だいさんせだい‐けいたいでんわ【第三世代携帯電話】
第三世代携帯電話
別名：3G
【英】3rd generation mobile phone
第三世代携帯電話とは、ITU(国際電気通信連合)によって定められた「IMT-2000」規格に準拠したデジタル携帯電話の方式の総称である。
GSMやPDCなどの形式を取る第二世代携帯電話方式と比較して、高速なデータ通信が可能となっており、高音質な通話や動画の配信、およびテレビ電話機能など、さまざまなマルチメディア通信サービスが提供可能となる。また、世界中どこにいても同じ携帯電話が使えるよう国際ローミングも実現している。
IMT-2000では、当初は1つの規格に統一する予定であったが、各国事情などを考慮し、現在では5つの規格が勧告されている。実際に利用されているものとしては、日本のNTTドコモやボーダフォンおよび欧州で採用されているW-CDMA、および、auや北米で採用されているcdma2000がある。また、中国で用いられる予定のTD-SCDMA、そのほかに、北米型のUWC-136やヨーロッパ型のDECTがある。
日本においては、世界に先駆けてサービスが開始され、NTTドコモからはFOMAが、auからはWINが、またボーダフォンからは、Vodafone 3Gがサービスとして提供されている。
参照リンク
DoCoMo - FOMA
au - WIN
ボーダフォン - Vodafone 3G
第3世代移動通信システム
(第三世代携帯電話 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/19 13:45 UTC 版)
第3世代移動通信システム（だい3せだいいどうつうしんシステム、英語: 3rd Generation Mobile Communication System, 「3G」）とは、1G・2Gに続く国際電気通信連合 (ITU) が定める「IMT-2000」 (International Mobile Telecommunication 2000) 規格に準拠した移動通信システムのこと。一般的に英語の"3rd Generation"から、「3G」（スリージー）などとも略される。
注釈
- ^ ただし、2000MHz (2GHz) に限定されない。
- ^ 800MHz帯再編終了後に従来のUMTSバンド6から拡張された。ただし、拡張された部分はLTEとして使用されたため、3GとしてはBands 6のままとなり、一部地域では、800MHz帯域割り当ての全帯域をLTEに転用しているため、3Gを停波している地域も存在する。
- ^ この帯域は、かつては航空機電話[12]・マリネットホン・テレターミナル・コンビニエンスラジオホン・アナログ方式のMCA無線に割り当てられていた帯域である。
- ^ 2012年7月25日にサービス開始。
- ^ 電子タグ (RFID) バンドおよびMCAバンドの移行が完了する2015年より利用可能。
- ^ ただし、1455.4 - 1462.9MHzおよび1503.4 - 1510.9MHzの帯域は2014年3月31日まで、同帯域を利用するデジタルMCAの免許が失効していないため、東名阪での利用は不可となっていた。
- ^ 平成18年7月18日、総務省は、審査の結果、周波数の指定の変更に係る基準等に適合していると認められることから、本日、ドコモ中央、ドコモ東海及びドコモ関西に対し、1869.9MHzを超え1874.9MHz以下の周波数の割当てを行った。[1]（総務省リンク）。平成18年3月15日、総務省では、電波監理審議会からの答申を踏まえて、周波数の使用が可能となる4月1日以降、ドコモ中央、ドコモ東海及びドコモ関西の開設計画を別紙のとおり認定することとし、認定書の交付を行う予定。[2]（総務省リンク）
出典
- ^ ウィリアム・スターリングス『Foundations of Modern Networking: SDN, NFV, QoE, IoT, and Cloud』Addison-Wesley Professional、2015年 ISBN 0134175395
- ^ “武田幸雄「モバイルインフラ －IMT-2000とその後の展開－」” (PDF). 『FUJITSU』52号、(2001年7月号)、pp.308-314. 2014年6月28日閲覧。
- ^ “キーワード: IMT-2000”. atmarkIT（アイティメディア株式会社）. 2010年9月1日閲覧。
- ^ “DIRECTIVE 2009/114/EC OF THE EUROPEAN PARLIAMENT AND OF THE COUNCIL of 16 September 2009” (PDF). European Union. 2014年6月28日閲覧。
- ^ “The Mobile Internet Report Setup” (PDF). Morgan Stanley (December 15, 2009), slide 26. 2010年9月2日閲覧。
- ^ “事業者別契約数（2011年5月末現在）”. 電気通信事業者協会. 2011年6月20日閲覧。
- ^ “「CDMA 1X」などのサービス終了等のお知らせ〈別紙〉”. KDDI (2011年4月25日). 2011年6月20日閲覧。
- ^ “「movaサービス」および「DoPaサービス」などの終了のお知らせ”. NTTドコモ (2009年1月30日). 2011年6月20日閲覧。
