明治大学 教育・研究

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明治大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/01/19 10:16 UTC 版)

教育・研究

法学部

岸本記念講堂

前身の明治法律学校は、代言人（現在の弁護士）試験、判検事登用試験において、その合格者数が全体の4割近くに達していた。

法曹志望者のために「法制研究所」 が、国家公務員総合職志望者には 「行政研究所」 が開設されている。大学院・法科大学院進学希望者に限り成績が特に優秀な学生を対象とする早期卒業制度（3年） がある。

• 法律学科
  • ビジネスローコース
  • 国際関係法コース
  • 公共法務コース
  • 法と情報コース
  • 法曹コース
    • コースに分かれるのは2年次からだが、法曹コースは3年次のはじめに、2年次までの成績による選抜を行う。3年次に法曹コース以外のコースへ変更することもできる

商学部

1904年に私学初の商学部として設立。創設に当たっては、渋沢栄一の援助があった他、渋沢の創設した商法講習所（現一橋大学）の主要教授が講師として多数参加。2001年に商学科、産業経営学科の2学科制から商学科・7コース制に再編。有名企業とのタイアップにより、学生がビジネスの現場において、チームによる課題解決能力などを養成すると共に、各社の経営幹部層へのプレゼンテーションを経て、実際に商品化や番組放送等を行うといった、特別プログラムが設置されている。成績が特に優秀な学生を対象とする早期卒業制度（3年） がある。

商学部ではファッション・ビジネス教育を推進している。座学と実践、海外研修が一つとなっている授業なども設置されている。

• 商学科
  • アプライド・エコノミクスコース
  • マーケティングコース
  • ファイナンス&インシュアランスコース
  • グローバル・ビジネスコース
  • マネジメントコース
  • アカウンティングコース
  • クリエイティブ・ビジネスコース
    • 3年次にコースに分かれる

政治経済学部

1925年開設。2002年に地域行政学科を設置。2008年度にはカリキュラム改定により「ゼミ指導型コース制」を導入。3、4年次の科目選択の目安として、4つのコースを設け、さらにそれを区分して、それぞれ3つずつの科目パッケージを配置している。学生はゼミの担当教員の指導に基づいて、自身の研究テーマにふさわしいコースならびに科目パッケージを選ぶ。ジャーナリスト育成プログラムがあり、「基礎マスコミ研究室」では、現役ジャーナリストによる講義・演習等が行われている。留学も含めて4年間での卒業が可能なダブルディグリープログラムなども設置されている。「ACE（英語実践力養成コース）」を設け、TOEICなども全学生が大学で受験可能である。

• 政治学科
• 経済学科
• 地域行政学科
  • コース
    • 政治学・社会学総合コース
    • 経済学・経済政策総合コース
    • 地域行政総合コース
    • 国際文化総合コース

文学部

戦前の文科専門部時代から著名文学者が教鞭を執ってきた伝統をもつ。主な文学者に、夏目漱石、上田敏、山本有三、小林秀雄、等々。

2002年に心理社会学科、2004年に文学科に文芸メディア専攻を設置。

• 文学科
  • 日本文学専攻
  • 英米文学専攻
  • フランス文学専攻
  • ドイツ文学専攻
  • 演劇学専攻

    岸田國士が文芸科に演劇映画科を設立し、木下順二、山田肇らが教鞭を執ってきた。

  • 文芸メディア専攻

明治大学博物館考古学部門

• 史学地理学科
  • 日本史学専攻
  • アジア史専攻
  • 西洋史学専攻
  • 考古学専攻

    1950年に私学初の考古学専攻として設立。計11名の考古学専任スタッフが在籍し学外からの招聘による海外の考古学の講義なども開講。大学合同考古学シンポジウムを主催。

  • 地理学専攻
• 心理社会学科
  • 臨床心理学専攻
  • 現代社会学専攻
  • 哲学専攻（2018年設置）

理工学部

学生建築設計優秀作品展（アカデミーホール）

起源は1944年に設立された東京明治工業専門学校で、戦後の学制改革により1949年に工学部となり、1989年に理工学部に改組。学部学生の3割程度が大学院に進んでいる。

学部と大学院理工学研究科が一体となった教育・研究システム“I-MAST”（Institute of Meiji Advanced Science and Technology）により、学生に多くの選択肢を用意しており、学科横断の混合クラスによる一般教養授業や実践的言語教育などのカリキュラムの他、全国有数のシステム環境下での情報処理教育などに特色がある。また、グローバル人材養成の一環として、文系のキャンパスで英語などの授業を受けることも可能であり、内外の有力機関との共同研究なども進められてきている。

• 電気電子生命学科

  学科専門科目には、実験・演習科目のほか、環境・エネルギー、新素材・デバイス・ナノテクノロジー、通信ネットワーク、生命・情報制御システムの分野がある。電気電子情報制御関係の総合学会である電気学会会長は松瀨貢規教授が務めている（私大出身者としては2校目）。

• 機械情報工学科

  数学、物理などを学ぶ基礎教育の科目群に加え、材料と構造、運動と振動、エネルギーと流れ、設計と生産・管理、計測・制御、情報・数理、総合デザイン力育成の科目群がある。

• 建築学科

  建築設計演習・実習などの科目群に加え、構造・材料分野、建築・都市プランニング&マネージメント分野、環境エンジニアリング分野、建築・都市デザイン分野の科目群がある。実物の建物の強度や構造を研究するための大型実験棟など国内に数台しかない設備が設置されている。

• 応用化学科

  科目群には、総合領域関連、実験・研究関連、分析化学関連、無機化学関連、有機化学関連、高分子化学関連、物理化学関連、化学工学関連がある。女子学生の比率が30％程度を占める。

