2027横浜国際園芸博覧会
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/20 00:45 UTC 版)
| AIPH 2027 | |
|---|---|
 | |
| 概要 | |
| BIE区分 | Horticultural |
| 会場 | |
| 国 |
 日本 |
| 都市 | 横浜市 |
| Horticultural | |
| 前回 | ドーハ国際園芸博覧会（ドーハ） |
| テーマ型博覧会 | |
| 前回 | アスタナ国際博覧会（アスタナ） |
| Universal expositions | |
| 前回 | 2025年日本国際博覧会（大阪） |
| 次回 | 2030年国際博覧会 |
| 同時期開催 | |
| テーマ型博覧会 | ベオグラード国際博覧会 |
| インターネット | |
| ウェブサイト | https://expo2027yokohama.or.jp/ |
2027年国際園芸博覧会（2027ねんこくさいえんげいはくらんかい）は、2027年に神奈川県横浜市瀬谷区と旭区に広がる上瀬谷通信施設跡地を主会場に開催予定の国際園芸博覧会。
2025年の大阪・関西万博の次に開催される、日本の国際博覧会となる予定である。
正式略称は「GREEN×EXPO 2027」（グリーン エクスポ ニーゼロニーナナ）[1]。また「横浜花博」との呼称も使用されている[2]。
博覧会の概要
出典 - [3]
- テーマ「幸せを創る明日の風景 Scenery of the Future for Happiness」
- 会期 2027年（令和9年）3月19日から9月26日まで
- 主会場 旧上瀬谷通信施設
- クラス A1（最上位）
- 参加者数 約1500万人、ICT活用や地域連携など多数な参加形態を含む。有料来場者数約1000万人以上。
開催目的
近年の気候変動などの世界的な環境変化を踏まえて日本がこれまで培った自然との関係性の中で、自然環境が持つ多様な暮らしを生かす知恵・文化を再評価し、持続可能な社会づくりに活用するとともに、国際的な園芸文化の普及、花と緑があふれ、農が身近にある豊かな暮らしの実現、多様な主体の傘下による幸福感が深まる社会づくりを創造する。
併せて、2030年の目標ゴール達成を目指す「持続可能な開発目標 (SDGs)」の実現に向けた取り組みをより確実にするとともに、2050年のカーボンニュートラル実現などの、2030年以後を見据えた環境社会の実現に貢献するための主体的な取り組みを共有する機会を作ることを目指す。[4]
2022年11月28日にパリ「博覧会国際事務局 (BIE）」総会で、国際条約に基づく国際博覧会として最上位A1の国際園芸博覧会として認定を受けた[5]。
日本の国際園芸博覧会A1クラス開催は1990年「国際花と緑の博覧会」以来37年ぶり2回目である。総合博覧会を含めると開催予定の「2025年日本国際博覧会」に次ぐ7回目の国際博覧会で、また前回の日本での万博終了日より今回のこの万博開始日までの空白期間がわずか1年5ヶ月なのも、日本国内での万博空白期間の最短間隔となった。
「自然との調和」をテーマとする博覧会終了後に、テーマパークなど集客施設の建設計画があり自然破壊の恐れがあると自然保護団体らの反対意見が散見される[6]。
沿革
- 2015年（平成27年）6月30日：米軍の旧上瀬谷通信施設が日本側に返還される[7][8]。
- 2016年（平成28年）10月27日：横浜市が国に対し、「旧上瀬谷通信施設における国際園芸博覧会の開催検討への支援・協力」を要請[9]。
- 2017年（平成29年）4月1日：旧上瀬谷通信施設における国際園芸博覧会招致検討委員会条例が施行[10]。
- 2018年（平成30年）3月29日：横浜市が「旧上瀬谷通信施設における国際園芸博覧会 基本構想案」を策定[11]。
- 2018年（平成30年）6月22日、28日：横浜市が国に対し、「旧上瀬谷通信施設における国際園芸博覧会の開催要請」を行う[12]。
- 2019年（令和元年）9月9日：北京で開催された「国際園芸家協会（AIPH）」年次総会において、2027年国際園芸博覧会の横浜市開催に関する申請が承認される[13]。
- 2021年（令和3年）6月22日：「2027年国際園芸博覧会の開催申請について」閣議了解[14]。
- 2021年（令和3年）11月15日：公益社団法人2027年国際園芸博覧会協会が設立[15]。
- 2022年（令和4年）6月17日：日本政府が、博覧会国際事務局に対し、2027年国際園芸博覧会の認定申請書を提出[16]。
- 2022年（令和4年）6月24日：「令和九年に開催される国際園芸博覧会の準備及び運営のために必要な特別措置に関する法律」が施行[17]。
