長岡造形大学とは? わかりやすく解説

ながおかぞうけい‐だいがく〔ながをかザウケイ‐〕【長岡造形大学】

読み方:ながおかぞうけいだいがく

新潟県長岡市にある公立大学。平成6年(1994)に長岡市が新潟県の支援をうけて、公設民営方式で開学。平成26年(2014)公立大学法人となる。


長岡造形大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/05/25 23:34 UTC 版)

長岡造形大学
キャンパス全景(2010年5月)
大学設置/創立 1994年
学校種別 公立
設置者 公立大学法人長岡造形大学
本部所在地 新潟県長岡市千秋4-197
北緯37度28分1.7秒 東経138度49分50秒 / 北緯37.467139度 東経138.83056度 / 37.467139; 138.83056座標: 北緯37度28分1.7秒 東経138度49分50秒 / 北緯37.467139度 東経138.83056度 / 37.467139; 138.83056
学部 造形学部
研究科 造形研究科
ウェブサイト https://www.nagaoka-id.ac.jp/
テンプレートを表示

長岡造形大学(ながおかぞうけいだいがく、英語: Nagaoka Institute of Design)は、新潟県長岡市にある公立大学。

公設民営方式による私立大学として開学したが、2014年度に公立大学へ移行した。

概要

「造形を通して真の人間的豊かさを探求し、これを社会に還元することのできる創造力を備えた人材を養成すること」を建学の理念とし、新しい時代におけるデザインの実践的教育研究の場としてその役割を担うと謳っている[1]。

2022年時点の入学者は、県外出身者が約8割である[2]。公立化後、志願倍率(志願者数/定員)が2013年度の1.8から2014年度の5.7に大幅に上がった[3]。

公設民営方式での開学にあたっては、新潟県が25億円、長岡市が75億円を負担した[4]。

沿革

  • 1982年 - 長岡市が大学設置を掲げる。
  • 1993年2月 - 起工式[5]。
  • 1994年
    • 4月 - 公設民営方式により長岡造形大学が開学し、1期生259人が入学[6]。産業デザイン学科(定員120名)および環境デザイン学科(定員80名)が設けられた[7]。前者は工業デザイン、工芸デザイン、テキスタイルデザイン、視覚デザインの4コース、後者は空間デザイン、環境保存の2コース[8]。
    • 10月 - 開学にあわせて「国際デザインフェア'94NAGAOKA」開催[9]。
  • 1998年 - 長岡造形大学大学院修士課程開設。
  • 2001年 - 長岡造形大学大学院博士(後期)課程開設。
  • 2010年 - 第3アトリエ棟が竣工し、グッドデザイン賞を受賞[10]。
  • 2012年 - 公立大学法人化を目指し、大学設置形態変更の検討要望書を長岡市に提出。
  • 2014年 - 公立大学法人に移行。
  • 2023年 - 学部改組。4学科体制から3学科体制とし、新設したデザイン学科に3領域(テクノロジー×デザイン領域、視覚デザイン領域、プロダクトデザイン領域)を開設した。学部改組によりオープンイノベーション的教育効果を目指し、分野・専門横断的なスタジオ制を取り入れている。

学部・学科

  • 造形学部
    • 視覚デザイン学科
    • プロダクトデザイン学科
    • 美術・工芸学科
    • 建築・環境デザイン学科
    • デザイン学科(2023年度より新設。テクノロジー×デザイン領域、視覚デザイン領域、プロダクトデザイン領域からなる)

大学院

  • 造形研究科
    • 造形専攻
      • イノベーションデザイン領域
      • プロダクトデザイン領域
      • 視覚デザイン領域
      • 美術・工芸領域
      • 建築・環境デザイン領域

歴代学長

  • 豊口協(初代学長、1994年4月 - 2004年3月)
  • 鎌田豊成(2代学長、2004年4月 - 2008年3月)
  • 上山良子(3代学長、2008年4月 - 2012年3月)
  • 和田裕(4代学長、2012年4月- 2020年3月)
  • 馬場省吾(5代学長、2020年4月 - 2023年3月 )
  • 平山育男(6代学長、2024年4月 - )

