格処分された^[13]。

11月21日、経営責任を明確にするため、桜庭省吾社長の月額基本報酬を3カ月間、20％減額すると発表した。不正が発覚した歴代2社長らに対しては損害賠償を請求する。大塚博司は同日付で取締役を辞任した^[14]。

製品の特徴

写真撮影用レンズ

一眼レフカメラ専用レンズを中心に小型軽量かつ安価なレンズの生産を得意とする。工業用のプリズム原器やレンズ原器製作の技術を持ち、コーティング技術に優れる。同社はBBAR（Broad Band Anti-Reflection）コーティングの他、ナノテクノロジーによるeBANDコーティング技術を持つ。VC（Vibration Compensation ）機構という自社独自方式のレンズ内手振れ補正機構は評価が高い。近年は一眼レフ専用レンズの他、ミラーレスカメラのレンズの充実化を進めている。また、タムロンの全てのレンズには、モデル番号（272Eなど）がつけられている。

→詳細は「タムロンレンズの一覧」を参照

マクロレンズ

1979年に、ポートレート撮影にも配慮した90mmF2.5マクロ（52B）を発表。このモデルは「ポートレート・マクロ」と呼ばれて大ヒットした^[15]。その後52Bは鏡胴に工業プラスチックを採用した52BBやオートフォーカス版の152Eに改良されて販売が続けられた。しかし、これらのモデルはハーフマクロであったため、後に登場した他社のマクロレンズに比べるとスペック上で見劣りするようになり、1996年に等倍撮影対応のSP AF90mmF/2.8（172Eおよび72B）にフルモデルチェンジした。2004年には、172Eをデジタルカメラ向けのコーティングに改良したSP AF90mm F/2.8 Di（272E）が発売され、2020年現在も発売されておりロングセラーとなった。^[16]2013年には、光学系を一新し、eBANDコーティングを利用したF004が発売された。このレンズはリングタイプの超音波モーター「USD」と手ブレ補正機構「VC」を搭載している。2017年には、F004の手ブレ補正機構を改良したF017が発売された。

これらのレンズの他、2003年にはSP180mm F3.5 Di LD[IF] MACRO 1:1（B01E）が、2009年にはAPS-C一眼レフ専用のSP AF60mm F/2 Di II LD [IF] MACRO 1:1（G005）が発売された。

高倍率ズームレンズ

1992年に、AF28-200mm F/3.8-5.6 Aspherical（71D)が発売された。このレンズは、当時の社長である菱川進が「タバコサイズでレンズを作れ」という指令のもと、コンパクトなサイズなレンズであった。71Dは高倍率ズームというそれまでの常識を覆す商品となり、業界に衝撃を与えた。^[17]71Dのヒットにより高倍率レンズというジャンルを確立、望遠側を伸ばした28-300mmや広角側を伸ばした24-135mmなどを発売。現在では、さらにラインナップが充実し、APS-C一眼レフ専用の18-200mm F/3.5-6.3 Di Ⅱ VC（B018)、18-270mm F/3.5-6.3 Di Ⅱ VC PZD（B008）、16-300mm F/3.5-6.3 Di Ⅱ VC PZD MACRO（B016）、18-400mm F/3.5-6.3 Di II VC HLD（B028）、フルサイズ一眼レフ用では、28-300mm F/3.5-6.3 Di VC PZD（A010）が存在する。

大口径ズームレンズ

2003年に、SP AF28-75mm F/2.8 XR Di LD Aspherical [IF] MACRO（A09）が発売された。大口径標準レンズといえば重量800g前後の重量級かつ大柄で10万円前後と高価であったが、A09は重量510gで軽量かつスリムでなおかつ5万円程と安価であり、最短撮影距離0.33mで近接性能にも優れる。さらに、APS-C一眼レフ専用であるSP AF17-50mm F/2.8 XR Di II  LD Aspherical [IF] （A16）も発売された。2012年には、大口径標準ズームレンズとして初めて手ブレ補正機構「VC」を搭載した、SP 24-70mm F2.8 Di VC USD（A007）が発売された。

その後、一眼レフ用のレンズとしては、標準ズームレンズであるSP 24-70mm F/2.8 Di VC USD G2（A032）だけでなく、望遠ズームレンズであるSP 70-200mm F/2.8 Di VC USD G2（A025）や広角ズームレンズであるSP 15-30mm F/2.8 Di VC USD G2（A041）が発売されていた。

