第二世代携帯電話とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > 第二世代携帯電話の意味・解説 

だいにせだい‐けいたいでんわ【第二世代携帯電話】


第2世代移動通信システム

(第二世代携帯電話 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/07/12 04:23 UTC 版)

第2世代移動通信システム(だい2せだいいどうつうしんシステム、英語: 2nd Generation Mobile Communication System, 「2G)とは、1993年に、第1世代移動通信システム (1G) の次に登場したデジタル方式の移動通信システムのこと。一般的に英語の"2nd Generation"から、「2G」(ツージー)などとも略される。デジタル方式の採用により、本システムを採用した携帯電話PHS含む)は、電子メールウェブ対応など高機能化した(cf. 携帯機器)。

主な方式

開発の経緯から、PHSを含める場合もある。

日本の状況

第2世代移動通信システムの基地局以外の設備については、航空機電話・新内航船舶電話とも共用していた[1][2]

日本の周波数割り当て

NTTドコモグループ (当時) と日本移動通信DDIセルラーグループへ割り当てられた、第1世代移動通信システム向け周波数帯(800MHz帯)を第2世代向けに転用し、その後の追加割当や、第2世代当時に新規参入したデジタルホンツーカーデジタルツーカーの各グループ向けへ新規に割当およびドコモグループの逼迫対策バンドならびにシティフォンシティオ向けに追加で1.5GHz帯がそれぞれ割当られている。このうち、KDDI/沖縄セルラー電話 (OCT) については、第3世代移動通信システムCDMA2000(Band Class3、のちにEV-DOを含むCDMA2000 1xに移行)向けに転用し、同サービスが終了した2012年7月22日まで利用していた。

なお、前述のKDDI/OCTがCDMA2000・CDMA2000 1x・EV-DO向けに利用している帯域を含めた800MHz帯2012年7月24日までに、1.5GHz帯2010年3月31日までに全免許が失効となった。前者については、一部帯域を収束させた上で、既に一部帯域が再編後を見通した運用(ただし、完全運用は、再編前の割当が完全失効された後となる)がなされているが、後者は一旦すべて失効させた上で、2010年4月1日付で再度割当がなされている。再編後の割当については、第3世代移動通信システムを参照。

携帯無線通信用周波数表
番号 上り(MHz) 下り(MHz) 帯域幅(MHz) エリア 用途 キャリア 停波日(免許期限切れ日)
1 893 - 898 838 - 843 2×5 = 10 首都圏 テレターミナル→)FDD:PDC 日本シティメディア→NTTドコモ (現在は使用を終了)
925 - 940 870 - 885 2×15 = 30 日本全国 NTT大容量方式→)FDD:PDC NTTドコモグループ (925 - 930・870 - 875は現在は使用を終了)
2012年3月31日停波(同年7月24日失効)
940 - 948 810 - 818 2×8 = 16 日本全国 FDD:PDC NTTドコモグループ 2012年3月31日停波(同年7月24日失効)
956 - 957 826 - 827 2×1 = 2 日本全国 FDD:PDC NTTドコモグループ (現在は使用を終了)
2 887 - 889 832 - 834 2×2 = 4 日本全国 マリネットホン→)FDD:PDC→cdmaOne(→CDMA2000→CDMA2000 1x/EV-DO) IDODDIセルラーグループ(現・au (現在は使用を終了)
898 - 901 843 - 846 2×3 = 6 日本全国 JTACS→)FDD:PDC→cdmaOne(→CDMA2000→CDMA2000 1x/EV-DO) IDO・DDIセルラーグループ(現・au) 2012年7月22日停波(同年7月24日失効)
915 - 925 860 - 870 2×10 = 20 日本全国 HICAP/JTACS→)FDD:PDC→cdmaOne(→CDMA2000→CDMA2000 1x/EV-DO) IDO・DDIセルラーグループ(現・au) 2012年7月22日停波(同年7月24日失効)
3 1429 - 1439 1477 - 1487 2×10 = 20 東名阪 FDD:PDC ツーカーグループ 2008年3月31日停波・失効
1429 - 1439 1477 - 1487 2×10 = 20 東名阪外 FDD:PDC デジタルツーカーグループ 2010年3月31日停波・失効
1439 - 1443 1487 - 1491 2×4 = 8 東名阪 FDD:(シティフォンシティオ向け)PDC NTTドコモ・ドコモ東海ドコモ関西 2008年6月30日停波(同年9月30日失効)
1443 - 1453 1491 - 1501 2×10 = 20 東名阪 FDD:PDC デジタルホングループ 2010年3月31日停波・失効
1465 - 1466.5 1513 - 1514.5 2×1.5 = 3 東名阪 FDD:PDC デジタルホングループ 2010年3月31日停波・失効
1465 - 1466.5 1513 - 1514.5 2×1.5 = 3 東名阪外 FDD:PDC デジタルツーカーグループ 2010年3月31日停波・失効
1466.5 - 1468 1514.5 - 1516 2×1.5 = 3 東名阪 FDD:PDC(逼迫対策バンド) NTTドコモ・ドコモ東海・ドコモ関西 2008年6月30日停波(同年9月30日失効)

脚注

関連項目



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「第二世代携帯電話」の関連用語

1
に‐ジー デジタル大辞泉
100% |||||

2
ツー‐ジー デジタル大辞泉
100% |||||

3
第一世代携帯電話 デジタル大辞泉
100% |||||

4
ドゥーパ デジタル大辞泉
100% |||||

5
ピー‐ディー‐シー デジタル大辞泉
100% |||||

6
ムーバ デジタル大辞泉
100% |||||

7
ジー‐エス‐エム デジタル大辞泉
94% |||||

8
76% |||||

9
第三世代携帯電話 デジタル大辞泉
76% |||||


第二世代携帯電話のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



第二世代携帯電話のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの第2世代移動通信システム (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS