明治大学
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対外関係
国内
大学・研究機関
- コンソーシアム
- 連携大学院協定（産業技術総合研究所、NTT物性科学基礎研究所、海洋研究開発機構、三菱化学安全科学研究所、三菱電機デザイン研究所）
- 統計数理研究所数学協働プログラム（東京大学、京都大学、名古屋大学、九州大学、東北大学、北海道大学）
- 数理生命科学融合教育コンソーシアム（京都大学、広島大学、北海道大学等）
- 表層ガスハイドレート研究コンソーシアム（東京大学、大阪大学 、千葉大学、東京海洋大学）
- 明治大学バイオリソース研究国際クラスター（東京大学、大阪大学、東北大学、慶應義塾大学、自治医科大学、東京慈恵会医科大学等）
- 戦略的創造研究推進事業ERATOプログラム（東京大学、科学技術振興機構）
- 再生可能エネルギー研究コンソーシアム（東京工業大学、名古屋大学、九州大学、豊田工業大学）
- 全国法曹キャリア支援プラットフォーム（中央大学、名古屋大学、同志社大学等）
- アクチュアリー数理コンソーシアム（慶應義塾大学、日本大学）
- 神奈川県内大学院の学術交流協定（東京工業大学、総合研究大学院大学、横浜国立大学、フェリス女学院大学等と農学研究科）
- 東京12大学広報連絡協議会
- 大学情報サミット
- 全国私立大学FD連携フォーラム
- 山手線沿線私立大学図書館コンソーシアム
- 首都大学院コンソーシアム
- 三鷹ネットワーク大学
- 主な協定校
- 順天堂大学 [282]
- 広島大学 [283]
- 国際大学（2013年4月から2018年3月まで両学校法人間で系列法人化、期間終了後も実施中の教学連携は引き続き継続[135][284][285]）
- 聖マリアンナ医科大学 [286]
- 自治医科大学
- 「医農連携による実験動物の開発と医学研究への利用に関する研究」に関する共同研究契約[287]
- デジタルハリウッド大学大学院
- 大学院理工学研究科新領域創造専攻ディジタルコンテンツ系との提携
- その他協力協定等
- 科学技術振興機構
- 宇宙航空研究開発機構（JAXA）
- 国際連合食糧農業機関（FAO）[217]
- 世界知的所有権機関（WIPO）[288] etc
企業、独立行政法人等（一部のみ記載）
- 寄附講座開設機関
企業等、外部機関による寄附講座が充実しており、ジャーナリズム、メディア戦略からファッションビジネスまで様々な専門分野を網羅。
- 日本税理士会連合会
- 新日本監査法人
- 日本音楽著作権協会(JASRAC)
- 内部監査協会
- 全日本自治団体労働組合
- アメリカ保険業者安全試験所
- 日本経営士会
- 化学物質評価研究機構 etc
- 委託事業
- タイアッププロジェクト
- 情報コミュニケーション学部×フジテレビジョン[290]
- フジテレビジョンと共同での番組制作を通じてメディア・リテラシーを実践的に身に付ける講座。受講生がチームに分かれ、フジテレビジョンの番組制作のプロの指導の下、ニュース映像の企画・立案、取材等を行い、最終的にフジテレビ湾岸スタジオで各チームがこの番組映像を持ち寄って、ひとつの番組として完成させるというもの。
- 商学部×電通×朝日新聞[291]
- 朝日新聞本社などマスメディアの現場でのビジネスプロセス等の体験を通じて、競合分析を通じた朝日新聞のポジショニングや、他媒体との比較を通じた新聞のビジネスモデルなどを考え企画立案を行い、朝日新聞社幹部へ向けたプレゼンテーションを行う。
- 商学部×電通×FM東京[292]
- “産学連携特別授業『RADIO FUTURE』〜大学生による、大学生のためのラジオ番組制作”として、ラジオという実際のビジネス・フィールドでの課題解決プロセスの体験を通じて、多角的な現象把握能力や課題抽出能力、チームによる課題解決能力などを育む。ラジオ番組制作・放送の一連のプロセスや考え方を学び、番組制作の企画立案を行い経営幹部へのプレゼンを経て、TOKYO FMスタジオにて報告内容に基づくラジオ番組を制作し、全12回に亘り放送する。
- 商学部×JTB
- JTBとの産学連携による授業『サービス新事業開発の考え方とその手法を学ぶ』にて同社事業開発部長が講師を務め、学生達が同社社員らとともに旅を基軸とする新事業の提案を目指し、グループごとに関連業界へのヒアリング調査や企業見学会を実施し、最終的にJTB法人東京社長を始めとした同社経営幹部層にプレゼンを行い、優勝作品については事業化が検討される。
- 商学部×HONDA
- ハイブリッド車のインサイトを研究課題として、ホンダの商品企画担当者や開発責任者ら社員十数人の講義等により、自動車メーカーに於ける開発・生産・販売等の全体像について学ぶ。研究所などを訪ね、開発機密に触れるような講義も行う。学生が販売戦略をまとめ、役員やマーケティング部門リーダーである営業開発室長にコンペ形式で提案を実施。ホンダ側は外部プランナーとしての役割を学生に期待し、意見を将来の販売戦略に活かす。SNS「mixi」を使った一大キャンペーンなどへ展開された様子はTV番組『日経スペシャル ガイアの夜明け』などで取り上げられた。
- 国際日本学部×JTB×JAL×ヒルトン[293]
- ハワイ大学での語学集中講義などを受講後、約4か月の間ハワイ大学にてホスピタリティー関連科目を中心とした講義を受講し、インターンシップに向けた基礎を習得した後、約3か月にわたりJTBハワイ・日本航空ホノルル支店・ヒルトンハワイアンヴィレッジワイキキリゾート・アウトリガーリゾーツといった現地のホスピタリティー関連企業にてインターンシップを行う。留学期間は8か月間。
- 国際日本学部×ウォルトディズニーワールド[294]
- 京王グループ事業提案プロジェクト
- 京王百貨店とリクルートパンプスの共同企画、販売などを実施。
- 商学部（ゼミ）×ロッテ、三陽商会、洋菓子のヒロタ、柳屋本店、メトロコマース等
- 学生達の企画によるコラボレーション商品開発、広報戦略開発、店舗コンサルティング等
- 理工学部情報科学科×サイバーエージェント
- 最先端の広告配信技術開発の共同研究
- 農学部食料環境政策学科×アサヒビール
- 中国における農業体験研修
- その他、紀伊國屋書店とのコラボによる明治大学ブックフェア（教授陣の推薦書コーナー等）、学生達による模擬ベンチャー経営、店舗運営、出版社への企画提案による本の企画・出版、フリーペーパー発行等々
- その他
- Future Skills Project研究会（サントリーホールディングス、資生堂、日本オラクル、野村證券、アステラス製薬 ※上智、東京理科大等との共同プロジェクト）
- 「社会で活躍できる人材をどのように育成すべきか」をテーマに、企業人と大学人が問題を共有し、主体性と応用力をもった学生を育てるカリキュラムを実施。
- 日本商工会議所
- 「地方活性化人材育成プロジェクト」（実務的キャリア教育支援事業）
- ジェイティービー
- 「外国人留学生のホームステイ効果」の研究、「留学促進共同プラットフォーム」形成に向けた連携事業共同研究
- ベネッセコーポレーション
- 「留学促進共同プラットフォーム」形成に向けた連携事業共同研究。留学生の海外募集→入学→就職までのトータル・ソリューション・モデルの確立を目指す。また、ベネッセと連携した汎用性のある Web出願システムの開発研究も行う。
- Future Skills Project研究会（サントリーホールディングス、資生堂、日本オラクル、野村證券、アステラス製薬 ※上智、東京理科大等との共同プロジェクト）
地方自治体
下記の各自治体と、交流事業、地域支援等の協定を締結。数々の事業を展開。
海外留学・国際交流
国際交流の歴史／海外の大学・研究機関との協定
1910年にはアメリカのコロンビア大学、ペンシルベニア大学、シカゴ大学等との間で留学生協約を結ぶなど[295]、当時の国際交流の最先端を進んでいたが、大戦等を挟みドメスティックな方向に流れ、近年になって国際化の流れを再開。現在では、主な協定校にケンブリッジ大学、オックスフォード大学、パリ大学 の他、伝統的に人事交流の強いアジア圏では、中国の北京大学、清華大学、上海交通大学、南京大学、韓国のソウル大学（経営学部）、高麗大学、延世大学と交流をもつ。研究機関ではフランス国立科学研究センター（ヨーロッパ最大の政府基礎研究機関）、ロシア科学アカデミー、中国社会科学院など、各地域の研究機関との国際的な連携体制の構築が進められている。
明治大学海外トップユニバーシティ留学プログラム
大学が設置する海外留学助成制度の中でも特に指定された海外の名門大学に、協定留学か認定留学の制度を利用して留学する学生に対し、返還の必要のない給付型助成金を支給する制度。入学後、早期に留学カウンセリングを行い、英語集中プログラムや英語授業科目の受講などにより、英語力と異文化コミュニケーション力の大幅な向上を実現させ、2～3年次に指定された名門大学への留学（1学期間～1学年間）を目指す。
- Sコース
- ハーバード大学、スタンフォード大学、ペンシルベニア大学、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス、ケンブリッジ大学ペンブルック・カレッジの各助成対象プログラムへの留学について、300万円を上限に助成（1学期間）。
- Aコース
文部科学省『国際化拠点整備事業』（グローバル30）
文部科学省の平成21年度国際化拠点整備事業に、東大・京大等と共に日本を代表する国際化拠点校として採択された[40][296]。世界トップレベルの大学を目指し、『グローバルコモン・プログラム』を立ち上げ、2020年度までに4,000人の留学生を受入れ、1,500人の学生を世界に送り出す計画を推進する。更なる国際競争力の強化に向け、国際的に活躍できる高度な人材の養成を図る。北京やモスクワの日本留学センターなどの他、シドニー、ニューヨーク、パリ等でも設置を進め、ワンストップサービスを日本の大学全体に提供する。
コンソーシアム・海外留学プログラム
女子ラクロス国際親善試合（vs.スタンフォード大学）
ラグビー国際交流親善試合（vs.イェール大学）
- 明治アセアンコンソーシアム
- インドネシア大学、バンドン工科大学、ラオス国立大学、マラヤ大学、マレーシア工科大学、フィリピン大学ディリマン校、アテネオ・デ・マニラ大学、シンガポール国立大学、チュラロンコン大学、シーナカリンウィロート大学、モンクット王工科大学ラートクラバン校、カセサート大学、泰日工業大学、ハノイ貿易大学、ハノイ国家大学外国語大学、ホーチミン市国家大学人文社会科学大学、デ・ラ・サール大学
- ルノー財団プログラム（フランス）
- パリにおけるフランス語集中講座、ヨーロッパ視察旅行を1ヶ月ずつ行い、残り期間で派遣先の大学での受講・研究、ルノーグループでの企業研修等を行うプログラム。旅費・学費・生活費はルノー財団から支給される。
- パリ国際MBAプログラム
- パリテック修士号プログラム
- ParisTech（国立土木学校、理工科学校（エコール・ポリテクニーク）、パリ国立高等鉱業学校等パリ工科学校ネットワーク。ヨーロッパで最高の工学大学の提携であるIDEA Leagueの一員であり、ATHENS programmeとUNITECH International Societyのメンバー）に於いて、17ヶ月でDNM学位(National Master’s Degree：国が定める修士号)を取得するプログラム
- 日仏共同博士課程プログラム（フランス）
- 日加戦略的留学生交流促進プログラム（カナダ）
- 国内有数の国私立大が参加する日本側コンソーシアムとカナダの14大学との交流協定。明治大学が日本側の議長校である。
- カリフォルニア大学バークレー校、南カリフォルニア大学等との専門科目相互履修プログラムや短期・中期留学プログラムを設置。ノースイースタン大学のプログラムにおいては、国連本部、世界銀行、日本大使館、ハーバード大学、MIT等を訪問し、マイケル・デュカキス（元大統領候補・マサチューセッツ州知事）、藤崎一郎駐米大使、マサチューセッツ州議会議長等の要人と面会している。
- 英国立リーズ大学大学院国際学修士号取得プログラム
- 先端数理科学コンソーシアム
