東芝 別のグループへ継承して製造している製品

東芝

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/12 13:17 UTC 版)

別のグループへ継承して製造している製品

2015年の東芝グループの経営危機に伴い、社内カンパニーを分割し、関係子会社の売却を進めた。売却を行った後も承継会社にて東芝ブランド製品をそのまま継続して使用できる契約を結んでいる。

薄型テレビ

継承会社:東芝映像ソリューション株式会社→TVS REGZA株式会社(中・ハイセンス傘下)

東芝の薄型テレビはハードディスクやネットワークと連携しテレビの映像を簡単に録画できる液晶テレビ「REGZA」を主軸とし、これまで低かった同社の液晶テレビのシェア率を徐々に伸ばしたが、2008年度の国内の液晶テレビシェアは12%で4位であった。

2009年、中国で液晶テレビの不具合が多発、集団訴訟がおきている[149]。次世代の薄型大画面テレビではSED方式をキヤノンとの合弁会社により共同開発するも、東芝の出資会社であることに特許係争先の米Nano-Proprietary社が難色を示し、問題の早期解決を図るため東芝としての出資分をすべてキヤノンに売却した。しかし東芝からの従業員の出向は継続しており、SED方式のテレビは東芝からも発売を行う予定としている。

ここ数年は海外メーカーとの激しい価格競争が続いており、東芝は2015年、映像事業を抜本的に見直し、今後は画質や録画機能に関して高い評価と安定したシェアを持つ国内市場に注力し、4Kテレビを中心とした高画質モデルの自社開発・販売を継続していくことを明らかにした。海外市場については台湾コンパル社や中国スカイワース社へのブランド供与型ビジネスへ移行する。

レコーダ

継承会社:東芝映像ソリューション株式会社→ TVS REGZA株式会社

HDD&DVDレコーダでは2001年、世界に先がけ製品化(RD-2000)、RD-Styleとして次々と新機種を発売。バグ、動作速度、機能性ともに順次改良されてゆく。その後、地上デジタル放送に対応するためシステムを一新し、ブランド名を「VARDIA(ヴァルディア)」に変更。

NECとともに HD DVD を開発、ソニーの Blu-ray Disc(BD)と熾烈な規格争いを繰り広げるも、2008年2月19日、BDとの規格争いに破れ撤退を発表。損失処理に必要な金額は1000億円以上とされている。詳細はHD DVD#東芝のHD DVD事業終息発表後の各方面の動きを参照。

2009年8月10日、BD参入に向けてブルーレイ・ディスク・アソシエーション(BDA)への申請しているが、「BDに負けたら土下座をする」と発言した、当時のDM社社長藤井美英の土下座は行われておらず[150]、東芝側から土下座発言についての見解は一切出ていない。

その後、東芝は正式にBD陣営に参入、先にBDドライブ搭載の「dynabook」(ノートパソコン)を発売。さらに、2010年2月にBlu-ray対応レコーダー「VARDIA」を発売。その年の9月にVARDIAからREGZAへとブランド名を変更し発売した。REGZAブルーレイは、3Dに対応した機種が東芝では初の発売となった。

オーディオ

承継会社:東芝ライフスタイル株式会社(美的集団傘下)

かつては「ボストン」や「Aurex(オーレックス)」のブランドでオーディオ商品を展開していた。また、ゼネラルオーディオの分野では、80年代初めから半ばにかけ、ヘッドホンステレオ「Walky(ウォーキー)」や、ラジカセ「SUGAR(シュガー)」といった人気ブランドを擁していた。しかし、90年代初めには東芝本体の経営方針転換により、オーディオの自主開発を中止。順次ケンウッドシャープOEMに切り替わった後、それらの販売終了と共に東芝ブランドのオーディオは一旦市場から消えた。

2002年、ハードディスク搭載のMP3プレイヤーgigabeatを発売し、東芝ブランドのオーディオ製品が約10年ぶりに復活した。このgigabeatは2007年まで5年間発売されていた。また、マイクロソフトが販売していたMP3プレイヤーZune(日本公式未発売)のハードウェアの開発・製造も同時期に行っていた。