• 機械工学科

  基礎科目や実験実習科目のほか、「主要四力学」として流体力学、熱力学、材料力学、機械力学の科目群があるほか、専門科目として加工・工作、材料、設計、計測・制御、情報処理の科目群がある。旅客機のジェットエンジンの実物やテストベンチを校内に備えている。

• 情報科学科

  科目群には、基礎、ハードウェア、ソフトウェア、応用などがある。

• 数学科

  基礎科目・導入科目のほか、代数学、幾何学、解析学、数理教育、計算機・情報科学、確率統計などの科目群がある。

• 物理学科

  専門教育では、共通基礎、学科専門、複合領域の科目群がある。約6割が大学院へ進学。研究室は14室で平均所属学生数は5人。

農学部

iPS細胞研究所による医農工連携シンポジウム（アカデミーホール）

1946年に設立された明治農業専門学校が前身。経済産業省の支援による拠点整備事業として、食料の安定的供給と農業の産業化を実現していく「植物工場」に関する研究開発・人材育成の全国8大拠点の一つである。化粧品や食品の研究もあり、女子比率が50%を超える学科もある。2012年には川崎市黒川地区の13.3ヘクタールの土地に、先端技術を集積した総事業費数十億円の研究・実習施設 黒川農場 を開設。

• 農学科

  「食糧生産関係」、「環境関係」という2つの履修モデルがある。専攻科目群は共通基幹科目のほか、「食料生産関係」の科目群、「環境関係」の科目群、「食料生産関係」と「環境関係」共通の科目群がある。他の大学では別の学科となっていることの多い「食料生産」と「環境保全」とが同一学科にあることが特長となっている。

• 食料環境政策学科

  2008年に農業経済学科を改称。理系学部の中の文系学科であり、「食と農」「環境と資源」というテーマについて、社会科学の側面から総合的に研究を行う。関心を掘り下げるための「専攻科目I」は「食と農分野」と「環境と資源分野」に分かれている。アサヒビールとのタイアップによる海外研修などが設置されている。

植物工場

• 農芸化学科

  土壌学、農薬化学、天然物有機化学、酵素化学、植物栄養学、食品化学、醸造学といった幅広い方法論でアプローチする（農芸化学を参照）。

• 生命科学科

  生命科学科では「動植物や微生物の生命活動を分子レベルや遺伝子レベルから理解することを基盤として、これらを人類が直面している環境や食糧問題などの解決に活用すること」を目指している。動物再生システム学、動物生理学、分子発生学、環境応答生物学、ゲノム機能工学、植物分子生理学、植物細胞工学、細胞情報制御学、生体制御学、動物栄養学、微生物工学、生体機能物質学、バイオインフォマティクス、植物発生制御学、プロテオミクス、環境応答植物学、生体機構学、発生工学の各研究室が開設されている。

• 総合科目群

  人文科学、社会科学、自然科学など幅広い教養を養う共通科目、外国語科目、スポーツ実習や健康と運動の科学理論を学ぶ保健体育科目が設定されている。

経営学部

1953年、私学初の経営学部として設立。経営管理を対象とする専門の学部として、商学部から分離する形で発足。2002年に、経営、会計、公共経営の3学科制に移行。1990年代には学部単独で2万人以上の志願者を集めた。

学部一括入試を実施し学科所属は2年次からであるが、所属学科以外の演習（ゼミナール）や専門科目の履修も可能。リーダーシップや高度なコミュニケーション能力を養成する人材育成プログラムなどもカリキュラムとして設置。「グローバル人材の育成」の一環として、実践的英語教育、IT教育にも力を入れる。学部間共通総合講座に『青年社長育成講座』（事業継承予定の後継社長候補の学生や、起業志望の学生を対象）等が設置されており、現役企業経営者による講義など実践的なプログラムが用意されている。ソウル大学経営学部などと独自の学部間協定を結んでいる。成績が特に優秀な学生を対象とする 早期卒業制度（3年） がある。

• 経営学科

  企業経営の全体構造を学び、経営にとって不可欠な基礎的知識を習得。民間企業の経営企画部門での経営計画・マネジメントや事業部門での企画・マーケティング、経営コンサルティング、ベンチャービジネスの起業、経営などのキャリアを想定したカリキュラムを設定。

• 会計学科

  企業活動を数値によって把握するという会計の基礎を習得。公認会計士や税理士等のスペシャリストの他、国際会計基準、米国会計基準等の知識をいかしたグローバル企業のコントローラーや、経営コンサルティングファーム、シンクタンク等のプロフェッショナルの養成を企図する。

• 公共経営学科

  新しい公共性の基礎から実際の活動に関する具体的なマネジメント論まで設置。卒業後の進路をNPOや行政、パブリック・ビジネスの3つのマネジメントに方向を定めてカリキュラムを設置。実践的教育プログラムを導入し、産学連携による非営利セクターの人材育成を企図する。

情報コミュニケーション学部

2004年に開設。文系・理系の枠を越えた教育カリキュラムを展開し、『社会、人文、自然の諸科学を超える新しい学問領域』の学部として位置づけられている。1929年に設置された「専門部女子部（1944年に明治女子専門学校、さらに1950年に明治大学短期大学に改組）」の流れを受け継ぐ形で学部開設に至った経緯があり、男女共同参画社会の更なる推進や、女性のキャリア形成などのジェンダー研究には特に重点をおいており、ジェンダー研究という新しい学問分野を切り開き発展させるべく、2010年にジェンダーセンターを学部内に設置。テレパシーによる情報伝達やコミュニケーション等を研究する超能力（超心理学）などの講座も置かれている。

少人数のゼミナール教育を1年次から4年次まで段階的に行っており、興味をもった分野を専門的に学んでいくことが可能である。情報処理においてはCCNAやオラクルマスターを目標として情報リテラシー教育を実施。国際関連科目も充実させており、他大にない外国語教育メニューなども揃える。社会調査士の資格取得に向けたプログラムなども設置。