- オックスフォード大学数理生物学センター、フランス国立科学研究センター（CNRS）、フランス社会科学高等研究院、日仏共同研究事業、イタリア学術研究会議、マドリード・コンプルテンセ大学、国立交通大学、台湾中央研究院、ハノイ数学研究所等
- 明治大学バイオリソース研究国際クラスター
- WC2
- 世界の主要都市に所在する都市型大学のネットワーク（シティ大学ロンドン、ニューヨーク市立大学、ミラノ工科大学、サンパウロ大学、ベルリン工科大学、サンクトペテルブルク工科大学、香港理工大学他、12ヵ国12大学）
- 日仏韓台国際研究ネットワーク（GDRI）
- 東京大学、フランス国立科学研究センター、パリ第11大学、ニース・ソフィア・アンティポリス大学、韓国科学技術院、台湾国家理論科学研究所
- その他の特色あるプログラム
- フロリダ州立大学・ウォルトディズニーワールドインターンシップ留学プログラム（国際日本学部のみ）
- フロリダ州立大や、ディズニーの役員等による組織マネジメント、リーダーシップ等の授業を受けると共に、ディズニーワールドでの現場実習に於いて報酬を得ながら、国際社会におけるコミュニケーション力・リーダーシップを養うというユニークな半年間の有給インターンシップ。各国から優秀な学生が集まるディズニーワールドのインターンシップにおいて、日本では唯一の協定校となっている。
- フロリダ州立大学・ウォルトディズニーワールドインターンシップ留学プログラム（国際日本学部のみ）
国際交流（政治・経済・文化）
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- 2009年4月、国際人権団体「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」（本部NY）がアジア拠点として、アカデミーコモン内に東京オフィスを開設[297][298]。その他、国際機関太平洋諸島センター（PIC）が紫紺館に事務所を構える[299][300]。
- 2009年12月、アフリカ連合（AU）議長のムアンマル・アル＝カッザーフィーからの提案により、アカデミーホールにてサテライト対話集会を開催。明大軍縮平和研究所の主催により、学生の他、小池百合子元防衛大臣、アフリカ各国の大使館関係者、報道陣などが多数参加。アジア初の開催校となった[301]。
- 国連が進める 『国連アカデミック・インパクト』 に発足と同時に参加[302]。国際的ネットワークによる様々な取組みを展開。2009年にジュネーヴの国連人権理事会で報告会を実施、2010年にはニューヨークの国連本部で行われた公式発足式典に参加した。2013年には 「世界の平和、開発、人権を実現するために、私たち大学生にできること」をテーマに、エリアソン国連副事務総長と国連アカデミックインパクト 参加大学の学生達との対話型セッションを開催[45]。
- 2010年6月、世界学長会議（IAUP）コアメンバーとの会合がリバティータワーで行われ、松浦晃一郎（元ユネスコ事務局長）の司会の下、バラム・マダイン・アユブ世界学長会議議長やフィデル・ラモス（元フィリピン大統領）らIAUP主要メンバーと国内大学関係者による活発な意見交換が行われた[303]。
- 2001年以来、ウィーン大学との間で、東京・ウィーン交互に共同シンポジウムを開催。相互の大使館でのレセプション、外務省による祝辞等、学術を通した文化外交に寄与。多様な専門領域に跨る学際的コラボレーションを展開[304]。その他、北京大学外国語学院と国際日本学部による共催講座などがある。
- ^ a b 明治法律学校 設立ノ趣旨
- ^ “明治大学キャンパスガイド”. 明治大学. 2017年11月17日閲覧。2013年4月、第4のキャンパス「中野キャンパス」が開設された。
- ^ 本当に人気の私大は？「実志願者数」1位は明治、2位はわずかの差で… 2018年04月25日 AERA dot.(アエラドット)
- ^ ｢生徒に人気の大学｣トップ100ランキング 2017年07月07日 東洋経済ONLINE