- 2022年（令和4年）11月28日：フランス・パリで開催された第171回BIE（博覧会国際事務局）総会において、2027年国際園芸博覧会が国際条約に基づく国際博覧会として認定[18]。
- 2023年（令和5年）1月10日：園芸博覧会協会が基本計画を公表[19]。
交通アクセス
2025年2月時点で予定されている会場への交通アクセスは、会場の最寄駅である相鉄本線瀬谷駅を筆頭に、隣接の同線三ツ境駅に一部シャトルバスを分散させるほか、東日本旅客鉄道（JR東日本）横浜線の十日市場駅および東急田園都市線の南町田グランベリーパーク駅を発着するシャトルバスを中心に、一部は空港やその他主要ターミナルからの直行バスの設定も検討している[20][2]。
出典
- ^ “2027年国際園芸博覧会 正式略称『GREEN×EXPO 2027』の「略称ロゴ」を制作しました！”. 横浜市ウェブサイト. 横浜市 (2023年6月29日). 2023年11月29日閲覧。
- ^ a b “横浜花博のアクセス「鉄道3線4駅」からシャトルバス 空港からの直行バスも”. 鉄道プレスネット (2023年1月17日). 2025年2月10日閲覧。
- ^ “公益社団法人２０２７年国際園芸博覧会協会【横浜・上瀬谷開催】”. expo2027yokohama.or.jp. 2025年2月2日閲覧。
- ^ “一般社団法人２０２７年国際園芸博覧会協会【横浜・上瀬谷開催】”. expo2027yokohama.or.jp. 2025年2月2日閲覧。
- ^ ２０２７年国際園芸博覧会が、国際条約に基づく国際博覧会（最上位A1の国際園芸博覧会）として認定されました
- ^ “バブル期並みの花博再び 「自然との調和」掲げ、失われるものは：朝日新聞”. 朝日新聞 (2022年6月9日). 2025年2月2日閲覧。
- ^ 産経新聞 (2015年6月30日). “米軍・上瀬谷通信施設、きょう返還 地権者、描けぬ「青写真」 神奈川”. 産経新聞：産経ニュース. 2025年4月20日閲覧。
- ^ “旧上瀬谷通信施設について”. 横浜市瀬谷区総務部区政推進課企画調整係. 2025年4月20日閲覧。
- ^ “国の制度及び予算に関する提案・要望について”. 横浜市政策局大都市制度推進課 (2016年10月26日). 2025年4月20日閲覧。
- ^ “旧上瀬谷通信施設における国際園芸博覧会招致検討委員会条例”. 横浜市. 2025年4月20日閲覧。
- ^ “横浜市基本構想案”. 横浜市脱炭素・ＧＲＥＥＮ×ＥＸＰＯ推進局ＧＲＥＥＮ×ＥＸＰＯ推進部ＧＲＥＥＮ×ＥＸＰＯ推進課. 2025年4月20日閲覧。
- ^ “国の制度及び予算に関して政策提案を⾏います”. 横浜市政策局大都市制度推進課 (2018年6月20日). 2025年4月20日閲覧。
- ^ “横浜市の 2027 年国際園芸博覧会の 開催申請が承認されました！”. 横浜市政策局国際園芸博覧会招致推進課 (2019年9月11日). 2025年4月20日閲覧。
- ^ “国土交通省｜報道資料｜「２０２７年国際園芸博覧会」の開催に向けた準備を進めます！”. 国土交通省. 2025年4月20日閲覧。
- ^ “公益社団法人２０２７年国際園芸博覧会協会・協会情報”. expo2027yokohama.or.jp. 公益社団法人２０２７年国際園芸博覧会協会. 2025年4月20日閲覧。
- ^ “旧上瀬谷通信施設で開催される２０２７年国際園芸博覧会に向けて BIEへの認定申請など、手続きが順調に進められています！”. 横浜市都市整備局国際園芸博覧会推進課 (2022年6月21日). 2025年4月20日閲覧。
- ^ “国土交通省｜報道資料｜「令和九年に開催される国際園芸博覧会の準備及び運営のために必要な特別措置に関する法律の一部の施行期日を定める政令」及び「令和九年に開催される国際園芸博覧会の準備及び運営のために必要な特別措置に関する法律施行令」を閣議決定”. 国土交通省. 2025年4月20日閲覧。
- ^ “２０２７年国際園芸博覧会が 国際条約に基づく国際博覧会として認定されました！”. 横浜市都市整備局国際園芸博覧会推進課 (2022年11月29日). 2025年4月20日閲覧。
- ^ “基本計画”. 公益社団法人２０２７年国際園芸博覧会協会. 2025年4月20日閲覧。
- ^ “旧上瀬谷通信施設地区 まちづくりニュース『「GREEN×EXPO 2027」の開催とその後のまちづくりに向けた交通基盤整備』”. 横浜市 (2023年10月5日). 2025年2月10日閲覧。
外部リンク
- 2027横浜国際園芸博覧会のページへのリンク