メディア・リテラシーの養成に向けたプログラムでは、フジテレビジョンとの共同番組制作によるユニークな講座（映像表現論）を開設。フジテレビ番組制作スタッフの指導により、学生がニュース映像の企画・立案、取材等を行い、最終的にひとつの番組として完成させる。

• 情報コミュニケーション学科
  • 社会システムと公共性コース
  • 組織とコミュニティコース
  • 多文化と国際協調コース
  • メディアと環境コース

    2017年度入学生よりコース制は廃止された。

国際日本学部

国際日本学部が設置されている中野キャンパス

日本の文化と社会システムを教育研究対象とする一方で、少人数での集中的な英語教育と異文化を正しく理解するための国際教養教育に力を注ぐ。留学プログラムとしては、オックスフォード大学等への語学留学や、セメスター留学の他、フロリダ州立大学・ディズニーワールドと提携した、インターンシップ留学（ディズニーの本拠で同社役員等による組織マネジメント、リーダーシップ等の授業を受けると共に、ディズニーワールドでの現場実習に於いて報酬を得ながら、国際社会におけるコミュニケーション力・リーダーシップを養うという半年間のインターンシップ）等のプログラムを設置。また、北京大学とは共催講座を設けるなど特に交流が深い。また、漫画・アニメ文化に関する講座はこの学部に置かれている。男女比は約1:2と女子の比率が高い。2013年4月に和泉キャンパスから、新設された中野キャンパスに移転した。成績が特に優秀な学生を対象とする 早期卒業制度（3年）がある。

• 国際日本学科
  • 日本文化コース
  • 日本社会システムコース

    2013年度よりコース制は廃止

• 国際日本学専門科目

  研究領域：ポップカルチャー研究領域、社会システム・メディア研究領域、国際関係・文化交流研究領域、国際文化・思想研究領域、日本文化・思想研究領域、視覚文化研究領域、日本語研究領域、英語研究領域

総合数理学部

中野キャンパス低層棟エントランス

2013年に開設した新学部。数理科学と情報技術の最先端を教育し、数理科学やIT系分野のリーダーとなる人材を育成する。社会・人文・自然科学にまたがる複合的な視点から、数理的・論理的根拠をもって向き合うことのできる人材を養成する。

文理融合型の教育を重視することから、同じキャンパス内に設置されている国際日本学部の科目などの履修も可能としている。1年次からゼミ参加が可能。

• 現象数理学科

  現象数理学とは明治大学が提唱した新たな学問分野であり、自然・社会に現れるさまざまな現象に対して数理モデルを構築、解析することにより現象の理解を目指すとしている。専門教育科目は、「現象数理の基礎」、「コンピューター数理」、「社会数理」、「創造数理」、「演習・研究」の科目群からなる。

• 先端メディアサイエンス学科

  専門教育科目は、「概論・特別講義」、「プログラミング」、「情報技術」、「メディア数理システム」、「先端情報メディア・人間」、「演習・研究」の科目群からなる。コンピュータミュージック、メディアアートデザインといった芸術関連の科目なども含め、プログラムの設計・開発技術から文化的コンテンツのデザイン技術まで、幅広く文理融合型の教育を行う。

  教員陣にはプロダクトデザイン、インタラクションデザイン、メディア研究、拡張現実感等の分野の研究者が名を連ねる。

• ネットワークデザイン学科

  専門教育科目は、「ネットワークデザイン基礎」、「ネットワークコア技術」、「知能数理システム」、「ネットワークデザイン」、「演習・研究」の科目群からなる。ネットワークを形づくる基礎工学技術とコンピュータ技術のほかに、柔軟に問題を解決するための「知能数理システム」や身の回りにあるネットワークデザインの技術を広く学ぶことのできる多種多様な科目を設置。様々なネットワークシステムの企画立案・構築・運用において中心的な役割を担う技術者として活躍する人材の創出を担う。

研究科

アカデミーコモン

• 法学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
  • 2013年度入学生まで
    • 公法学専攻
      • 博士前期課程のコース
        • 法学研究コース
        • 法学専修コース
    • 民事法学専攻
      • 博士前期課程のコース
        • 法学研究コース
        • 法学専修コース
  • 2014年度入学生から
    • 公法学専攻
      • 博士前期課程のコース
        • 法学研究者養成コース
        • 高度職業人養成コース
    • 民事法学専攻
      • 博士前期課程のコース
        • 法学研究者養成コース
        • 高度職業人養成コース
• 商学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
  • 商学専攻
    • 経済系列
    • 商業系列
    • 経営系列
    • 会計系列
    • 金融・証券系列
    • 保険系列
    • 交通系列
    • 貿易系列
• 政治経済学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
  • 政治学専攻
    • 博士前期課程のコース
      • 研究者養成コース
      • 専修コース
  • 経済学専攻
    • 博士前期課程のコース
      • 研究者養成コース
      • 専修コース
• 経営学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
  • 経営学専攻
    • 博士前期課程のコース
      • リサーチコース（研究者養成型）
      • マネジメントコース（社会人再教育型）

        両コースは、経営理論系、企業論系、経営科学系、経営管理系、人事・労務系、経営史系、財務会計系、管理会計系、公共経営系、グローバルコース系という10の系からなる。また、リサーチコースでは語学の充実に力を入れ、外国語も使用して経営・会計研究を展開。「外国文献研究」、「コミュニケーション研究」、「経営学研究方法」という科目群を配置。博士課程の専修科目は経営理論特殊研究、企業論特殊研究、経営科学特殊研究、経営管理特殊研究、人事労務特殊研究、経営史特殊研究、財務会計特殊研究、管理会計特殊研究、公共会計特殊研究からなる。