ミラーレスカメラ用交換レンズ

2012年に、ソニーEマウント用のレンズとして18-200mm F/3.5-6.3 Di Ⅲ VC（B011）が発売された。また、2014年にはタムロン初となるマイクロフォーサーズ用レンズ14-150mm F/3.5-5.8 Di III（C001）が発売された。これらのレンズは、エントリーユーザーを対象としており、安価で高倍率ズームである。2018年に、ソニーEマウント用フルサイズ対応のレンズとして28-75mm F/2.8 Di III RXD（A036）が発売された。このレンズは、焦点距離の倍率を短くすることで、大口径レンズでありながらコンパクトなサイズを実現した。A036は爆発的に売れ^[18]、2019年カメラ記者クラブ賞^[19]をはじめ、様々な賞を受賞した。2019年には同様のコンセプトのレンズである17-28mm F/2.8 Di III RXD（A046）、2020年には70-180mm F/2.8 Di III RXD（A056）が発売された。

マニュアルフォーカスレンズ

タムロンのマニュアルフォーカスレンズは交換マウント方式を採用しており、別売専用マウントアダプターと組み合わせることでマウントの異なる複数メーカーのカメラに対応することができた。オートフォーカスレンズは信号伝達が電子化複雑化したため各社別の固定マウントになったものの、1990年代はマニュアルフォーカスカメラの需要が残っていたこともあり、オートフォーカスレンズと光学系が同一設計のマニュアルフォーカスレンズも新規に発売していた。2000年以降はデジタルカメラの販売数増加に伴い、フィルムカメラの需要が激減したことで、フィルムカメラ用マニュアルフォーカスレンズも需要減となり、2006年に生産を終了した。使用されたマウントとしてTマウント、アダプトマチック、アダプトール、アダプトール2が存在する。

CCTV用レンズ

写真用レンズと同様バリフォーカルレンズ（ズームレンズからフォーカス連動機能を抜いて簡略化したもの）を主な武器として大きなシェアをもつ。

OEM

カメラつき携帯電話やデジタルカメラに内蔵するレンズユニットなどを生産。またコニカミノルタの17-35mmF2.8-4と28-75mmF2.8、ペンタックスの28-200mmF3.8-5.6等一部のオートフォーカス一眼レフカメラ用レンズがメーカー純正品として供給されていた。2023年現在はNIKONのフルサイズミラーレス用、2022年1月発売のNIKKOR Z 28-75mm f/2.8、2023年7月発売のNIKKOR Z 70-180mm f/2.8をいずれも既存のTAMRON製レンズの細部仕様変更でOEM生産する。

カメラ

1995年にブロニカカメラの株式を取得、1998年に吸収合併し中判カメラシステムを展開していたが2005年に製造終了した。

→詳細は「ゼンザブロニカ」を参照

画像再生機

→詳細は「フォトビックス」を参照

企業活動

• タムロンマクロレンズ フォトコンテスト - 2004年から開催されているマクロレンズで撮影された写真のみを対象としたフォトコンテスト^[20]。
• タムロン鉄道風景コンテスト - 2008年から開催されている鉄道をテーマとした写真を大賞としたフォトコンテスト^[21]。
• 障害者アスリート支援^[22]
• ロコ・ソラーレ - 公式スポンサー。北海道北見市常呂町を拠点として活動する 女子カーリングチーム。

関連項目

• タムロンレンズの一覧
• レンズメーカー
• ゼンザブロニカ
• List of Nikon compatible lenses with integrated autofocus-motor

脚注

[脚注の使い方]

