創価学会 他の宗教や組織との関係

創価学会

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他の宗教や組織との関係

戸田城聖が存命だった1950年代から、教祖・日蓮の教えに従い、日蓮正宗以外のすべての他宗教・他宗派一切認めず「邪宗・邪教」として批判してきた[64]。特に「立正佼成会」や「天理教」への攻撃は熾烈を極めた。現在でも国内の他の新宗教教団とは協調するまでには至っていない[148]

一方で宗門であった日蓮正宗からの干渉により進捗に支障があったキリスト教イスラム教など既存世界宗教との対話は、同宗からの破門と前後して徐々に軟化。その傾向が顕著になったのは「SGI憲章」が制定された1995年(平成7年)11月23日以降で、憲章の7番目の項目として「仏法の寛容の精神を根本に、他の宗教を尊重して、人類の基本的問題について対話し、その解決のために協力していく」と記述され、方針転換を正式に表明した。現在、創価学会インタナショナルは世界192の国と地域に組織を持ち、特定の宗教以外が厳しく制限されているイスラム圏、中国北朝鮮など一部地域を除いて全世界に活動の幅を広げるまでに至っている。

学会を退会ないしは除名(退転)後、他団体に移ってもなお学会を攻撃する元学会幹部などに対しては批判が続けられている。

元宗門・日蓮正宗に対しては宗旨の本義を離れたとして厳しく批判。さらに、冨士大石寺顕正会に対しても、会員保護の観点から警戒を強めている。

小樽問答

1955年日蓮宗妙龍寺と日蓮正宗妙照寺所属の創価学会とで論争が起こり、日蓮宗側は宗門幹部を派遣し公開法論に臨んだ。弁士として創価学会から教学部長と青年部長が、司会として青年部参謀室長兼渉外部長だった池田が参加。創価学会員が聴衆の7割を占めていた事から議論は創価学会側の講師に拍手と声援を送る一方、日蓮宗側の講師には激しい野次や嘲笑を浴びせるなど一方的な展開になる。後に、日蓮宗は創価学会とは一切法論を行わないと各寺に通達した[6]

冨士大石寺顕正会との関係

創価学会と、顕正会の前身である妙信講は共に日蓮正宗内の一法華講という立場であったが、1970年代に学会が主導した大石寺正本堂の建立をめぐり、正本堂が日蓮の遺言(御遺命)にある「本門の戒壇」にあたるか否かの解釈で対立したのを皮切りに関係が悪化した。

妙信講は「非国立」の戒壇を建立することは認めないという姿勢を顕正会に改名した現在も崩していないのに対し、学会と当時の宗門管長細井日達は折からの言論出版妨害事件もあって「国立戒壇」の建立という考え方を放棄し、正本堂をもって御遺命は達成されたと内外に認めさせようとした。

その後日達の仲介で両団体が協議し「正本堂は御遺命の戒壇にはあたらない」とする学会理事長・和泉覚(当時)の談話を聖教新聞に掲載することで一応和解。この談話は落慶法要直前の1972年(昭和47年)10月3日付紙面に掲載され、法要には妙信講関係者も出席した。しかし、和解した後も妙信講は国立戒壇建立を放棄しなかったとして、1974年(昭和49年)8月12日、日達は妙信講を講中解散処分に付す。

妙信講はこれを学会の陰謀だと決めつけ、2ヵ月後の10月4日、男子部幹部ら70人が創価文化会館に乱入。学会側の自警団である牙城会のメンバーとの間で乱闘騒ぎに発展した。学会では警視庁機動隊出動を仰いで鎮圧、妙信講側に12人の逮捕者を出す結果となった。

事件に至るまでの一連の経緯は、後に山崎を中心とした学会側の秘密工作に妙信講男子部が乗せられたものと判明するが、和泉理事長は鎮圧直後の声明で妙信講を「狂信的過激派」と激しく非難。一方の妙信講も理事長の浅井昭衛が「抗議活動自体を捏造された」と反論、両団体の対立はこの時点で事実上修復不可能となった。

その後も顕正会はたびたび学会の陰謀論を主張。未成年者に対する強引な信徒勧誘などで顕正会が社会問題化すると学会の陰謀説を主張している。




注釈

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