• 文学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
  • 博士前期課程
    • 日本文学専攻
    • 英文学専攻
      • 英文学専修
      • 米文学専修
      • 英語学専修
      • 英語教職専修
    • 仏文学専攻
    • 独文学専攻
    • 演劇学専攻
    • 文芸メディア専攻
    • 史学専攻
      • 日本史学専修
      • アジア史専修
      • 西洋史学専修
      • 考古学専修
    • 地理学専攻
    • 臨床人間学専攻
      • 臨床心理学専修
      • 臨床社会学専修
  • 博士後期課程
    • 日本文学専攻
    • 英文学専攻
    • 仏文学専攻
    • 独文学専攻
    • 演劇学専攻
    • 史学専攻
      • 日本史学専修
      • アジア史専修
      • 西洋史学専修
      • 考古学専修
    • 地理学専攻
    • 臨床人間学専攻
      • 臨床心理学専修
      • 臨床社会学専修
• 情報コミュニケーション研究科（博士前期課程・博士後期課程）
  • 情報コミュニケーション専攻

中野キャンパス

• 国際日本学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
  • 国際日本学専攻

    前期課程の研究領域：ポップカルチャー研究、メディア・社会・国際研究、多文化共生・異文化間教育研究、日本語学・日本語教育学研究、英語教育学研究、文化・思想研究

• 教養デザイン研究科（博士前期課程・博士後期課程）

  2008年に設置された、「平和」「環境」「人権」「共生」について考える文理融合の総合大学院。科学技術の飛躍的な発展に伴う人間行動の倫理性、グローバル社会における異文化理解、平和と持続可能な社会の構築、自然環境との共生についての新しい知と行動の開拓、これらは21世紀に於ける人類史的な根元的な課題として提示されており、これらの現代的諸課題について、新しい「知」を創造（デザイン）することを目標とする。

  • 教養デザイン専攻
    • 「倫理・哲学・宗教」領域研究コース（2014年度から「思想」領域研究コースに改称）
    • 「文化」領域研究コース
    • 「平和・環境」領域研究コース

『建築学専攻国際プロフェッショナルコース』
写真はグランパリプロジェクトの提案に向け、パリ国立建築大学とワークショップを行う建築科メンバー

• 理工学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
  • 電気工学専攻
  • 機械工学専攻
  • 建築・都市学専攻
    • 国際建築都市デザイン系

      国内建築業界が海外進出を視野に入れた建築技術者の養成が求められているとして、2013年4月に「国際プロフェッショナルコース」として博士前期課程に設置。

  • 応用化学専攻
  • 情報科学専攻
  • 数学専攻
  • 物理学専攻
  • 新領域創造専攻
    • 安全学系
    • ディジタルコンテンツ系
• 農学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
  • 農芸化学専攻
  • 農学専攻
  • 農業経済学専攻
  • 生命科学専攻
• 先端数理科学研究科（博士前期課程・博士後期課程）
  • 現象数理学専攻

    現象数理学の世界的な拠点である「明治大学先端数理科学インスティテュート（MIMS）」の教育研究機関として、2011年に開設。不確定なゆらぎ（脳、免疫系、インターネット、経済変動、社会の発展など）で生じる現代社会の諸現象を、数学を用いたモデリングによって解明・応用するという分野であり、数理生物学、数理医学、数理ファイナンス、数理人間科学等の数理科学の発展に貢献する。

    2011年より毎年、「高校生によるMIMS現象数理学研究発表会」を開催。筑波大学附属駒場高等学校、広島大学附属高等学校などが入賞している。

    折紙工学提唱者の萩原一郎教授により開発された折紙式3次元プリンターは、低コストで簡易に立体造形物の作成が可能として、衝突衝撃縮小に向けた自動車車体構造の研究などに活用されている他、高価な金型を使わずにモノづくりができるようになるため、小ロット製品の開発時間の短縮やコストダウンが図れるとしている。

  • 先端メディアサイエンス専攻
  • ネットワークデザイン専攻
• グローバルガバナンス研究科（博士後期課程のみ）
  • グローバル・ガバナンス専攻

    国際公務員や国際NGO専門家などを目指す人々を受け入れ、授業はすべて英語で行われる。また、「公共政策プログラム」、「国際開発政策プログラム」、「地域マネジメントプログラム」という3つのプログラムが提供される。

法科大学院

法律学に特化した専門の図書館・ローライブラリー、模擬法廷等を完備する。「明治大学法曹会」の協力による「法務研究所」が開設されており、法科大学院修了生の司法試験合格を支援する。2011年司法試験合格者数は90名、合格率は23.5%だったが、2016年合格者数は36名、合格率は12.12%まで低下した。「教育効果が十分でない」として2017年度の補助金が基礎額を含めてゼロと評価された。累積合格率も低迷と判定され、2016年度の定員充足率も半分以下にとどまっている。その後，2017年度は合格者数30名（合格率11.7%）、2018年度合格者数25名（合格率12.3%）と足踏み状態が続いたが、2018年度から入学定員を40名に絞り込み、クラス担任・副担任制度の充実、顔の見えるきめ細かい少人数教育などの改革を行った結果、2019年度合格者数は26名（合格率16.0%）、2020年度合格者数は30名（合格率23.6%，合格者数9位）と復活した。また、教育改革の取組みも評価され、2018年度の法科大学院公的支援・見直しプログラムでは「A⁺」2019年度は「A」の総合評価を得るなど、国からの補助金額も以前にもまして増加している。