地域協創センター

デザイン研究開発

大学の社会連携ポリシーに基づき、広い領域に関わるデザインの特性と教育研究力を活かして地域社会に新たな価値を創出するとともに、教育研究活動の成果を還元することによって地域に貢献することを目的に活動している[11]。地域社会をデザインの実践的な学びの場とし、企業や自治体・コミュニティ等と協働した課題解決への取り組みを「社会人基礎力」「構想力」「創造力」を育むアクティブラーニングとして、カリキュラムへの積極的な導入を図っている[11]。

NaDeC構想コンソーシアムに基づき、Maching HUB Nagaokaに参加し、大学のシーズと企業のニーズのマッチングを図っている。

市民工房

地域住民を対象に専門の施設を利用し、「ものづくり」を基礎から学ぶ工房として開設している[12]。講座は硝子・陶芸・漆芸・木工・染織の5講座があり、興味と経験に合わせてコースを選択することができる[12]。

こどもものづくり大学校

デザイン、絵画、工芸、工作などのものづくりを通して、子供にたくさんの経験作りの場を提供する[13]。

対外関係

他大学との協定

日本国内

  • 高等教育コンソーシアムにいがた(新潟県内の高等教育機関26校で構成)
  • 新潟工科大学、新潟産業大学および長岡技術科学大学と単位互換制度を締結。
  • 放送大学学園と単位互換協定を結んでおり、放送大学で取得した単位を卒業に要する単位として認定することができる[17]。
  • NaDeC構想推進コンソーシアム(長岡市内4大学1高専(長岡造形大学、長岡技術科学大学、長岡大学、長岡崇徳大学、長岡工業高等専門学校)および長岡市、長岡商工会議所からなる。人材育成、産業創出、交流・協働の3つの柱が構想の中心)

日本国外

アクセス

大学関係者一覧

脚注

  1. ↑ “長岡造形大学とは | 長岡造形大学”. www.nagaoka-id.ac.jp. 2020年5月13日閲覧。
  2. ↑ “【広報な毎日】県外出身が8割!造形大に269人の新入生”. 長岡市. 2024年9月15日閲覧。
  3. ↑ “資料7-2 私立大学から公立大学に移行した大学について”. 第1回旭川大学の公立化検討に関する有識者懇談会. 旭川市. 2024年9月15日閲覧。
  4. ↑ “高等教育機関及び学部の新設対応ハンドブック”. 国際協力機構 人間開発部. p. 15 (2008年3月). 2024年9月15日閲覧。
  5. ↑ 「長岡造形大学建設工事スタート」(PDF)『ながおか市政だより』第463号、長岡市、1993年3月、2-3頁。
  6. ↑ 「開学しました! 長岡造形大学」(PDF)『ながおか市政だより』第477号、長岡市、1994年5月、1-5頁。
  7. ↑ 「長岡造形大学が正式に認可」(PDF)『ながおか市政だより』第473号、長岡市、1994年1月、2-3頁。
  8. ↑ 「来年4月開学へ 建設進む長岡造形大学」(PDF)『ながおか市政だより』第470号、長岡市、1993年10月、2-3頁。
  9. ↑ 「国際デザインフェア」(PDF)『ながおか市政だより』第482号、長岡市、1994年10月、6-7頁。
  10. ↑ “長岡造形大学第3アトリエ棟”. 日本設計. 2024年9月15日閲覧。
  11. 1 2 “地域協創センター|長岡造形大学”. www.nagaoka-id.ac.jp. 2020年5月13日閲覧。
  12. 1 2 “市民工房 | 長岡造形大学”. www.nagaoka-id.ac.jp. 2020年5月13日閲覧。
  13. ↑ “こどもものづくり大学校 | 長岡造形大学”. www.nagaoka-id.ac.jp. 2020年5月13日閲覧。
  14. ↑ 高等教育コンソーシアムにいがた
  15. ↑ 2014年06月23日 大学連携協定締結式・記念シンポジウム開催
  16. ↑ 『長岡造形大学との包括連携協定締結についてお知らせ』(プレスリリース)北越銀行、2015年2月4日。オリジナルの2015年2月6日時点におけるアーカイブ。
  17. ↑ 放送大学 平成28年度 単位互換案内

外部リンク




固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳

英語⇒日本語日本語⇒英語

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「長岡造形大学」の関連用語

長岡造形大学のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



長岡造形大学のページの著作権

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの長岡造形大学 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2026 GRAS Group, Inc.RSS