1. ^ 株式会社タムロン 定款 第1章第1条
2. ^ わが国の双眼鏡製造技術の発達史西 城 惠一・中 島 隆　国立科学博物館研究報告. E類, 理工学 / 国立科学博物館 編 31 33-84, 2008-12
3. ^ 『プレイカメラ』 82年8月号
4. ^ 『新訂現代日本人名錄 98, 第1巻』日外アソシエーツ, 1998
5. ^ 『埼玉年鑑』埼玉新聞社、1996
6. ^ 『会社総覧2001』
7. ^ 「異色」社長が牽引するタムロンのレンズ革命東洋経済オンライン、2011/06/15
8. ^ 「社長業のストレス発散」1.6億円流用……権力者はなぜ、バカな行動を取るのか？ITMediaビジネス、2023年11月10日
9. ^ 桜庭省吾 役員の略歴株式会社タムロン 役員の略歴 (2020年12月期)どんぶり会計運営事務局
10. ^ 〈ひと〉タムロン社長に就任した　桜庭省吾さん日刊自動車新聞電子版、2023.10.04
11. ^ 「週刊文春」編集部 (2023年11月8日). “中国系クラブ愛人を㊙出張同伴 タムロン社長の1.6億円流用”. 週刊文春 電子版. 2024年6月7日閲覧。
12. ^ レンズメーカー「タムロン」歴代2社長が巨額の私的流用　69歳「前社長」が海外出張にも同伴させた女性「S」の正体デイリー新潮、2023年11月09日
13. ^ タムロン｢私的飲食に経費流用｣社長の崩壊モラル 前社長から続いた｢クラブでの単独飲食も経費｣東洋経済オンライン、2023/11/06
14. ^ “タムロン、社長の報酬を20％減額 前トップら流用には賠償請求”. 産経新聞. (2023年11月21日). https://www.sankei.com/article/20231121-EIEOLTXRWVJW3ESF7UJW632NJU/ 2023年11月21日閲覧。 
15. ^ 90mmマクロ伝説
16. ^ 90mmマクロ伝説
17. ^ 株式会社インプレス (2020年4月11日). “写真業界 温故知新：第5回：千代田路子さん（元タムロン顧問）”. デジカメ Watch. 2020年4月29日閲覧。
18. ^ “「28-75mm F/2.8 Di III RXD（Model A036）」供給に関するお詫びとお知らせ | 株式会社タムロン”. 「28-75mm F/2.8 Di III RXD（Model A036）」供給に関するお詫びとお知らせ. 2020年4月29日閲覧。
19. ^ “カメラグランプリ2019”. www.cjpc.jp. 2020年4月29日閲覧。
20. ^ “TAMRON｜マクロレンズ フォトコンテスト 結果発表”. www.tamron.co.jp. 2020年9月10日閲覧。
21. ^ “TAMRON｜タムロン鉄道風景コンテスト　私の好きな鉄道風景ベストショット　審査結果発表”. www.tamron.co.jp. 2020年9月10日閲覧。
22. ^ “TAMRON | 障害者アスリート応援サイト”. www.tamron.co.jp. 2020年9月10日閲覧。

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、タムロンに関連するメディアがあります。

• 公式ウェブサイト
• 「総合光学機器」メーカーの分析 その１ 株式会社タムロン溝田誠吾 専修大学社会科学研究所月報 巻656 2018-02-20

表 話 編 歴 グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン加盟企業・団体
理事	キッコーマン リコー MS&ADインシュアランスグループホールディングス 伊藤忠商事 三菱商事 住友商事
準理事	オムロン 日本郵船
製造	アサヒグループホールディングス 王子ホールディングス 坂口電熱 日産自動車 セイコーエプソン 三菱重工業 資生堂 オリンパス 日本製紙 住友化学 シチズン時計 花王 日本電気 キリンホールディングス コスモエネルギーホールディングス アンリツ 三菱ケミカルグループ ユニ・チャーム 旭化成 大日本印刷 TOPPAN タクマ ニコン タムロン トプコン 三井化学 ENEOSホールディングス タムラ製作所 ダイキン工業 コマツ コニカミノルタ 横河電機 IDEC 日立製作所 DOWAホールディングス 武田薬品工業 積水化学工業 JSR ライオン サラヤ 荏原製作所 味の素 レンゴー 富士通 富士電機 マルハニチロ 沖電気工業 タカハタプレシジョンジャパン 南開工業 ユー・エム・シー・エレクトロニクス 錦城護謨 ウシオ電機 信越化学工業 DIC カシオ計算機 シスメックス 帝人 リンテック 堀場製作所 ローム ヤマハ 日清オイリオグループ 原田鋼業 ルビコン 京セラ アステラス製薬 TOTO INPEX ミネベアミツミ 日本板硝子 サクラパックス 日本ケミコン ヒロセ電機 NISSHA 第一三共 ハギワラソリューションズ 横浜ゴム テルモ EIZO ノーリツ 不二製油グループ本社 ファンケル 東京エレクトロン LIXILグループ フジクラ サッポロホールディングス グローリー ナブテスコ アデランス セガサミーホールディングス ダイフク 愛媛パッケージ 住友理工 NTN デサント カネカ 日本ガイシ 中西金属工業 自重堂 ニデック マンダム アンコール・アン プリプレス・センター サントリーホールディングス フロイント産業 ヤマグチマイカ 澤田 日本光電工業 TOPPANホールディングス SCREENホールディングス 極東開発工業 日本特殊陶業 大塚ホールディングス フォスター電機 ポーラ・オルビスホールディングス 三栄源エフ・エフ・アイ ネスレ日本 高砂香料工業 日清食品ホールディングス コーセー 浜松ホトニクス 参天製薬 小野薬品工業 ヤマハ発動機 エーザイ マツダ ロート製薬 シャープ 東芝 森永乳業 キューズ ジーエス・ユアサコーポレーション 東洋アルミニウム 大日精化工業 日産化学 イトーキ フタムラ化学 コマニー アイカ工業 本多通信工業 TOYO TIRE 竹田印刷 サトーホールディングス 明治ホールディングス 東ソー 三菱自動車工業 アドバンテスト 日本ゼオン オイレス工業 出光興産 塩野義製薬 小林製薬 島津製作所 トクヤマ 太陽化学 江崎グリコ 三井海洋開発 川崎重工業 日本新薬 東洋紡 ブラザー工業 古河電気工業 内野 オカムラ 藤本化学製品 グンゼ
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情報・通信	朝日新聞社 SCSK 三菱総合研究所 BIPROGY 伊藤忠テクノソリューションズ 野村総合研究所 キッズスター フジ・メディア・ホールディングス TIS AZAPA FOSCHIA JAPAN QUICK ブロードリーフ 日本電信電話 日経リサーチ 徳島データサービス テック ティーガイア ソフトバンク Speee スパイスファクトリー システムリサーチ JEMS cielo azul 国際航業 KDDI エヌ・ティ・ティ・データ エス・エー・エス アバント アイエスエフネット
運輸	商船三井 ANAホールディングス ヤマトホールディングス 三菱倉庫 三井倉庫エクスプレス 日本航空 東急 アチハ 川崎汽船 センコーグループホールディングス
卸売・小売	イオン 三井物産 富士メガネ 双日 おおとり 黒田電気 セブン&アイ・ホールディングス 丸紅 良品計画 アスクル ファミリーマート 富士商 J.フロント リテイリング 浜屋 ファーストリテイリング テクノアソシエ 岩瀬コスファ カーギルジャパン
金融・保険	東京海上ホールディングス 三井住友トラストグループ SOMPOホールディングス 三菱UFJフィナンシャル・グループ みずほフィナンシャルグループ 三井住友フィナンシャルグループ りそなホールディングス 住友生命保険 大和証券グループ本社 住友三井オートサービス 第一生命保険 オリックス 野村ホールディングス T&Dホールディングス 日本生命保険 農林中央金庫 明治安田生命保険 芙蓉総合リース 東京センチュリー SBI新生銀行
不動産	ダイビル 三菱商事・ユービーエス・リアルティ 東急不動産ホールディングス 三菱地所 三井不動産 野村不動産ホールディングス 京阪神ビルディング
複合サービス	日本郵政
サービス	アミタホールディングス 博報堂DYホールディングス フルハシEPO アデコ クレアン インパクトジャパン アイ・シー・アイ 電通 ニッセイエブロ ベネッセホールディングス コーユーレンティア イースクエア プランニング・ホッコー 東武トップツアーズ ポジティブ デロイトトーマツコンサルティング エッジ・インターナショナル DNV GL ビジネス・アシュアランス・ジャパン ピー・アンド・イー・ディレクションズ ピープルフォーカス・コンサルティング メンバーズ 大谷清運 アルメックVPI コーエイリサーチ&コンサルティング PwCアドバイザリー N.T.トータルケア ビジネスコンサルタント セコム エコロジーパス SDGパートナーズ レックス・インターナショナル 日経ビーピーコンサルティング エコツーラボ みらかホールディングス 日総工産 リビエラホールディングス あかつき 日本工営 地盤ネットホールディングス vKirirom Japan かいはつマネジメント・コンサルティング ネットラーニングホールディングス 内海産業 タナベコンサルティンググループ 川内美登子・植物代替療法研究所 ベイカレント
教育・学習支援	ウィルソン・ラーニング ワールドワイド
自治体・ 大学・その他	川崎市 中日本高速道路 国際基督教大学 日本サッカー協会 同志社女子大学 西日本高速道路 同志社大学 東日本高速道路 道普請人 ボランティアプラットフォーム 関西学院大学 日本能率協会 明治学院大学 上智大学 日本印刷産業連合会 日本CFO協会 地球環境戦略研究機関 国際協力NGOセンター 電気安全環境研究所 日本食品分析センター ACE 成蹊大学 全日本大学サッカー連盟 ワールド・ビジョン・ジャパン 日本品質保証機構 大阪府立千里高等学校 筑波大学 セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン 武蔵野大学附属千代田高等学院・千代田女学園中学校 難民を助ける会 全国社会保険労務士会連合会 国際開発センター 学校法人聖学院 ザ・グローバル・アライアンス・フォー・サスティナブル・サプライチェーン 学校法人国際学院 学校法人服部学園御茶の水美術専門学校 学校法人相愛学園 相愛中学校・高等学校 岩井医療財団 プラン・インターナショナル・ジャパン あと会 日本海事協会 地球市民の会 笹川平和財団 学校法人大阪夕陽丘学園 日本建築センター 壱岐市役所 国際開発機構

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タムロン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/17 01:10 UTC 版)

「ニコンFマウントレンズの一覧」の記事における「タムロン」の解説

多数のレンズを発売している。 「タムロンレンズの一覧」を参照