専門職大学院

• 会計専門職研究科（会計大学院）

  2019年度公認会計士試験合格者数：81名（国内大学別順位：3位）

• ガバナンス研究科（公共政策大学院）

• グローバル・ビジネス研究科（経営大学院）

2018年、日本のビジネススクールで初めて EFMD が発行する国際認証EPAS（EFMD Programme Accreditation System）を取得

研究・知財戦略機構

研究・知財戦略機構などが入居するグローバルフロント（駿河台キャンパス）

2003年に文部科学省の大学知的財産本部整備事業モデル校として採択され、「明治大学研究活用知財本部」を設置。

• 研究企画推進本部
  • 基盤研究部門
    • 社会科学研究所
    • 人文科学研究所
    • 科学技術研究所
      • ハイテク・リサーチ・センター

        理工学部と農学部が合同で利用する施設で、様々な研究設備・装置を設置

  • 研究クラスター
    • 知的財産法政策研究所（IPLPI）

      知的財産法に関して、国内外の研究者・実務家・産業界・法曹界・政府・国際機関等と協力し、総合的・世界的な研究活動・事業活動を推進。代表は、中山信弘教授（西村あさひ法律事務所（日本最大の法律事務所）顧問、クリエイティブ・コモンズ・ジャパン代表）。欧州特許庁審査長、米国特許商標庁特許局長等を招聘しての国際コンファレンスなどを開催している。

    • 日本古代学研究所

      日本列島古代（弥生〜平安時代）における歴史学・考古学と文学を「日本古代学」として構成し、列島文明化の歴史・文化像を新しいレベルで提示する。日本古代学研究の世界的な研究拠点の構築を目指す。北京大学、高麗大学、南カリフォルニア大学など海外の主要な研究機関との交流活動が行われている。

    • 野生の科学研究所

      2011年に創設。所長は思想家・人類学者の中沢新一。

『野生の科学研究所』

• 研究活用知財本部
  • 知的資産センター
  • 研究成果活用促進センター
• 先端数理科学インスティテュート（MIMS）

  明治大学が生み出した新たな学問分野である現象数理学により、地震などをはじめとした自然現象から世界経済に至るまで、現代世界が直面する広範な領域の問題の解決に取組む。現象数理学の世界的拠点となる計画を推進（「グローバルCOEプログラム」参照）。2014年に、文部科学省の共同利用・共同研究拠点に認定された（数学・数理科学分野で拠点認定を受けたのは、京都大学、九州大学に次いで3校目で、私大では初）。スマホアプリの商品化や、新たな3Dモデリングによる大型立体物の造形技法により開発された3Dプリンター などが報道されている。

• 錯覚美術館

  先端数理科学インスティテュートと独立行政法人科学技術振興機構（JST）が2011年に開設した計算錯覚学の研究交流拠点。触覚、味覚、嗅覚、聴覚を含む五感の錯覚に加えて、人の経済行動や投票行動における不合理な選択、コミュニケーションにおける誤解、メディア表現における錯誤なども含む広い範囲の人間活動を錯覚とみなして、共通原理たる広範な横断的錯覚科学の確立を目指す。代表者は杉原厚吉教授。

国際総合研究所シンポジウム（グローバルホール）

• 国際総合研究所（MIGA）

  2011年に開設されたシンクタンク。学外から国際派の政財界人、学術界の論客等を招き、アジア太平洋諸国の政府機関、大学、企業や国際機関などと連携し、国際的な諸問題に関わる政策提言型の研究を行い、政府への提言などを行う。

• バイオリソース研究国際インスティテュート（MUIIBR）

  明治大学を中心とした、国内外の大学・研究機関・企業等のコンソーシアムによる国際研究組織。農学を基盤にして次世代の医療技術開発に貢献する生物資源の創出・維持・活用を目的とする。

• 黒耀石研究センター

  「ヒト−資源環境系」という概念のもとに、考古学、地質学、古環境学、文化財科学に関連する横断的な研究プロジェクトを立ち上げ、黒曜石を含む多様な資源に対する人類の働きかけのダイナミズムに関する研究を推進。世界の主要研究機関との国際ネットワークの構築を進める。

• 植物工場基盤技術研究センター

  平成21年度経済産業省「先進的植物工場施設整備事業」により設置された植物工場をベースとした、植物工場に関する研究開発・人材育成の国内8大拠点の一つ。生産コスト縮減を目的として独自開発した技術である、培養液のナノバブル殺菌、人工照明、無菌的空調による無農薬、無洗浄の清浄野菜の生産システムや、風車・ソーラー発電による自然エネルギーの利用などを特徴とする、「先端的で夢のある農業」を展望できる教育施設がコンセプト。農学部、理工学部、経営学部、商学部が共同して研究開発や生産物の地域流通、人材育成事業を展開。

ガスハイドレート研究所記念切手

• ガスハイドレート研究所

  地球環境変動に関わり、将来の国産エネルギー源として期待されるメタンハイドレートについて、本研究所を中心とした『表層ガスハイドレート研究コンソーシアム』が日本海などの複数の海域で回収に成功し、同海域で広範に分布することが明らかになり、世界の資源地勢図に大きな影響を与えるものとして注目されるに至った。また、ガスハイドレート結晶中に微生物の痕跡が確認され、地球科学、生命科学における最重要課題のひとつとされる、生命の起源の解明に新たな手段をもたらすものとして注目されている。2020年からは拠点を生田キャンパスに移点。

• 地域産学連携研究センター
• 主な特定課題研究ユニット
  • 文明とマネジメント研究所（設置期間：2010.4〜2015.3）

    ピーター・F・ドラッカーのマネジメント理論・思想の研究と、マネジメント人材の育成を行う。

  • 軍縮平和研究所（設置期間：2010.4〜2015.3）

    『宇都宮軍縮研究室』（1980年5月宇都宮徳馬（衆議院議員、日中友好協会会長）創設のシンクタンク）の研究成果を継承・発展させ、軍縮・国際平和に関する研究を行う。ムアンマル・アル＝カッザーフィーアフリカ連合（AU）議長とのサテライト対話集会等の他、最近では外務省、UNRWA、JICAと連携して、フィリッポ・グランディ（UNRWA事務局長）、緒方貞子（JICA理事長）らの参加による、参加公開シンポジウムを開催。『季刊軍縮地球市民』（西田書店）を発行。