- ^ “5Gサービスエリアの拡大予定について | スマートフォン・携帯電話 | au”. www.au.com. 2022年4月1日閲覧。
- ^ “報道発表資料 : 5Gサービスのエリア展開を加速 | お知らせ | NTTドコモ”. www.docomo.ne.jp. 2022年4月1日閲覧。
- ^ “総務省｜報道資料｜ ソフトバンク株式会社に対する700MHz帯に係る特定基地局の開設計画及び3.4GHz帯に係る特定基地局の開設計画における令和2年度5G特定基地局の開設遅延の改善に関する指導”. 総務省. 2022年4月1日閲覧。
- ^ 『航空機内における携帯電話等の利用に関する調査検討報告書』社団法人電波産業会、2008年3月、6ページ
- ^ “総務省｜報道資料｜ 第5世代移動通信システムの普及のための特定基地局の開設計画の認定”. 総務省. 2022年4月1日閲覧。
- ^ “報道発表資料 : 5Gサービスのエリア展開を加速 | お知らせ | NTTドコモ”. www.docomo.ne.jp. 2022年4月1日閲覧。
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- ^ “総務省｜報道資料｜ ソフトバンク株式会社に対する700MHz帯に係る特定基地局の開設計画及び3.4GHz帯に係る特定基地局の開設計画における令和2年度5G特定基地局の開設遅延の改善に関する指導”. 総務省. 2022年4月1日閲覧。
- ^ 平成17年11月9日、1.7GHz帯又は2GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設に関する指針に基づく開設計画の認定 [3]（総務省リンク）
- ^ 平成18年5月17日、1.7GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設計画に係る認定の取消しに関する電波監理審議会諮問 [4]（総務省リンク）
- ^ 平成18年7月12日、1.7GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設計画に係る認定の取消し [5]（総務省リンク）
- ^ 平成19年10月30日、アイピーモバイルからの2GHz帯の周波数を使用する特定基地局の開設計画の認定の返上について [6]（総務省リンク）
- ^ 共同通信 (2021年11月29日). “au3G、4月で自動解約 サービスは3月末終了 ｜ 共同通信”. 共同通信. 2021年11月29日閲覧。
- ^ “3Gサービス終了を4月に延期 ソフトバンク、能登地震で”. 共同通信 (2024年1月17日). 2024年1月17日閲覧。
- ^ a b “3Gサービスを4月15日に終了～令和6年能登半島地震の影響を踏まえ、石川県在住のお客さまは7月31日まで同県内で3Gサービスを利用可能～”. 2024年3月13日閲覧。
- ^ “Get ready, 3G is going away in 2022”. AT&T (2021年1月11日). 2021年2月25日閲覧。
- ^ MIke Haberman (03-30-2021). “3G CDMA Network Shut off date set for December 31, 2022”. Verizon Wireless. 11-29-2021閲覧。
- ^ 中国移動・中国電信・中国聯通に3G携帯営業の免許
- ^ ヨーロッパにおけるCDMA200の現状
- ^ ロシア携帯通信3社に3Gの認可
- ^ ロシアのMegaFonがペテルブルグで第三世代を運用開始
- ^ ロシアのモバイル・テレシスがウリヤノフスクで3Gサービスを開始
- ^ ロシアのビーラインがカルムイク共和国で3Gサービスを開始
- ^ ロシアのDelta TelecomがBREW®商用サービスに向け始動
- 1 第3世代移動通信システムとは
- 2 第3世代移動通信システムの概要
- 3 日本以外の状況
- 4 脚注
第三世代携帯電話
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2018/11/26 05:16 UTC 版)
「プッシュ・ツー・トーク」の記事における「第三世代携帯電話」の解説
第三世代携帯電話では、PoC (Push-to-Talk over Cellular) と呼ばれる、定額制のVoIPサービスで使用されている。無線IP電話との差は、半二重通信であることと、音声の遅延時間が大きいことである。 機能としては、事前に登録した通話相手との会話・登録グループへの一斉同報通信などがある。通話相手を変更しない限りダイヤル操作が不要で、専用ボタンを押すのみで通話できるため、自動車運転中の危険も比較的少ないとされる（なお、日本国内での法規制については携帯電話の項を参照）。 ネクステル・コミュニケーションズが2002年に、スプリントPCS、ベライゾン・ワイヤレスなどが2003年に米国で開始した。主に業務向けに広く利用されている。また、オレンジが2004年にイギリスで開始している。 「Open Mobile Alliance」で、「Push-to-Talk over Cellular Phase One」として標準化が検討されているが、2005年現在完了していないため、事業者間の相互接続の障害となっている。
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