GDPとは?

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ジー‐ディー‐ピー【GDP】


ジー‐ディー‐ピー【GDP】


ジー‐ディー‐ピー【GDP】


ジー‐ディー‐ピー【GDP】

〔名〕 (英 gross domestic product の略) 国内総生産GNP国民総生産)から、海外からの純所得を引いた額。


GDP(じーでぃーぴー)

GDPは<国内総生産と言う日本国内で生み出された財・サービス合計である。年度ごとに<**兆円>のように算出される。およそ日本年間GDPは、だいたい500兆円前後である。1999年度の場合では、GDPは480兆円だった。

GDPには年全体を表すものと、四半期毎のGDPとがある。四半期毎のGDPとは、1年(1)1~3月(2)4~6月(3)7~9月(4)1012月4つ分けてGDPを計算し、当該期から約3ヶ月遅れで経企庁発表するのである

過去データによれば、1999年1年間のGDP成長率は<-1.9%>だった。GDP成長率とは前年度比でGDPが何%増えたか(あるいは減ったか)、を言う。そうすると成長率-1.9%では「前年度に対して1.9%減った」ことになる。つまり、1998年度の489兆円に対して1999年度は1.9%マイナスの480兆円なのである

ちなみにオイルショック時の1974年でさえ<-1.2%>なので、1999年度の<-1.9%>はこれよりも悪い過去最低の成績だった。

(2000.03.15更新


GDP (GrossDomesticProduct)

 国内総生産。ある国の国内で生み出した財やサービス総額以前経済成長を表すのにGNP国民総生産GrossNationalProduct)が用いられていたが、最近はGDPが使用されることが多い。GDPは外国人による国内での生産含み自国民によって海外で生み出された財などは含まない

国内総生産(GDP:Gross Domestic Product)

 ある国の国内で生み出した財やサービス総額以前経済成長を表すのにGNP国民総生産Gross National Product)が用いられていたが、最近はGDPが使用されることが多い。GDPは外国人による国内での生産含み自国民によって海外で生み出された財などは含まない

GDP(ジー・ディー・ピー)

Gross Domestic Productの略、国内総生産のこと。

一人当たりの国内総生産(GDP)

一人当たりの国内総生産 GDPとは、Gross(総)Domestic国内Product生産)の頭文字をとったもので、国内総生産といいます。国内総生産は、企業商品製造したり、売買したり、工場を建てたり、また私たち商品を買ったり、さまざまなサービスを受けたり、つまり国内で使われたお金総計のことです。そしてこのGDPが前年度のGDPに比べどれだけ増えたのかを%で示したものが経済成長率です。
内閣府2005年のGDPの国際比較公表しました05年のわが国一人当たりの名目GDP世界ランクは、04年の11位から14位にダウンしました世界のGDP総額占め割合04年より0.8ポイント少ない10.3%に下がり、1ケタ目前になりました。経済の低成長加え為替相場円安に向かったことも大きく影響しました05年のわが国一人当たりの名目GDP35,650ドル04年に比べ金額433ドル減少しました為替対ドル対ユーロとも1.8%円安で、04年はわが国より下位だったフィンランドオーストリアオーストラリアに抜かれました。わが国1993年に1位になった後、01年までは2位から6位をキープしたものの、02年からは毎年順位落としています。05年のわが国名目GDP金額は4兆5545億ドルとなり前年より547ドル減少です。世界でのシェア94年の18.0%がピークで、05年の10.3%は約20年前の水準に戻った形です。国別シェアは4兆5545億ドルと1位アメリカ12兆3979億ドルに次ぐ2位を確保しましたが、3位はドイツの2兆7869億ドルアメリカやEU15カ国からは3分の1程度まで引き離され、4位に浮上した中国の2兆2343億ドルわが国半分近くにもなりました。

(掲載日:2007/01/16)

国内総生産(GDP)

 Gross Domestic Product(国内総生産)の略。国内において一定期間通常一年間)に生産された財貨サービス付加価値額総計国内経済活動水準を表す指標となる。

グアノシン二リン酸

同義/類義語:グアノシン5'-二リン酸
英訳・(英)同義/類義語:GDP, GDP , guanosine 5'-diphosphate, guanosine 5'-diphosphate

プリン塩基グアニンリボースがグリコシル結合したグアノシンの5'OH基が二リン酸エステル化された化合物

警察労働組合

(GDP から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2017/06/30 03:18 UTC 版)

警察労働組合(けいさつろうどうくみあい、ドイツ語Gewerkschaft der Polizei略称GdP)は、ドイツ連邦共和国にある労働組合の一つで、181,000人の組合員を要しており、ドイツ労働総同盟(DGB)の八大加盟団体の一角をなしている。警察労働組合は三つあるドイツのおける公務員労働組合の一つ(他にはドイツ警察労働組合:de:Deutsche Polizeigewerkschaft とドイツ公務員組合:de:DBB Beamtenbund und Tarifunion がある)であり、そして刑事警察構成員を対象としている。