  • ビジネス情報倫理研究所（設置期間：2011.4〜2016.3）

    企業における情報倫理／コンピュータ倫理に関わる諸問題について、研究と提言を行う。

  • ビジネス・イノベーション研究所IBIM（設置期間：2012.2〜2017.1）

    企業や地域のサステイナビリティ（持続可能性）を中心的テーマとした、外部機関との共同研究なども行うビジネス・イノベーションの総合研究所。若手経営者・リーダーをつなげる拠点を全国に形成するプロジェクトを発足。

国際連携機構

• 国際連携本部
• 国際教育センター
• 日本語教育センター

社会連携推進機構

• リバティアカデミー
• 地域連携推進センター

図書館等

和泉図書館

『日本近代文学文庫』（和泉図書館内 ※通常非公開）
代表的な近代日本文学者の初版本や自筆原稿などを中心とした約3,300のコレクション

• 図書館
  • 中央図書館

    「日本図書館協会建築賞」（2002年度） 受賞。ギャラリーを中心に、定期的に企画展示を開催。様々な特色あるコレクションを有し、2009年には新たに『ゲスナー賞文庫』を開設。グループ閲覧室、多目的ホール等の目的別に仕切られた空間を始め、先端的な施設内用を有し、海外からの視察者も含め、年間約3,000人の見学者が訪れる。

  • 和泉図書館

    「入ってみたくなる 図書館」 のコンセプトのもと 総工費37億円を費やし、2012年5月に開館した地上4階建て最先端の大規模滞在型図書館。テーブル席、ソファ席、ブース席など用途に合わせた1,200の閲覧席に加えて 共同閲覧室、グループ学習室、各種講座用ホールやギャラリー、カフェなどを併設。2012年5月開館以来の来館者数は、延300万人を突破（2015年11月現在）、留学生の間では「Terminal」とも呼ばれる。「グッドデザイン賞」（2013年度） 及び 「日本図書館協会建築賞」（2014年度） を受賞。

  • 生田図書館

    デジタルコンテンツや写真等の展示空間である『Gallery ZERO』を併設。

  • 中野図書館

    2013年中野キャンパス開設に伴い新規オープン

  • ローライブラリー
  • メディアライブラリー

    語学教材や映画などの各種メディア教材を視聴できるメディアライブラリーを各キャンパスに設置。

• マンガ図書館

• 現代マンガ図書館

国内でも最大級の蔵書数を誇るマンガ専門図書館。マンガ単行本や雑誌などおよそ18万点が収蔵されている。2022年には、岸田文雄首相が来館し、ちばてつや、里中満智子、弘兼憲史など国内の著名漫画家との懇談会が開催され、「大きな漫画の力を応援できるような環境整備を政治の役割として進めたい」として、将来の国を挙げての整備構想に言及した。

• 米澤嘉博記念図書館

“クールジャパンの世界的拠点”を目指す『東京国際マンガ図書館』（仮称）の前哨基地となる施設。

• 北京大学外国語学院明治大学マンガ図書館閲覧室

2014年に北京大学内に開設。開設式には木寺昌人駐中国大使など両国から150名が出席。

阿久悠記念館

OB作詞家、阿久悠の記念館。2011年、アカデミーコモンB1Fのはとバス観光コースにもなっていたゾーンに設置。

明治大学博物館

明治大学博物館

駿河台キャンパス内にある博物館で、刑事部門・商品部門・考古学部門および大学史展示室からなる。

その他の教育・研究組織

• 国家試験指導センター
  • 法制研究所
  • 経理研究所
  • 行政研究所
• 明治大学出版会

  2011年に半世紀ぶりに復活。『明治大学リバティブックス』という名称の学術的教養書の叢書を順次、刊行中。

• 黒川農場

  2012年開設の総事業費数十億円の先端技術を有する「アグリエコファーム」。植物工場的先端技術を駆使した生産システムと有機農法をベースとした環境保全型生産システムを併せ持つ農場であると同時に、里山、ビオトープ、バイオマスエネルギー循環システム、雨水利用システム、風力発電等の未来型エコシステムを完備。幅広い実習教育や研究開発が可能であり、世界に次世代の農場モデルを発信し将来的な国際協力を目指す。

• ジェンダーセンター

  2010年に情報コミュニケーション学部に設置された。副センター長で元フジテレビ・アナウンサーの牛尾奈緒美教授が、安倍晋三・昭恵首相夫妻と縁戚関係にあることをフルに活かして、女性の自己啓発と活躍促進を積極的に推進している。

• 男女共同参画推進センター
• 女性研究者研究活動支援事業推進本部

• 教育改革支援本部
• 教育開発・支援センター
• 教育の情報化推進本部
• 入学センター
• 就職キャリア支援センター
• ボランティアセンター
• 学生相談室
• 平和教育登戸研究所資料館
• 震災復興支援センター
• 心理臨床センター
• 医療と法と倫理専門総合資料館（ELM、2015年度から 本格的運用を開始）

  日本の医事法学分野における最高権威といわれた唄孝一（日本医事法学会創立者、世界医事法学会副会長）のアーカイブスを基盤資料とする。国内に於ける、医事法学・生命倫理学に関する学術的リーダーシップを担う。