なお、2003年からゼネラルオーディオ分野においても、グループ会社の東芝エルイートレーディングが企画・調達する形で、CDラジカセラジオスピーカーシステムといった製品ラインナップが復活。東芝ブランド製品として家電量販店や系列の家電品販売店「東芝ストア」で販売している。2016年、更に機種を増やし、26年ぶりとなる「Aurex」を冠したハイレゾ対応卓上型CDパーソナルシステムも発売。

コンピュータ、パソコン

世界初の日本語ワープロ JW-10
Toshiba Satellite A300

承継会社:東芝クライアントソリューション株式会社→Dynabook株式会社

コンピュータに関しては、1950年代に真空管を使用したTACのハードウェア開発を発端とし、TOSBACの名で製品をリリースしていた。

また国策として日本電気(NEC)と共に、メインフレームを製造(ACOSシリーズ77、実際にはACOS-6シリーズ)していたが、比較的早い時期に撤退した。日本電気と共同で設立したSI会社、「日電東芝情報システム」(のちに、NEC東芝情報システム、通称NTIS)で、ACOSシリーズのSI事業を中心にした事業を行なっていたが、2004年4月に東芝との合弁を解消した。

Unixサーバ・ワークステーションとして、Sun Microsystems社の製品をOEMでの販売をしていた。大・中規模サーバ系(Sun Enterpriseなど)は UX series、デスクトップサーバ・ワークステーションは AS series というブランドであった。ASシリーズでラップトップワークステーションの開発および販売も行っていた。

パーソナルコンピュータでは、8ビット機として「PASOPIA」(パソピア)シリーズ、16ビット機として「PASOPIA16」、独自に日本語化したラップトップ型PC/AT互換機J-3100」シリーズ、ノート型のPCでは「DynaBook」(ダイナブック(現在は「dynabook」)。海外向けはSatellite)を開発し、1993年から2000年までノートPCシェア7年連続世界1位となった。また、「Libretto」(リブレット)の人気が高かった。デスクトップPCについては企業向けのEQUIUM(エクィアム)を除き生産を終了した。

また、2007年度のノートPC世界出荷台数は1270万台、当時のシェアは9.0%であり、2.5型、1.8型のHDDを他社へ販売していた。また、青梅事業所は、日本語ワープロの国産第1号機 (JW-10) を開発した。この経緯はNHKプロジェクトX〜挑戦者たち〜で取り上げられた。青梅事業所は、2015年に閉鎖・売却された。

他にも、企業向けにTOSWORD(トスワード)、個人向けにはRupo(ルポ)シリーズを販売した。名称としての「Rupo」は、東芝製携帯電話の文字変換ソフトとして2005年まで使われていた。

2015年の売上高は6663億円となり、赤字が続いていた。2015年12月に富士通VAIOとの3社によるパソコン事業を統合する検討に入ったと報じられ、実現すれば日本シェア首位のパソコン企業が誕生する[151] ところであったが、2016年4月に統合交渉は白紙に戻った[152]。2018年、東芝クライアントソリューションの株式80.1%をシャープに売却し、2020年に残り全ての株式も売却[85]。パソコン事業からは完全撤退した。

携帯電話

承継会社:富士通東芝モバイルコミュニケーションズ株式会社→富士通モバイルコミュニケーションズ株式会社

携帯電話では、自社製の高性能3Dグラフィックアクセラレータ「MOBILE TURBO T4G」(一部のワンセグ対応機種は「MOBILE TURBO T5GP」が搭載される)を多くの機種に搭載していた。また、グループ企業である東芝モバイルディスプレイ(旧・東芝松下ディスプレイテクノロジー)社製のポリシリコンTFT液晶ディスプレイもユーザーからの評判が高かった。