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国内総生産

(GDP から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/10/07 16:38 UTC 版)

国内総生産(こくないそうせいさん、:gross domestic product、略称:GDP:Bruttoinlandsprodukt、略称:BIP)は、一定期間内に国内で産み出された物やサービスの付加価値の合計のこと[2]である。その国内領土に居住する経済主体を基準にした数値で「居住者たる生産者による国内生産活動の結果、生み出された付加価値の総額」をいう[3]


  1. ^ IMF (2019年10月). “World Economic Outlook, October 2019 (Excel)”. 2020年2月17日閲覧。
  2. ^ 【NHK】1からわかる!景気【下】オリンピック後は?就活への影響は?2020年2月13日
  3. ^ a b c d 用語の解説(国民経済計算)”. 内閣府経済社会総合研究所. 2020年2月18日閲覧。
  4. ^ a b 大和総研 『最新版 入門の入門 経済のしくみ-見る・読む・わかる』 日本実業出版社・第4版、2002年、24頁。
  5. ^ “オランダの売春・麻薬の経済規模、チーズ消費額を上回る”. ロイター (ロイター通信社). (2014年6月26日). http://jp.reuters.com/article/wtOddlyEnoughNews/idJPKBN0F10XQ20140626?rpc=223 2014年7月27日閲覧。 
  6. ^ 「死を恐れるのは人間の本能です」10年前、立花隆が“最後のゼミ生”に伝えていたメッセージ”. 文春オンライン (2021年6月26日). 2021年7月24日閲覧。
  7. ^ この節は、クルーグマン『マクロ経済学』東洋経済新報社、2009年、38 - 41ページおよび189 - 190ページを参考にした。
  8. ^ 飯田泰之・雨宮処凛 『脱貧困の経済学』 筑摩書房〈ちくま文庫〉、2012年、32-33頁。
  9. ^ 飯田泰之・雨宮処凛 『脱貧困の経済学』 筑摩書房〈ちくま文庫〉、2012年、83頁。
  10. ^ a b 用語の解説(国民経済計算)”. 内閣府経済社会総合研究所. 2020年2月18日閲覧。
  11. ^ 松原聡 『日本の経済 (図解雑学シリーズ)』 ナツメ社、2000年、30頁。
  12. ^ 読売新聞記者
  13. ^ 『GDP 秘密のレシピ」』山内竜介。読売新聞2015年2月12日朝刊「オン オフ」
  14. ^ 内閣府「国民経済計算の作成方法」2015年6月6日閲覧。
  15. ^ 「プラス成長」主張 制裁下の発展アピール”. 毎日新聞 (2018年10月13日). 2018年10月13日閲覧。
  16. ^ 髙橋璃子訳、2015年、みすず書房
  17. ^ 「GDP」日本経済新聞2015年10月25日
  18. ^ プリンストン大学教授、2015年ノーベル賞。「経済学者、未来を語る」小坂恵理訳、NTT出版
  19. ^ 「GDPを問い直す」日本経済新聞2015年12月20日21面
  20. ^ 風知草:GDPでは すくえない=山田孝男毎日新聞 2015年10月19日 東京朝刊
  21. ^ 「ザ・セカンド・マシン・エイジ 」日経BP 2015年7月
  22. ^ 「戦後70年日本の強みは(下)自然資本と宗教に鍵」経済教室 2015年8月7日日本経済新聞 朝刊
  23. ^ 2012年6月17日、国連持続可能な開発会議(リオ+20サミット)で地球環境変化の人間・社会的側面に関する国際研究計画(IHDP)は共同で「Inclusive Wealth Report 2012(IWR: 包括的な 豊かさに関する報告書)」
  24. ^ 「経済観測の科学」、法政大学出版会、1968
  25. ^ 日本のGDPが一気に3%底上げも 国連の計算方法見直し、600兆円挑戦に“朗報”産経新聞2016年5月6日(共同通信)
  26. ^ 米国をGDPで抜いた中国、すでに先進国家なのか?”. CNS (2020年5月28日). 2020年5月26日閲覧。
  27. ^ スティグリッツ『マクロ経済学』東洋経済新報社、第3版、2007年、90ページ
  28. ^ スティグリッツ『マクロ経済学』東洋経済新報社、第3版、2007年、93ページ
  29. ^ Download WEO Data: October 2019 Edition”. www.imf.org (2019年10月1日). 2020年2月17日閲覧。
  30. ^ 内閣府国民経済計算 1955年~1980年1980年~2010年[1]
  31. ^ a b 研究 : 安倍新政権の金融政策の経済学的根拠についてChuo Online : YOMIURI ONLINE(読売新聞) 2012年12月20日
  32. ^ A showdown's coming for Japan's economy if at first you don't succeed, lie, lie again CNN Money 1997年10月13日
  33. ^ 「ダイヤモンドZAi」5月号、2011年、170頁。
  34. ^ [2]
  35. ^ [3]
  36. ^ a b GDP(米国)”. 楽天証券. 2020年2月18日閲覧。





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