研究

グローバルCOEプログラム

生田キャンパス

2008年度に『明治大学先端数理科学インスティテュート（MIMS）』 による「現象数理学の形成と発展」プログラムが明治唯一のグローバルCOEプログラムとして採択。現象数理学とは、地震などの自然現象から世界経済などの自然や社会に多数存在する複雑なシステムを解明して社会貢献を目指す明治大学の研究者が生み出した新たな学問分野である。世界の研究機関と協定を締結しており、国際レベルでの教育研究交流を行っている。若手研究者教育の国際的ネットワークの構築を目的とし、EU諸国のInitial Training Network（ITN）と呼ばれる若手研究者育成プログラムに、日本側の連携機関となり、ヨーロッパ11カ国の大学と共同で申請を行っている。

• 協定締結中の研究機関
  • オックスフォード大学数理生物学センター
  • フランス国立科学研究センター（CNRS）
  • 日仏共同研究事業（LIA197）
  • フランス社会科学高等研究院社会数理解析センター
  • イタリア学術研究会議（CNR）応用数学研究所
  • マドリード・コンプルテンセ大学
  • 台湾国立交通大学数学模建・科学計算研究所
  • 台湾中央研究院
  • ハノイ数学研究所

文部科学省私立大学学術研究高度化推進事業（〜2008年3月まで）

理工学部機械情報工学科で開発された風力発電装置とソーラーパネルによる独立電源型街路灯

• ハイテク・リサーチ・センター整備事業
  • 科学技術研究所
    • 生命機能の活性化および人工生命体の高度機能化に関する研究
  • 生体機能応用ナノ材料開発研究所
    • 生体物質を利用した新機能性ナノ素材の創成
  • 環境対応型エネルギー・素材研究所
    • 電気電子工学における環境対応型エネルギー・素材の開発とその応用研究
  • 生物活用のための先端アグリサイエンスチーム
    • 21世紀の食糧生産・生物活用のためのバイオテクノロジー
• ベンチャー研究開発拠点整備事業
  • 科学技術研究所
    • 21世紀の食料生産・生物活用のためのバイオテクノロジープロジェクト
• オープン・リサーチ・センター整備事業
  • 社会科学研究所（産業活力再生研究グループ）
    • 地域産業発展のための企業家、実業家、行政マン等育成のための研究プロジェクト
  • 社会科学研究所
    • 危機管理に対応する行政管理システム確立に関する研究
  • 経営学研究所
    • コミュニティ開発におけるNPO・行政・地域企業・大学の戦略的パートナーシップに関する研究
  • 経営品質科学研究所
    • クォリティ志向型人材育成とスマート・ビジネス・コラボレーション－経営品質科学に関する研究－
• 社会連携研究推進事業
  • ローカルエリアコミュニティシステム研究所
    • ユビキタス商店街プロジェクト
  • 地域産業人材開発研究センター
    • 地域企業の人材育成と経営改善のための特定拠点連携型地場産業振興
• 学術フロンティア推進事業
  • 大学院・理工学研究科
    • 激震動をうける建築構造物および構造物内機器装置の耐震性能の向上化に関する研究
  • 社会科学研究所
    • 社会・人間・情報プラットフォームプロジェクト
  • 人文科学研究所
    • 石器時代における黒耀石採掘鉱山の研究
  • 社会科学研究所（商学・経営学研究グループ）
    • 先端的グローバル・ビジネスとITマネジメント
  • 信頼性データバンク研究所
    • 機械材料と機械要素の信頼性データバンク構築に関する研究
  • 先端医療材料創製研究所
    • 高度先進医療を支援するハイパフォーマンスバイオマテリアルの創製とその医療用デバイスとしての応用
  • 古文化財研究所
    • 環境変遷史と人類活動に関する学際的研究
  • 科学技術研究所
    • 強地振動下における構造物および機器・装置・配管系の損傷制御および機能維持システムの開発
  • 古代学研究所
    • 日本古代文化における文字・図像・伝承と宗教の総合的研究
  • バイオ資源化学研究所
    • 次世代機能材料「漆」の高度利用に関する学際的研究

文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事業

サロンスタイルの講義（中野キャンパス）

• 研究拠点を形成する研究
  • ストレス応答の分子機構の解明とその農業・食品分野への応用
  • 危機管理に対応する行政管理システム確立に関する研究
  • 日本列島の文明化を究明する古代学の総合化研究
  • 機能的ナノ構造体の創成と応用
  • 低炭素・窒素排出を目指した食料生産技術の開発
  • 生命機能マテリアルによる次世代再生医療技術の構築および垂直統合型研究拠点形成
  • ヒト－資源環境系の歴史的変遷に基づく先史時代人類誌の構築
  • 情報財の多元的価値と、創作・利用主体の役割を考慮した知的財産法体系の再構築
  • 組織情報倫理学：営利および非営利組織における情報倫理問題への対応のための政策提言に関する研究
  • 亜臨界水処理有機液肥による地域内有機資源循環農業システムの構築
  • 漆の科学分析評価システムの構築と漆文化の究明に関する学際的研究
  • 農商工連携モデルを基盤とした都市地域における完全人工光型植物工場研究拠点の形成
  • 危機管理における社会運営とガバナンスの確立に関する研究
  • 大規模オミックスの活用による生殖内分泌組織の新たな機能制御法の確立
  • 日本古代学研究の世界的拠点形成
  • 環境応答機能の解明に基づく高度環境適応植物デザイン研究基盤の確立
  • インパクト投資活用による社会的企業の公共サービス改善効果に関する研究
  • 軍縮・軍備管理と武器移転・技術移転に関する総合的歴史研究

教育

文部科学省GP (Good Practice)

