せんざい‐ジーディーピー【潜在GDP】
潜在産出量
(潜在GDP から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/15 07:03 UTC 版)
潜在産出量（せんざいさんしゅつりょう、英語: potential output）とは、経済学において、資本や労働が最大限に活用された場合に達成できると考えられる長期的に維持可能な実質国内総生産 (GDP) の最高水準である。潜在GDPとも呼ばれ、その成長率は潜在成長率と呼ばれる。
概要
自然的・制度的な制約のため上限値が存在する。現実のGDPが潜在GDPを上回ると、（賃金や物価の統制が無ければ）総需要 (aggregate demand) が総供給が超えるにつれてインフレーションが加速する傾向がある。これは労働力と労働時間、資本ストック、実物資源の供給が限られており、技術やノウハウの限界もあるためである。グラフで図示すると、自然限界を超える産出量の拡大は、平均費用曲線上、最適な数量を上回る生産量のシフトと見なすことができる。GDPが潜在GDPを下回る場合、供給者が生産能力の過剰を解消するために値下げするのでインフレーションは減速する。
マクロ経済学における潜在産出量は、ある社会全体の生産可能性フロンティア（曲線）の一点に相当し、自然的・技術的・制度的制約を反映している。
潜在産出量は自然国内総生産(natural gross domestic product) とも呼ばれる。もし経済が潜在GDP水準であれば、失業率はインフレ非加速的失業率 (NAIRU) または自然失業率と等しくなるが、インフレ非加速的失業率や自然失業率が実際にはどのようなものであるか[要出典]については経済学者の間で意見が一致していない。
一般的に言えば、ほとんどの中央政府や中央銀行は国内総生産（GDP）を潜在産出量の水準付近に維持しようとする。政府支出を増減させる財政政策と消費と投資の水準を変えるためにマネーサプライを増減する金融政策の2つが最も一般的な戦略である。
潜在産出量と現実の産出量の乖離は産出量ギャップ（GDPギャップ）と呼ばれ、産業の生産能力利用率（資本装備率）と相関がある[1]。潜在産出量は、産出量ギャップの変化に付随する産出量の変化に関するオークンの法則との関連付け、産出量ギャップと比べた経済の景気動向と景気循環の時系列データの要因分解、などでも研究される[2][3]。
内閣府による推計
内閣府は、「経済の過去のトレンドから見て平均的に生産要素を投入した時に実現可能な生産量」を潜在産出量と呼んでおり、この定義に基づいて日本の経済の潜在産出量を推計して産出量ギャップを算出している[4][5]。2010年現在の日本の潜在成長率は、実質値で1.5-2.0%とされている[6]。
TFPの推計
まず、下記のコブ・ダグラス型の生産関数でソロー残差（現実の成長率から資本と労働の寄与を除いた残差）を算出し、全要素生産性 (TFP) を推計する[4]。
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