スタグフレーションとは? わかりやすく解説

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スタグフレーション【stagflation】

読み方:すたぐふれーしょん

《stagnation(停滞)とinflationインフレーション)との合成語景気停滞にもかかわらず一般物価水準継続的に上昇している状態。


スタグフレーション(Stagflation)

 インフレ物価水準の上昇)と景気後退同時に発生した場合のこと。スタグネーション(stagnation:沈滞)とインフレーションinflation)の合成語通常景気停滞すると、消費者需要落ち込み物価落ち着くといわれているが、1970年代第一次石油ショック後、主要先進国にて金融引き締め政策をとった際、景気沈静化しても、物価状況には変化生じないケースがみられた。

スタグフレーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/27 05:22 UTC 版)

スタグフレーション: stagflation)とは、経済における状態の一つである。stagnationinflationかばん語で、経済活動の停滞(不況)と物価の持続的な上昇が併存する状態を指す[1]


注釈

  1. ^ なお、第1次オイルショックにおける日本のインフレは、列島改造ブームや日銀による緩和姿勢など、需要面の影響からオイルショック前にインフレが昂進していた中でのことであったことに注意。オイルショックを参照。
  2. ^ 変動相場制移行後、各国とりわけ70年代後半から80年代の米国でインフレと失業が同時に発生するスタグフレーションが発生したことをふまえ、合理的期待形成学派により中央銀行の政府(国庫)からの独立性が高められなければ、財政政策はインフレバイアスをもたらすだけであるとする議論がなされた。

出典

  1. ^ 【SMBC日興證券】初めてでもわかりやすい用語集2021年10月9日閲覧
  2. ^ Online Etymology Dictionary. Douglas Harper, Historian. http://dictionary.reference.com/browse/stagflation (accessed: May 05, 2007).
  3. ^ British House of Commons Official Report (also known as Hansard), 17 November 1965, page 1,165.
  4. ^ Edward Nelson and Kalin Nikolov (2002), Bank of England Working Paper #155 (Introduction, page 9). (Note: Nelson and Nikolov also point out that the term 'stagflation' has sometimes been erroneously attributed to Paul Samuelson.)
  5. ^ 野口旭・田中秀臣 『構造改革論の誤解』 東洋経済新報社、2001年、62-63頁。
  6. ^ 中谷武「スタグフレ-ションについて」『国民経済雑誌』第142巻第3号、神戸大学経済経営学会、1980年9月、p82-102、doi:10.24546/00172533ISSN 03873129NAID 110000443350 
  7. ^ 西村晃「Alan S.Blinder:Economic Policy and the Great Stagflation,1979--アメリカにおける大スタグフレ-ション--経済政策の失敗例」『同志社アメリカ研究』第17号、同志社大学アメリカ研究所、1981年、p125-130、doi:10.14988/pa.2017.0000008793ISSN 04200918NAID 110000198763 
  8. ^ a b 岩田規久男 『マクロ経済学を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、1996年、166頁。
  9. ^ a b 岩田規久男 『マクロ経済学を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、1996年、167頁。
  10. ^ 侘美光彦「現代変動相場制分析(1)」『経済学季報』第53巻第1号、立正大学、2003年10月、65-124頁、ISSN 02883457NAID 110004725738 
  11. ^ 財政赤字とインフレーションについてはIMES Discussion Paper Series 2000-3-6 [1] 参照。
  12. ^ 磯部智也「現代におけるケインズ・マクロ経済学の再考(1)財市場条分析を中心に」『福祉社会研究』第7号、京都府立大学福祉社会学部福祉社会研究会、2006年、49-58頁、ISSN 13471457NAID 110006390054 
  13. ^ 橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、186頁。
  14. ^ 橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、11頁。
  15. ^ 橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、189頁。
  16. ^ a b 三菱総合研究所編 『最新キーワードでわかる!日本経済入門』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2008年、163頁。
  17. ^ 田中秀臣 『ベン・バーナンキ 世界経済の新皇帝』 講談社〈講談社BIZ〉、2006年、181-182頁。
  18. ^ 田中秀臣 『ベン・バーナンキ 世界経済の新皇帝』 講談社〈講談社BIZ〉、2006年、93頁。
  19. ^ 田中秀臣 『デフレ不況 日本銀行の大罪』 朝日新聞出版、2010年、113頁。
  20. ^ 「健全財政の打破」で世界恐慌を克服した政治家 | 国内経済”. 東洋経済オンライン (2020年5月16日). 2020年11月14日閲覧。
  21. ^ クルーグマン教授・独白「日本経済は、世界の良きモデルになる」【1】ノーベル賞経済学者が安倍総理に直訴 PRESIDENT Online - プレジデント 2015年1月2日
  22. ^ 今、スタグフレーションが現実味を帯びている理由~供給ショックがインフレの犯人~ - 第一生命経済研究所 2022年7月20日