和泉図書館

• 質の高い大学教育推進プログラム
  • 地域・産学連携による自主・自立型実践教育
• 資質の高い教員養成推進プログラム
  • 『授業デザイン力形成支援プロジェクト』
• 大学院教育改革支援プログラム
  • 社会に数理科学を発信する次世代型人材創発
  • 複眼的日本古代学研究の人材育成プログラム
• 大学教育の国際化加速プログラム
  • 海外先進教育研究実践支援
  • 風力発電の電力システム導入に関する研究
• 特色ある大学教育支援プログラム
  • 『ネットワークを用いた教育学習支援システム（情報化社会における「個」の育成と新たな学習関係スタイルの創出）』
  • 『ツイニングによる国際化への積極的取組』
  • 『教育の場』としての図書館の積極的活用
  • 数理生命科学融合教育コンソーシアムの形成
• 新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム
  • 学生部による社会人基礎力形成支援の新展開 -圧倒的多数の中間層を対象としたM-Naviプログラム-
• 社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラム
  • 広域連携による地方活性化のための潜在的な社会参加ニーズ対応就労促進プログラム
• 大学教育の国際化推進プログラム
  • 『西シドニー大学との共同による法学教育』
  • 『大学教育における障害者学習支援』
  • 『国際的会計専門職業人養成プログラムの開発』
  • 長期海外留学支援『明治大学長期海外留学支援プログラム』
  • 海外先進研究実践支援『ネットワークロボット制御法の確立』
  • 『界面ナノ構造を用いたバイオセンサーの開発』
  • 『社会性知能に関する脳認知発達的研究』
• 専門職大学院等教育推進プログラム
  • 全国法曹キャリア支援プラットフォーム
• 現代的教育ニーズ取組支援プログラム
  • 『広域連携支援プログラム－千代田区＝首都圏ECM（Education Chain Management）－』
• 「魅力ある大学院教育」イニシアティブ
  • 『社会との関わりを重視したMTS数理科学教育』
• 法科大学院等専門職大学院形成支援プログラム
  • 『「プロセス」学業評価システム』
  • 『会計大学院教育課程の国際水準への向上』

入学式（日本武道館）

文部科学省スーパーグローバル大学等事業

• スーパーグローバル大学創成支援 （タイプB：グローバル化牽引型）
  • 世界へ!MEIJI8000 －学生の主体的学びを育み、未来開拓力に優れた人材を育成－

IT化施策／情報教育

国内の大学としては最先端・最大級のITインフラを構築、ユビキタスカレッジ計画を実施する。また、2005年には東京有力私大の情報関連部門を連携させ、大学情報サミットを創設した。

• 2008年 - 国内大学最大級のストレージシステムを導入。キャンパス内外との大容量データ通信を実現。
• 2008年 - 国内で初めて、学生証とSuica定期券を一体化させた「Suica付学生証」を導入。証明書発行決済や図書館入退出管理、学内システムの簡易認証の他、大学食堂・店舗等の電子マネー決済等を実現。
• 2010年 - 国内大学で初めてキャンパス内にクラウドシステムを導入。教員や学生は自宅など学外でも大学内の教室や研究室と同じ環境でPCが使用可能。
• 2010年 - 『iTunes U』への参加が認められ（他、東大など3校）、授業や大学案内、学生によるコンテンツ、スポーツ特集などの動画コンテンツを配信。
• 2012年 - モバイル向けポータルシステム 『Blackboard Mobile Central（iMeiji）』を導入。iPhoneやiPadなどのモバイルツールから大学のあらゆる情報を取得する事が可能となった。
• 2015年 - 2016年度の一般入学試験の出願は、すべて「Web出願」とすることを決定 。

アカデミックフェスティバル

共創的研究の促進及び、学外への紹介を目的とし、2017年より開催。学問間の枠をとった共創的コミュニティーの構築を目指し、激動する社会変化を先導的に予測し、未来に向けた技術や知見を社会に問うことで、産官学連携による画期的なイノベーションを起こすことを企図する。大学の研究成果の発表や、外部機関、企業などとのコラボレーション交渉、内外の有識者を招聘したシンポジウムや、一般参加者も含めたディスカッションなども行う。

生涯教育

『リバティアカデミー』

駿河台キャンパス

1999年に設立した生涯学習機関リバティアカデミーは大学のもつ知的資産と大学院・図書館・博物館等の生涯教育部門をネットワーク化。基本理念は、高度専門職業人への貢献、地球市民の抱える課題・人間存在を探究する学問（リベラルアーツ教育）、地域主義（地域社会への貢献）の三つで、特別企画、教養・文化、資格・実務、語学、ビジネスの5部で講座を開講。各キャンパス と黒川農場において400以上の講座を開設

『女性のための スマートキャリアプログラム』

2015年4月より、文部科学省高等教育局が推進する 「 履修証明制度（プログラム） 」 に参画し、『 女性のための スマートキャリアプログラム 』 を開講。開講科目には、「ビジネス英文実務」 「ビジネス・プレゼンテーション」 などの 実務科目のほか、「ビジョン・ロードマップ」 「コーチング」 などの 自己啓発セミナー系分野の科目がある。講座コーディネーターは、商学部 小川智由教授と、元フジテレビ・アナウンサーで情報コミュニケーション学部教授の 牛尾奈緒美が務めている。

2015年12月22日には、加藤勝信一億総活躍担当大臣が同プログラムを視察に訪れ、福宮賢一学長と小川教授を交えて意見交換を行い、実際にコーチング科目での自己啓発の様子を見学した。

社会連携活動

2003年に文部科学省の大学知的財産本部整備事業のモデル校として採択を受け、「明治大学社会連携促進知財本部」を設置。社会と大学の新しい連携フレームの構築を目指し、研究成果から生まれた大学の「知」を社会還元することを、研究・教育に並ぶ大学の使命として位置付け、数々の事業を展開。