携帯電話で初めて搭載した機能は、J-フォン(現:ソフトバンクモバイル)のJ-T08(2002年12月発売)のQVGA液晶や、auのA5304T(2003年2月発売)のアプリをダウンロードできるBREW、auのMUSIC-HDD W41T(2006年2月発売)の0.85インチHDD、auのW56Tの「KCP+」によるマルチプレイウインドゥ機能がある(2008年2月発売。同社のW56Tの実質的な兄弟機種のソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ製端末W54Sと同時発売。ただし、日本語入力システムなどの機能が一部異なる。KCP+のオペレーティングシステムKDDIテクノロジーおよび三洋電機(大阪、現・京セラ SANYOブランド)との共同開発である)。

撤退時は、NTTドコモKDDI沖縄セルラー電話の各auブランド(旧:IDODDIセルラー)、ソフトバンクモバイル(旧:デジタルフォン/デジタルツーカー → J-PHONE → ボーダフォン(日本))、ウィルコム(旧・DDIポケット)、イー・モバイルの5つの携帯・PHS全キャリアに端末を供給していた。このうち、NTTドコモ向けには、T2101V以降7年間端末供給が途絶えていたが、2009年6月20日docomo PRO seriesとして発売されたスマートフォンT-01Aで供給が再開された。しかし発売直後に一部の地域にダイヤル不具合が発覚し、発売を一時中止することとなった[153]

かつてはツーカー向けにも端末を供給していたが、ツーカーのサービス終了に伴い、供給を停止している。2008年2月には、イー・モバイルにも参入する事を発表した(イー・モバイル向けの第1号機は音声用端末の「H11T」)しており、ドコモへの再参入により、事実上東芝はシャープと同様、携帯・PHS全キャリアに端末を供給する事となった。すでにサービスを終了したキャリア(ツーカー・アステルドコモPHS)を含めた全キャリアに供給実績があるのは唯一、東芝だけである。ただし、ドコモに参入していない状態が長く続いたため、2008年上半期時点の国内出荷台数に占めるシェアは5位と低迷している[154]

ソフトバンクモバイル向け端末には待ち受けキャラクターとして「くーまん」が採用されており、またau向け端末にはW53T以降のCDMA 1X WIN対応端末には待ち受けキャラクターとして「トウシバ犬」が採用され、このうちbiblioT002に限り待ち受けキャラクターとして「デコレ村ソーダ」が採用されていた。

2008年4月よりスタートしたドラマ『ケータイ捜査官7』では、同社製の『SoftBank 815T』が改造され人工知能が付いた携帯電話が登場する。その後、SoftBankから『フォンブレイバー 815T PB』として発売されている。また、製作にも協力している。

日立製作所がハイエンド機に力を入れているのに対して、東芝は普及型端末からハイエンド(高機能)機まで(ただし、au向けの機種は法人向け音声用端末のE08T、およびIS02E31Tなどのスマートフォンを含む2008年以降の機種よりKCP+並びにKCP3.0の関係上、ほぼ高機能機のみの展開となっている)幅広く手がけていた。一方ソフトバンクモバイル向け端末では国際ローミングに消極的な姿勢を見せており、2007年夏モデル以降はスマートフォンのX01T以外の全機種が国際ローミング非対応となってしまった。2008年夏モデルでは3Gローミングのみ対応(GSM非対応)となっている。

PHSはアステルグループとウィルコム(旧・DDIポケット)に端末を供給。2001年に発売のDL-B01以降供給が止まっていたが2007年WX320Tでウィルコムに再参入。そちらのUI日本無線と共通の物となっている。

2009年5月20日東京都日野市の日野工場での携帯電話製造を同年10月に打ち切り、日本国内での携帯電話生産を終了する事を発表した[注 12]。また、全機種を海外で生産し、その内自社生産分は、中国で生産するスマートフォンのみとなっている[155]

2010年6月17日、携帯電話事業を富士通と統合させることを発表した。同年10月1日に、富士通と新会社「富士通東芝モバイルコミュニケーションズ株式会社」(FTML)を設立し、東芝の当該部門のみを受け皿とする[156][157][158]

2012年4月1日、東芝出資分の富士通東芝モバイルの株式を富士通に売却し、携帯電話事業から撤退した[20]。それに伴い富士通東芝モバイルコミュニケーションズは「富士通モバイルコミュニケーションズ株式会社」(FMC)に改称した。