- ^ 「権利自由」は1881年の「明治法律学校設立ノ趣旨」に述べられており、「独立自治」は明治大学校歌に謳われている。
- ^ a b c d 建学の精神・使命
- ^ a b 2011年度新入生への 納谷学長メッセージ
- ^ a b 2011年度新入生への 納谷学長メッセージ(2)
- ^ 明治大学・大学院 ガイドブック 2017
- ^ a b 村上一博「明治法律学校出身の代言人群像」『法律論叢』第68巻第6号、明治大学法律研究所、1996年3月、 99-130頁、 ISSN 0389-5947。
- ^ 浅田毅衛「明治大学の百年（Ⅱ）商学部九十年の歩み」『思索の樹海(うみ)』第1994巻、明治大学、1994年4月、 253-274頁。
- ^ a b 総合数理学部
- ^ a b c d 理工学研究科 建築・都市デザイン 国際プロフェッショナルコース
- ^ a b 明治大学理工学部建築学科・大学院理工学研究科建築学専攻国際プロフェッショナルコースが、JABEEに認定
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- ^ 明治大学 ガスハイドレート研究所
- ^ メタンハイドレートの採取に成功
- ^ 2014年度メタンハイドレート調査開始
- ^ NHKニュースウオッチ9特集まるごと
- ^ 自己を認識するロボット
- ^ 理工学部 小野弓絵准教授と穂翔会村田病院が脳卒中リハビリテーション技術を開発
- ^ 時事問題の解説｜明治大学高分子科学研究所
- ^ a b ORIGAMIを産業化する
- ^ 日本の伝統技術オリガミを最先端工学に変えよ！
- ^ a b “Origami” から生まれる世界的な技術革新
- ^ 味を記録して再現するという「新体験」 - ナショナル ジオグラフィック 日本版
- ^ 「味ディスプレイ」で味を擬似体感できる未来
- ^ G20大阪サミット （広報展示）社会とイノベーション
- ^ “明治大、ブタの体内で人の臓器、文科省、大筋で了承”. 日経新聞 2019年12月23日. 2022年2月1日閲覧。
- ^ “バイオリソース研究国際インスティテュート（ＭＵＩＩＢＲ、所長=長嶋比呂志農学部教授）のスピンオフベンチャー ㈱ポル・メド・テック（ＰＭＴ）”. 明治大学. 2022年2月1日閲覧。
- ^ {| class="wikitable" style="text-align: center"
|+英エコノミスト誌
The Economist Full time MBA Ranking ! !2003年 !2004年 !2005年 !2006年 !2007年 !2008年 !2009年 !2010年 !2011年 !2012年 !2013年 !2014年 !2015年 |- !日本 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 | - |1位 |1位 |1位 |1位 |- !アジア |7位 |5位 |7位 |7位 |5位 |8位 |8位 |10位 | - |5位 |6位 |7位 |5位 |- !世界 |82位 |84位 |88位 |85位 |77位 |82位 |85位 |83位 | - |79位 |87位 |96位 |90位 |}- 2011年は東日本大震災のため、調査に参加できなかった。
- ^ {| class="wikitable" style="text-align: center"
|+CNN Expansión誌
The Best Global MBAs for Mexicans ! !2012年 !2013年 !2014年 !2015年 !2016年 !2017年 |- !日本 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 |1位 |- !アジア |2位 |2位 |2位 |3位 |3位 |3位 |- !世界 |66位 |63位 |67位 |62位 |66位 |66位 |} - ^ The Economist "Which MBA?"
