インターンシップとは?

Weblio 辞書 > ビジネス > 人事労務用語 > インターンシップの意味・解説 

インターンシップ [6] 【internship】

学生が,企業短期間業務体験すること。

インターンシップ

Internship学生インターン実習生)として一定期間企業実際仕事体験する制度です。原則として報酬支払われません。医療教員養成分野では以前ら行われていましたが、最近では企業主導型のものが増えています。

インターンシップ

【英】internship

学生自己の適正把握する、あるいは仕事内容理解するために、在学中に一定期間企業内で就業体験を行うこと。

学生側としては、適正把握仕事内容理解だけでなく、今後キャリア形成について考え機会ともなり得る。更に就職活動を行う前に就業体験をすることで、就職活動時における企業選定判断軸・基準軸を形成することもできると言える

企業側としては、「企業及び業界PR効果」「学生対す実態理解促進」「学生就職意欲の向上」「職場活性化」「優秀な人材発掘」「学校とのコミュニケーション一環」等が代表的導入理由及び利点であると言え、その取り組み拡大している。

関連ページ
人材採用

インターンシップ

学生企業等において実習研修的な就業体験をする制度学生主体的職業選択や高い職業意識育成就職後の職場への適応力定着率向上、自主性独創性のある人材育成等の意義がある。

インターンシップ

【英】:Internship

学生在学中に企業等において自らの専攻将来キャリア関連した就業体験社会貢献活動参加することができる制度。インターンシップの単位認定を行っている大学等もある。なお、類義語として「エクスターンシップ」もあるが、これは主に法科大学院カリキュラムとして一定期間実施される実務研修を指す用語として用いられている。

A system that enables students to undertake work experience or to participate in a company’s contribution to social development in an area related to their major or future career. Some higher education institutions award credit for recognized internships. “Externship”, a term synonymous with internship, may be used to refer to a practical training program provided by law schools as part of their curriculum.

インターンシップ

「インターンシップ」とは、学生在学中に自らの専攻もしくは将来キャリア関連した就業体験を行う制度のことを指す。国際性、独創性、高い専門性を持った人材育成するための手段として、また、産学連携における人の交流1つの手段として、「インターンシップ」の普及が国によって推進されている。企業においては就職活動一環としてもしくは学生対す自社PR活動1つとして利用されている。

インターンシップ internship

全体 ★☆☆☆ 60歳以上 ★☆☆☆

凡例

就業体験

採用とのかかわりをあまり心配するではなくインターンシップ就業体験人材育成と結びつけていくという積極的な視点を大切にしたい。

意味説明

学生企業などで仕事体験しながら研修すること

その他の言い換え語例

体験就業 就業実習 専門実習


インターンシップ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/01/20 06:53 UTC 版)

インターンシップ: internship)とは、特定の職の経験を積むために、企業や組織において労働に従事している期間のこと[1]。 商人・職人のための徒弟制度と似ているが[2]、標準化や監査などはされていないため、指すところの内容は様々である[3][4]略称として、インターンとも呼ばれる。


  1. ^ 1997年5月15日発表、翌16日閣議決定。
  2. ^ 法政大学教授、労働政策審議会長。「インターンシップ等学生の就業体験のあり方に関する研究会」報告当時(1998年3月)の座長でもあった。
  1. ^ Cambridge Dictonary - internship
  2. ^ The difference between Internships and Apprenticeships”. internstars.co.uk. 2015年8月22日閲覧。
  3. ^ “Wonkblog”. The Washington Post. http://www.washingtonpost.com/blogs/wonkblog/wp/2013/06/13/are-unpaid-internships-illegal/ 
  4. ^ Greenhouse, Steven (2010年4月2日). “The Unpaid Intern, Legal or Not”. The New York Times. http://www.nytimes.com/2010/04/03/business/03intern.html?pagewanted=all&_r=0 
  5. ^ “プレ就職活動になる!?大学の歴史から見るインターンシップの意義”. エイブルワーク. (2013年8月16日). http://minagine.jp/blog/20130816/1.html 2014年6月8日閲覧。 
  6. ^ a b c d Interns are workers, too”. OECD. 2015年8月23日閲覧。
  7. ^ a b c 石渡・大沢 2008, p. 197.
  8. ^ a b c d e 石渡・大沢 2008, p. 198.
  9. ^ 石渡・大沢 2008, p. 205.
  10. ^ 石渡・大沢 2008, pp. 199-200.
  11. ^ 石渡・大沢 2008, p. 199.
  12. ^ 石渡・大沢 2008, p. 202.
  13. ^ a b 石渡・大沢 2008, p. 203.
  14. ^ 石渡・大沢 2008, pp. 204-205.
  15. ^ 石渡・大沢 2008, p. 211.
  16. ^ 石渡・大沢 2008, pp. 209-210.
  17. ^ 学校教育法施行規則の一部を改正する省令等について - 文部省初等中等教育局 2000年3月31日
  18. ^ インターンシップ情報”. 慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス. 2009年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年10月7日閲覧。
  19. ^ サイバーエージェント インターンシップ with Life is Tech!”. サイバーエージェント (2012年2月17日). 2012年12月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年10月7日閲覧。
  20. ^ インターンシップの推進に当たっての基本的考え方 - 文部省通商産業省労働省 1997年9月18日
  21. ^ インターンシップ推進のための調査研究委員会報告書 - 厚生労働省職業安定局若年者雇用対策室 2005年3月18日
  22. ^ 『東京新聞』2010年9月21日朝刊23面 : にっぽんの就活2010 名ばかりインターン 売店、ソフト開発…まるでバイト 半年ただ働きの例も(archive)
  23. ^ 第176回国会 参議院厚生労働委員会 2010年10月21日(議事録
  24. ^ “ビザなし無給労働、摘発困難…韓国人インターン”. 読売新聞. (2013年11月19日). オリジナル2013年11月22日時点によるアーカイブ。. http://web.archive.org/web/20131122131002/http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20131119-OYT1T01669.htm 
  25. ^ “就職売手市場で急増するインターン”. NHK(日本放送協会). (2014年6月8日). オリジナル2014年6月8日時点によるアーカイブ。. https://archive.is/xjmou 2015年10月7日閲覧。 


「インターンシップ」の続きの解説一覧


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「インターンシップ」の関連用語

インターンシップのお隣キーワード

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   
検索ランキング



インターンシップのページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
三省堂三省堂
Copyright (C) 2001-2019 Sanseido Co.,Ltd. All rights reserved.
株式会社 三省堂三省堂 Web Dictionary
日本の人事部日本の人事部
Copyright © 2004- 2019 i.Q. Co., Ltd. All Rights Reserved.
人事コンサルティングのアクティブ アンド カンパニー人事コンサルティングのアクティブ アンド カンパニー
Copyright© 2019 Active and Company Ltd. All rights reserved.
内閣官房総合海洋政策本部内閣官房総合海洋政策本部
Copyright© Cabinet Secretariat, Cabinet Public Relations Office. All Rights Reserved.
大学改革支援・学位授与機構大学改革支援・学位授与機構
Copyright National Institution for Academic Degrees and Quality Enhancement of Higher Education. All Rights Reserved.
アヴィスアヴィス
Copyright(C)Avice,Inc. All Rights Reserved.
独立行政法人国立国語研究所独立行政法人国立国語研究所
(c)2019 The National Institute for Japanese Language
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのインターンシップ (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2019 Weblio RSS