GDPデフレーター

外国為替用語集

GDPデフレーター （GDPDeflator）

　GDPを計算する際の物価指数。名目GDPをGDPデフレータで割ったものが実質GDP。GDPデフレーター＝名目GDP÷実質GDP。デフレータ－は、物価上昇による名目値の膨張分を除去する際に使われる価格指数。

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GDPデフレーター

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/10 03:07 UTC 版)

1995年から2008年の日本のGDPデフレーター前年同四半期増加率(%)。

経済学において、GDPデフレーター（英: GDP deflator）とは、ある経済機構において一年の間に新しく国内で生産されたすべての最終財とサービスの価格水準の指標であり、ある国（または地域）の名目GDPから実質GDPを算出するために用いられる物価である^[1]。GDPは、国内総生産を表す。

これは、ある一定の期間内（四半期または毎年）に一国の領土内で生産されたすべての最終財およびサービスの金銭的価値の合計である。名目GDPと実質GDPはそれぞれ物価の影響を排除していないGDPと排除したGDPであるため、その比にあたるGDPデフレーターは、物価変動の程度を表す物価指数であると解釈される。

従って、GDPデフレーターの増加率がプラスであればインフレーション（英: inflation）、マイナスであればデフレーション（英: deflation）とみなせる。

消費者物価指数（CPI）と同様に、GDPデフレーターは特定の基準年に関する物価インフレ/デフレの指標であり、基準年のGDPデフレーターそれ自体は100になる。CPIとは異なり、GDPデフレーターは商品やサービスの単一の固定的な集合に基づいていない。GDPデフレーターの検体は、人々の消費と投資のパターンによって年ごとに変更することができる。

算出

国民経済計算における計測

ほとんどの国民経済計算の体系において、GDPデフレーターは名目(nominal)GDPと実質(real)GDPの比を計測する。次の計算式が用いられる。

${\displaystyle \operatorname {GDP\ deflator} ={\frac {\operatorname {Nominal\ GDP} }{\operatorname {Real\ GDP} }}\times 100}$

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表 話 編 歴 経済指標
景気	月例経済報告 景気動向指数 消費者態度指数（消費動向調査） 景気ウォッチャー調査 経済・物価情勢の展望（展望レポート） 地域経済報告（さくらレポート） 法人企業景気予測調査 購買担当者景気指数（PMI） ミシガン大学消費者信頼感指数
消費	国内総生産（GDP、速報・確報） 家計調査 商業販売統計（商業動態統計調査） 百貨店売上高* チェーンストア販売統計* コンビニエンスストア統計* 自動車販売* 軽自動車販売*
雇用	完全失業率（労働力調査） 有効求人倍率（一般職業紹介状況） 就職率 離職率
賃金	毎月勤労統計調査 家計調査 実質賃金
物価	消費者物価指数（CPI） 企業物価指数（CGPI、旧卸売物価指数） GDPデフレーター 路線価 WTI原油価格 ブレント原油価格
金利	政策金利 無担保コール翌日物金利 長期金利 マネーストック統計
生産	国内総生産（GDP、確報） GDPギャップ 鉱工業指数（IIP） 第3次産業活動指数 全産業活動指数 商業販売統計 住宅着工統計（建築着工統計調査、着工ベース） 建設総合統計（進捗ベース） 電力統計情報 製造品出荷額
企業／設備投資	全国企業短期経済観測調査（短観） ロイター短観 機械受注統計 民間企業資本ストック 法人企業統計 日経設備投資動向調査
貿易	貿易統計 国際収支統計 バルチック海運指数（BDI） 中国輸出コンテナ運賃指数（CCFI）
その他	ESPフォーキャスト調査 金融経済月報 貯蓄率 労働分配率 日経平均株価 東証株価指数 訪日外客数
*印の付く物は業界統計