- ^ a b c d e 先端数理科学インスティテュート（MIMS）
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- ^ 研究シーズ
- ^ 明治大学研究最前線
- ^ 国際化戦略
- ^ 明治大学の国際交流
- ^ a b グローバル30 明治大学の取組
- ^ a b 明治大学グローバルCOEプログラム 現象数理学の形成と発展
- ^ a b 知的財産法政策研究所（IPLPI）
- ^ “国際連合食糧農業機関（FAO）と 明治大学が 協力協定を締結”. 明治大学. 2022年2月14日閲覧。
- ^ “若者よ、世界に出よう “国連アカデミック・インパクト”参加の明治大学にて開催”. 国際連合広報センター. 2022年2月14日閲覧。
- ^ a b ヤン・エリアソン国連副事務総長と学生達とのダイアローグ
- ^ 明治大学：日本初！国連による「模擬国連ワークショップ」を開催
- ^ 『図録明治大学百年』 40-41頁
- ^ 『明治大学百年史』 第二巻 史料編Ⅱ 166-167頁および第三巻 通史編Ⅰ 562頁
- ^ 明治大が初のダブル1位 プロ野球、サッカー選手出身大学ランキング 監督が明かす強さの秘密 - aera
- ^ 社会連携
- ^ “明治大学の成り立ちと創立者たち”. 明治大学. 2019年3月16日閲覧。
- ^ “明治大学の歴史（年表）ち”. 明治大学. 2019年3月16日閲覧。
- ^ 近代日本人の肖像
- ^ 「法律学のパイオニア」
- ^ 『朝野新聞』 1882年1月18日
- ^ 『図録明治大学百年』 36-37頁
- ^ 他の5校とともに4月15日認可、4月16日告示（『官報』1920年4月16日）。告示順では私大3番目（旧制大学#大学令参照）。
- ^ 数寄屋橋門(第五十五図) e国宝
- ^ ただし、そのうちの2名は「国事探偵の牒者」であった（『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、98頁）。
- ^ 『図録明治大学百年』 40-41頁
- ^ 『明治大学百年史』では実数はもっと多いはずだと推測している（第三巻 通史編Ⅰ、235頁）。
- ^ 同討論会は1890年7月まで13回開催された（専修大学出版局 『専修大学百年史』 上巻、1981年、607-621頁）。
- ^ 『法政大学百年史』 118-119頁
- ^ a b c 創立者墓所
- ^ 『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、251-254頁
- ^ それまでの明治法律学校はフランスの大学制度にならって卒業証書授与式を行っていなかった（『図録明治大学百年』 62-63頁）。
- ^ 一松定吉らの働きかけによって実現したもので、以後1916年まで「明治帝国議会」という名称で16回開催された（『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、584-586頁）。
- ^ a b 明治大学における学術出版の歩み
- ^ 『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、578頁
- ^ 錦町分校として12月開校（『官報』 1903年11月28日）
- ^ 開業時の駅舎はお茶の水橋を挟んで反対側にあった（『図録明治大学百年』 64頁）。
- ^ 翌年大学部を大学と改称（『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、510頁）。
- ^ 『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、722頁-723頁
- ^ 『図録明治大学百年』 71頁
- ^ 『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、656-659頁
- ^ a b 『官報』 1912年6月4日
- ^ 明治大学事務局 『昭和十年七月 明治大学一覧』 1935年、17頁
- ^ JOC - JOCについて｜JOC年表 1909 - 1920
- ^ 紫紺の由来｜明治大学
- ^ 『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、776-777頁
- ^ 明治大学事務局 『昭和十年七月 明治大学一覧』 1935年、19頁
- ^ 目で見る明治大学の歩み#69 - 明治大学史資料センター
- ^ 飯澤文夫 『飯澤文夫 書誌選集II』 金沢文圃閣、2016年、51頁
- ^ 早慶との同時昇格が実現しなかった理由について木下学長は校舎などの施設整備が遅れたためと説明している（『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、705頁）。
- ^ このとき政治経済科の学部昇格は見送られたため、同科は法・商両学部に分属され、法学部には政治学科が設置された（『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、844-845頁）。
- ^ 三科会は1933年に解散させられ、専門部二部のみの学苑会が新たにつくられた（『明治大学百年史』 第四巻 通史編II、186頁）。
