東映とは?

東映株式会社

事業区分 インターネットサービス コンテンツ・ゲーム制作配信
代表者 岡田
本社所在地 104-8108
東京都 中央区 銀座3-2-17
企業URL http://japan.zdnet.com/company/20013254/
設立年月日 1949年10月01
上場区分 上場
従業員数 311
決算期 3月
資本金 1,177,092,928 円


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東映

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/05/05 04:26 UTC 版)

東映株式会社(とうえい)は、日本映画の製作、配給、興行会社。2020年現在、直営の映画館2館、2つの撮影所東映東京撮影所東映京都撮影所)を保有。
テレビ朝日ホールディングスの大株主であると同時に、テレビ朝日ホールディングスが東映の筆頭株主という株式持合いの関係にあり、2019年12月9日に東映の株式を追加取得し議決権比率を13%から17.77%に高め、持分法適用関連会社となった[1][注 1]




注釈

  1. ^ 2013年現在、東映は朝日新聞社に次いで第2位のテレビ朝日株の16%を保有し、テレビ朝日は東映株の11%を保有。また系列局の朝日放送も2006年に東映が売却した自社保有株を0.5%取得している。
  2. ^ 東急電鉄と阪急電鉄はお互いの子会社がライバルであり、特に百貨店やプロ野球球団では長年のライバル関係にあった。
  3. ^ 1975年9月~1976年8月期売上高390億4367万円(映画製作配給126億3300万円、興行114億5100万円、テレビ90億1000万円、教育15億6300万円、観光不動産43億8300万円)[71]。1980年9月~1981年8月期売上高596億円(映画製作配給162億円、興行127億円、テレビ147億円、教育24億円、観光不動産139億円)[72]。1988年4月~1989年3月期売上高960億円(映画製作配給226億円、興行127億円、テレビ147億円、ビデオ195億円、教育27億円、観光不動産238億円)[73]。1960年代まで収益の柱だったボウリング事業は1972年を境に急激に衰退したが、ボウリング場は立地条件がよいため、この転換事業に手掛けたマンション販売や建売りがよく売れ、観光不動産部は他に全国の劇場再開発やホテル建設を推進し大きな収益の柱になった[74][75][76]。1991年4月~1992年3月期売上高1022億円(映画製作配給258億円、興行106億円、テレビ184億円、ビデオ249億円、教育29億円、観光不動産293億円)[77]。1995年4月~1996年3月期売上高899億円(映画製作配給222億円、興行94億円、テレビ169億円、ビデオ180億円、教育24億円、観光不動産207億円)[78]
  4. ^ 共同配給の『野性の証明』(21.8億円)は日本ヘラルド映画に計上されている。
  5. ^ ダルタニアスを除き東北新社とともに制作協力。

出典

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