「スタグフレーション」の続きの解説一覧

スタグフレーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/14 21:32 UTC 版)

景気循環」の記事における「スタグフレーション」の解説

物価上昇と、景気後退併存する状態。詳細はスタグフレーションにて。

※この「スタグフレーション」の解説は、「景気循環」の解説の一部です。
「スタグフレーション」を含む「景気循環」の記事については、「景気循環」の概要を参照ください。


スタグフレーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2017/09/16 07:20 UTC 版)

アメリカ合衆国の歴史 (1964-1980)」の記事における「スタグフレーション」の解説

ジョンソン大統領1964年減税議会認めさせたのと同時に国内での施策ベトナム戦争にかかる費用急速に増加させていた。その結果貨幣供給量大きな拡大であり、財政支出赤字になり、急速に物価押し上げることになった。しかしインフレ国際貿易におけるアメリカ合衆国優越性着実に衰えさせており、第二次世界大戦の終戦以降続いていたアメリカ合衆国世界経済地政学商業技術および文化的な優越性傾けていた。1945年以降アメリカ合衆国原材料手に入れやすく、海外自国製品そこそこ市場得られる状態が続いていた。戦後ヨーロッパ崩壊していたために、アメリカ合衆国世界工業生産高の3分の1ほどを生産していた。1960年代までに、工業国次第希少な一次産品競合するようになっただけでなく、第三世界諸国次第に高い代価要求するようになっていた。自動車産業鉄鋼産業アメリカ国内市場入ってきた外国製品によって厳し競合直面し始めてもいた。 ニクソンは高い税金少な支出によって「スタグフレーション」と呼ばれた緩りとした成長インフレ取り組む約束した。しかしこれには議会強硬な抵抗があった。その結果ニクソンやり方変えて通貨規制する道を選んだ連邦準備銀行高利率によって通貨供給量縮小望んだが、あまり効果無かった1971年夏までにニクソン経済潮流変えるために決定的な行動を採れという大衆からの強い圧力受けていた。8月15日ニクソン米ドルの金兌換制を停止したニクソン・ショック)。これは第二次世界大戦以来続いていたブレトン・ウッズ体制崩壊意味していた。その結果米ドル価値世界市場急落した米ドル切り下げアメリカ輸出には貢献したが、海外必需品原材料および完成品をより高い価格購入することにもなった。この8月15日にはまた、1970年経済安定化法に基づいてニクソンがその経済政策第1段階実行した日でもあった。すなわちあらゆる賃金物価その時レベル上で90日間凍結することだった。11月入って第1段階に必要とされた賃金物価増加ガイドライン連邦政府の機関発表したニクソン拡張通貨財政政策採用した第2段階では厳格な賃金物価統制解除された。 インフレ圧力によって経済政策重要な転換繋がった1930年代世界恐慌続いた経済成長高失業率不況経済重大な脅威見られ政府支出増やすか税を下げて消費拡大することで対応が取られた。1970年代場合大きな物価上昇、特にエネルギー価格上がりインフレ対する強い恐怖生んだその結果政府指導者は、支出制限し減税抵抗し通貨供給量拡大抑制することで不況と戦うよりもインフレ制御する方向進んだ

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