- ^ 学制百年史 三 学生思想問題と教学刷新：文部科学省
- ^ 同協会は大山郁夫や石川三四郎などを講演会に招き、一時は会員数800名に達したが、内部対立により1年余で自然消滅した（『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、784-785頁）。
- ^ この騒動を主導したのは法学部政治学科の学生たちであった（『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、753-755頁）。
- ^ 『明治大学百年史』 第三巻 通史編Ⅰ、785-787頁
- ^ a b 明治大学小史 P.84参照
- ^ 『東京朝日新聞』 1923年12月25日
- ^ 『官報』 1924年5月22日
- ^ 新制大学発足までに木下友三郎、富谷鉎太郎、杉村虎一、横田秀雄、鵜澤總明、志田鉀太郎、水内吉蔵の7名が就任した（明治大学史資料センター 『明治大学小史―人物編』 学文社、2011年、38頁）。
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編II、5頁
- ^ このとき日大・法大も供託金の一部返還が実現している（『明治大学百年史』 第二巻 史料編II、396-397頁）
- ^ 『東京朝日新聞』 1932年1月8日
- ^ 『明治大学六十年史』 70-71頁
- ^ 『明治大学六十年史』 74頁
- ^ 孫基禎は翌年明大専門部法科に入学するも日章旗抹消事件のため競走部への入部は認められず、このことはスポーツ明治に影を落とすこととなった（『明治大学百年史』 第四巻 通史編II、231頁）。
- ^ 孫基禎とスポーツ・平和 寺島善一（明治大学教授） 2020年8月3日閲覧。
- ^ 企画展示 中田正子展－明治大学が生んだ日本初の女性弁護士
- ^ 『明治大学六十年史』 83頁
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- ^ 師弟食堂 — 校友山脈を支え続ける学食 — （前編）（キャンパス編） | 明治大学
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編II、462-465頁
- ^ 沿革｜公益財団法人 政治経済研究所
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編II、774-775頁
- ^ 『朝日新聞』 1955年9月1日付朝刊7面
- ^ 明治大学広報部 『明治大学記念館 1928-1995』 1996年、154頁
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編II、572頁
- ^ 学部名としては「第二商学部」「産業学部」も候補に挙がっていた（『明治大学百年史』 第四巻 通史編II、546頁）。
- ^ 校舎屋上の鐘楼にはオルゴールが設置され、毎正午に「白雲なびく駿河台」の明治大学校歌を奏でたが、わずか1、2年ほどで演奏をやめてしまった。一説によれば近隣の某大学から苦情が来たためといわれている（明治大学文学部五十年史編纂委員会 『明治大学文学部五十年史』 1984年、302-303頁）。
- ^ 「これは現在の評議員の構成が校友25、維持員（父兄および多額の寄付者）25に対し、教職員12、学識経験者8でわれわれ教授団の発言力がきわめて弱いことが最大の原因だ。」（『朝日新聞』 1955年9月1日朝刊）
- ^ 経営学部の歴史 | 明治大学
- ^ 『中央大学百年史』 通史編下巻、344頁
- ^ 明治大学商品博物館 『商品陳列館の半世紀』 2003年、69頁
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編Ⅱ、746-752頁
- ^ 明治大学駿河台キャンパスは新宿突入部隊の集合拠点となった（『明治大学百年史』 第四巻 通史編II、768-769頁）。
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編II、771-774頁
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編Ⅱ、775-781頁
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編Ⅱ、793頁
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編Ⅱ、781-785頁
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編Ⅱ、787-788頁
- ^ 明治大学商品博物館 『商品陳列館の半世紀』 2003年、20頁
- ^ 「明大職員ら3人逮捕 替え玉受験 私文書偽造の疑い」（『朝日新聞』 1991年5月30日朝刊）
- ^ 『明治大学百年史』 第四巻 通史編II、882-883頁
- ^ 「明大新学長に岡野加穂留氏」（『朝日新聞』 1992年3月31日朝刊）
- ^ 明治大学商品博物館 『商品陳列館の半世紀』 2003年、71頁
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