略号は(FTML製造の東芝ブランド分含め)「T」または「TS」(後者はNTTドコモのPDC端末のみで使用)。

医療機器

承継会社:東芝メディカルシステムズ株式会社→キヤノンメディカルシステムズ株式会社

東芝グループでの社会・インフラ部門の中核をなし、東芝グループ内での評価は高かった。子会社であった東芝メディカルシステムズは、特にX線CTでは、海外メーカー(フィリップスシーメンスGE)と並ぶ代表メーカーだった。CTの日本でのシェアは1位であったが、2016年3月17日に全株式をキヤノンに事業譲渡し撤退、東芝メディカルシステムズの社名自体も、2018年1月4日にキヤノンメディカルシステムズへ商号変更。

内視鏡の販売部門は2002年4月、フジノンとの合弁としてフジノン東芝ESシステムを設立。2009年には、出資していた40%の全株式を富士フイルムに譲渡した。富士フイルムとの協力関係は継続している。

エンターテインメント

承継会社:東芝EMI株式会社→株式会社博報堂DYミュージック&ピクチャーズ

東芝は日本の電機メーカーではソニーと並んでエンターテインメント分野に積極的に取り組み、音楽や映像で家電製品とのシナジー効果が目指された。

音楽ソフト(レコード)部門は1960年10月1日に東芝音楽工業株式会社として分離独立し、同社は米国のキャピトルEMIの出資を経て1973年10月1日に東芝EMI株式会社と社名を変更した(正式社名は東芝イーエムアイ株式会社)。また、2003年10月1日アミューズよりアミューズピクチャーズを買収して東芝エンタテインメントと社名を変更し、ワーナー・ブラザースに資本参加するなど、映画の制作・配給分野にも進出した。かつてはワーナー・ブラザースと日本テレビの合弁企業「トワーニ」を設立したが、解散している。

東芝は三井グループ内では独立色の強い企業ではあったが、戦前の三井財閥時代から「軽工業第三次産業(エンターテインメント産業は第三次産業に属する)には強いが、重化学工業には弱い」といわれてきた三井にとって東芝及び東芝傘下の東芝EMIや東芝エンタテインメントを通じてエンターテインメント産業に力を注ぐことは「エンターテインメントに強い三井」のアピールとなるため、2000年代前半までは東芝は三井グループの一員として、この色彩を強めるものと考えられていた。

しかしその後、東芝本体は経営資源を主力となっている半導体事業や原子力事業に集中し、中核ではないコンテンツ・エンターテインメント分野などの事業は他の事業との相乗効果が見られないと判断、切り離す方針を採る。2006年12月にはこの方針と英EMIグループの日本事業強化に伴う株式買い取り提案とが合致し、2007年度上半期中に保有する東芝EMI株をEMIグループに全株売却し、音楽事業から撤退すると発表(譲渡後、同年6月30日付で社名を「株式会社EMIミュージック・ジャパン」に変更)、更に2007年4月には東芝エンタテインメントの全株式を、5月1日付で博報堂DYメディアパートナーズに譲渡すると発表(譲渡後、同年6月1日付で社名を株式会社ショウゲート(現・博報堂DYミュージック&ピクチャーズ)に変更)し、エンターテインメント分野からは完全撤退をすることとなった。

過去に2本、東芝自身が製作委員会に参加したテレビアニメ作品がある(下記参照)。

2012年1月26日に電子ブックリーダー『Book Place』という製品を発売しており、BookPlaceストアという電子書籍書店をBookLiveと協業していたが、2013年4月4日、新たに『BookPlace Cloud Innovations』という直営ストアを開店。BookPlace MONOというE-Ink搭載端末を販売したが、2015年にサービス全体はU-NEXTに譲渡された。

ほぼ完全にエンターテインメント分野と手が切れた形だが、同社のテレビ、レグザではクラウド録画機能「みるコレ」の拡充で角川書店などのアニメ作品などと提携するなどして細々とコンテンツ業界との関係は維持している。


