需給ギャップ
じゅきゅう‐ギャップ〔ジユキフ‐〕【需給ギャップ】
産出量ギャップ
(需給ギャップ から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/01/26 09:13 UTC 版)
産出量ギャップ（さんしゅつりょうギャップ、英: output gap）とは、経済学にて、潜在産出量（潜在GDP）と実際の総産出量（actual output、実際の国内総生産）の差である。GDPギャップ（GDP gap）または需給ギャップとも呼ばれる。直接観測することは不可能ではあるものの、推定値が計算されている。
概要
総産出量をY、潜在産出量をY*とすると、Y-Y*で算出される。この差が正数ならインフレ・ギャップ (inflationary gap) と呼ばれ、総需要の増加が総供給の増加を上回っていること[2]を示し、供給不足になると、物価は継続的に上昇して経済にインフレーション（物価上昇）になる。負数であればデフレ・ギャップ (recessionary gap) と呼ばれ、デフレーション（物価下落）をもたらす圧力となる[3]。
テイラー・ルールの考え方では、実際のGDP = 潜在GDP が望ましい状態で、実際のGDP > 潜在GDP では引き締めるべきで、実際のGDP < 潜在GDP では緩和するべきである。
日本は日本銀行[4]と内閣府[5]が潜在産出量と産出量ギャップの推定値を、米国は議会予算局が潜在産出量の推定値[6][7][8]を発表している。日本銀行と内閣府の産出量ギャップの推定方法は異なるため推定値も異なる。例えば2020年第2四半期の内閣府の推定は-9.5%なのに対して、日本銀行の推定は-4.26%と異なる。真の値は不明なため、どちらの推定が正しいのかは不明である。
GDPギャップのパーセンテージは、実際のGDP（GDPactual）と潜在GDP（GDPpotential）の差を潜在GDPで割って算出される。
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1975年以降の米国のGDPギャップ。影付きの部分が景気後退期。[8] 米国の 実際のGDP > 潜在GDP の時期[8][17] 時期 景気後退期 1978 Q2 ～ 1979 Q4 1980/1 ～ 1980/7
1981/7 ～ 1982/111988 Q4 ～ 1990 Q1 1990/7 ～ 1991/3 1997 Q2 ～ 2000 Q4 2001/3 ～ 2001/11 2005 Q1 ～ 2007 Q4 2007/12 ～ 2009/6 関連項目
出典・脚注
- ^ Real Potential Gross Domestic Product, Real Gross Domestic Product | FRED | St. Louis Fed
- ^ 【カブドットコム証券】インフレギャップ 金融証券用語集2021年12月19日閲覧
- ^ Richard G. Lipsey and Alec Chrystal. Economics. Oxford University Press. 11th edition. January 2007. p. 423.
- ^ 需給ギャップと潜在成長率 : 日本銀行 Bank of Japan
- ^ GDPギャップ、潜在成長率 - 月例経済報告 - 内閣府
- ^ Recurring Reports | Congressional Budget Office の Budget and Economic Outlook and Updates
- ^ Real Potential Gross Domestic Product (GDPPOT) | FRED | St. Louis Fed
- ^ a b c 100*(Real Gross Domestic Product-Real Potential Gross Domestic Product)/Real Potential Gross Domestic Product | FRED | St. Louis Fed
- ^ a b “１～３月期のＧＤＰ需給ギャップ、マイナス０・７％…年４兆円程度の需要が不足”. 読売新聞オンライン (2023年6月30日). 2023年7月19日閲覧。
- ^ a b “今週の指標 No. 1315 2023年1－3月期GDP2次速報後のGDPギャップの推計結果について”. 内閣府 (2023年6月30日). 2023年7月20日閲覧。
- ^ “日本経済2010-2011 付注1-1 GDPギャップの推計方法について”. 内閣府 (2010年12月10日). 2011年4月29日閲覧。
- ^ “平成19年度年次経済財政報告 付注1-2 GDPギャップの推計方法について”. 内閣府 (2007年8月). 2011年4月29日閲覧。
- ^ “今週の指標 No.1026 SNA基準改定後のGDPギャップ”. 内閣府 (2012年3月19日). 2012年3月21日閲覧。
- ^ “日本経済2011－2012 第1章 第1節 揺れ動く日本経済”. 内閣府. 2012年5月31日閲覧。
- ^ “今週の指標 No.1055 2012年7－9月期GDP2次速報後のGDPギャップの推計結果について（今週の指標No．1049図1のアップデート）”. 内閣府 (2012年12月14日). 2012年12月15日閲覧。
- ^ “今週の指標 No.1032 2012年1－3月期のGDPギャップは改善”. 内閣府 (2012年5月28日). 2012年12月15日閲覧。[リンク切れ]
- ^ en:List of recessions in the United States
外部リンク
- GDPギャップ、潜在成長率 - 月例経済報告 - 内閣府
- 最近の経済構造変化が景気変動にもたらしている影響 - 内閣府経済社会総合研究所
- 需給ギャップと潜在成長率 : 日本銀行 Bank of Japan
- 100*(Real Gross Domestic Product-Real Potential Gross Domestic Product)/Real Potential Gross Domestic Product | FRED | St. Louis Fed - 米国の産出量ギャップ
- Statistical Annex - OECD - Demand and output の output gaps の所で OECD 各国の産出量ギャップを推計している
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