注釈

  1. ^ ただし、『東芝日曜劇場』のオープニングタイトルにおいては、1979年3月頃まで傘マーク(方形背景無し)が継続して使用されていた。
  2. ^ サムスンは巨額投資を重ね続けてたことで世界のフラッシュメモリのシェアで首位に立っている。東芝のNAND型フラッシュメモリも利益の大部分を稼ぎ出す主力事業に育ったが、2017年にも東芝首脳部の判断への批判がありフラッシュメモリーを世界初の発明者だった舛岡富士雄も東芝社内だけではなく日本国内にも自身の開発した技術を正しく評価してくれる者がいなかったこと嘆いている。
  3. ^ 2014年6月から2015年9月までは取締役会長、2015年7月から9月までは取締役会長兼代表執行役社長。以降は社長退任まで、取締役兼代表執行役社長。
  4. ^ 2018年4月から2020年3月まで、代表執行役会長兼CEO。社長に転身後もCEO兼務は継続。
  5. ^ 2020年4月より取締役会長、2021年4月より取締役会長兼代表執行役社長。
  6. ^ 現在でも同社の名古屋ビルが残っており、それ以外はUR都市機構により再開発済み[131]
  7. ^ 同地の町名が「太田東芝町」で、跡地はJR総持寺駅にも近いことを活かして追手門学院大学の総持寺キャンパス及び同学院の中学校・高等学校になった。
  8. ^ 統合型マスターへの切り替えは3段階に分けて行なわれ、2008年12月1日に地上波で先行運用を開始。その後2009年4月1日にCS放送、2009年10月にBS放送も統合型マスターに切り替えた。なお、フジテレビONEで放送された「ばら・す」の東京タワーの回ではフジテレビ社屋内にある1世代前のマスター(1997年の現社屋移転から2008年11月末まで運用していたもの)が紹介された。同一階のフロアにあるため1台に見えるように思えるが、実際は別々になっており、正面左側から地上アナログ、地上デジタル、BSフジの順に送出マスターが並んでいる。天井の看板にも地上アナログ(黄緑の背景色)、地上デジタル(ピンクの背景色)、BS(スカイブルーの背景色)とそれぞれ放送局名と共に書かれていて区分けされている。
  9. ^ ただし、東海テレビテレビ熊本など一部の系列局を除く。
  10. ^ 2006年11月下旬から現在の地上アナログ・デジタル統合マスターが運用されているが、2011年10月のBSデジタル放送開始に先立ち、地上デジタル・BSデジタル統合型に改修された。既に終了した地上アナログ放送とスカパー!・ケーブルテレビ局向けCS放送マスターも、地上デジタル・BSデジタル統合型マスターに組み込まれていた。
  11. ^ 基本的に三菱電機と共同で製作しているが、DF200形電気式ディーゼル機関車は東芝と共同で製作した。
  12. ^ なお、同社製の携帯電話として最後に国内で製造されたのはau向けのPLYiidaブランド)である。
  13. ^ かつては据え置き型ピュアオーディオ(アンプ、チューナー、ステレオカセットデッキなど)のブランドだったが1980年代末期にはCDラジカセやAVアンプなども存在していた。
  14. ^ REGZA Phoneの商標は現在でも東芝が保有しており、開発・製造・発売は富士通(当初は富士通東芝(現・富士通モバイル)も)がおこなっている。
  15. ^ 実質には1987年10月から複数社提供となったが、提供クレジット上は東芝単独だった。

出典

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  173. ^ 増田 覚「東芝テック、業務委託先からスーパー2社の会員カード情報3万件流出」『INTERNET Watch』、2007年6月25日。2022年3月23日閲覧。
  174. ^ 東芝:原発検査に18歳未満の作業員が従事-3カ所で労基法違反”. ブルームバーグ (2008年6月4日). 2015年5月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年5月5日閲覧。
  175. ^ 平成23(受)1259 解雇無効確認等請求事件
  176. ^ もう泣き寝入りはしない!理不尽な会社への逆襲が始まった!「FLASH」(光文社)2009年6月30日号96頁
  177. ^ 東芝・過労うつ病労災・解雇裁判 労災申請するまで2






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